著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学コミュニケーション学会

雑誌

コミュニケーション科学 (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.41, pp.187-206, 2015

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学 コミュニケーション学会

雑誌

コミュニケ-ション科学 (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.15, pp.71-83, 2001

被引用文献数

2

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.132, pp.27-54, 2012

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.128, pp.3-33, 2009-11-25

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

人文自然科学論集 = The Journal of Humanities and Natural Sciences (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.113, pp.69-85, 2002-01-31

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.130, pp.155-187, 2011-02-23

著者

山田 晴通

出版者

成城大学

雑誌

成城大学共通教育論集 (ISSN:18837085)

巻号頁・発行日

no.5, pp.93-106, 2012

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学

雑誌

コミュニケーション科学 (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.28, pp.119-140, 2008-12-17

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.138, pp.99-124, 2016

著者

マーシャル D.C. ベイカー R.G.V. 山田 晴通

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.120-137, 2002-04-28

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学

雑誌

コミュニケーション科学 (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.33, pp.115-148, 2011-02-23

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学コミュニケーション学会

雑誌

コミュニケーション科学 (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.36, pp.3-30, 2012

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.136, pp.17-44, 2015

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Lightmoor Village is a recent housing development site within the former Telford New Town area in Shropshire. It was constructed and managed by The Bournville Village Trust, a housing association which plays the central role in the management and on-going development of the Bournville Estate, a model village in suburban Birmingham.The village is located in a former coal mining area near the historical industrial complex of Ironbridge Gorge along the Severn river. After the Industrial Revolution, the area had been largely abandoned, but turned into farmland during the 20 th century. In 1968, the area was included into theplanning of the Telford New Town project. As the result of various twists in New Town policy-making, the site remained undeveloped until the turn of the 21st century.Meanwhile, the BVT, in celebration of its centennial, was planning to develop a "second Bournville" which would become another model village suitable for the new century. Ultimately, BVT applied its plan to the undeveloped site within Telford New Town.The master plan for the site was redrawn several times after the first version was presented in 1997, and ultimately the development of some 800 housing units was authorized in 1999. Actual construction on the site started in 2005, and the first 40 housing units were provided in 2006. The housing recession of 2007 caused a substantial delay in progress, and some revisions in the development scheme, but almost 400 housing units had been completed by 2013.Though Lightmoor Village was conceived as a "second Bournville", it is clearly different from Bournville in character. Lightmoor Village is designed as a pure residential community, with no industrial establishments or railway station included in the scheme. This is understood as a reflection of the development of motorization in the 20th century.

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.133, pp.9-30, 2012

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学コミュニケーション学会

雑誌

コミュニケーション科学 = The Journal of Communication Studies (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.17, pp.191-227, 2002-11-30

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学人文自然科学研究会

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.134, pp.3-23, 2013

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学

雑誌

東京経済大学人文自然科学論集 (ISSN:04958012)

巻号頁・発行日

no.121, pp.23-46, 2006-02-22

著者

山田 晴通

出版者

東京経済大学コミュニケーション学会

雑誌

コミュニケーション科学 = The Journal of Communication Studies (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.8, pp.115-128, 1998-02-16

著者

戸所 隆 宇根 寛 山田 晴通 鈴木 厚志 長谷川 均 川口 太郎

出版者

高崎経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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パラダイム転換を必要とする時代には、地理学を伝統的な総合的基礎科学としてだけでなく、広範な応用科学・政策科学として発展させ、社会貢献しつつ学問的に発展できる地理学に変身させる必要がある。それには、研究者養成や地理教員養成以外にも通用する資格として地域調査士を創設し、その必要性を国民各層に広報・周知させなければならない。本企画調査は地域調査士の創設を目的検討してきた。本企画調査は(社)日本地理学会企画専門委員会のメンバーで東京・群馬を中心に月一回の研究会を開催した。また、地域調査士の創設の是非やそのあり方に関して、教育・研究者の立場から(社)日本地理学会会員に、需要者の立場から地理学および関連専攻学生にアンケート調査を実施し、地域調査士を採用する立場から国や都道府県・市町村関係者、コンサルタントや観光関係などの企業関係者に聞き取り調査を行った。さらに、資格制度を先行的に導入した社会調査士認定機構等にも訪問調査した。その結果、地理学の本質を社会化する新たな資格制度の創設は、次に示す理由から社会的に意義が大きいと判明した。すなわち、(1)分権化社会への転換に伴う地理的知識や技能に基づく地域調査需要の増大(2)地理学の有用性と社会貢献を社会にアピールする認知システムの確立(3)各種資格制度創設ラッシュにおける地理学独自の資格制度の必要性(4)現代社会に必要な幅広い地理的知識を提供できる専門的人材の育成システムの構築である。以上の結論に基づき、制度設計(調査士と専門調査士・認定制度・標準カリキュラム・継続教育・更新制・学会としての講習会)や事務体制・財政的見通し、倫理規程、関連他学会との協力体制、導入スケジュールの基本を検討した。その結果、今回の企画調査によって、制度導入の道筋をつけることができ、制度導入実現に向けての次のステップに進むことができた。

著者

和田 崇 荒井 良雄 箸本 健二 山田 晴通 原 真志 山本 健太 中村 努

出版者

県立広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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本研究では,日本の諸地域における通信インフラを活用した情報生成・流通・活用の実態を,いくつかの事例分析を通じて解明した。まず,通信インフラ整備の過程を地方行政再編とデジタル・デバイドの2つの観点から把握・分析した。そのうえで,医療と育児,人材育成の3分野におけるインターネットを活用した地域振興の取組みを,関係者間の合意形成と連携・協力,サイバースペースとリアルスペースの関係などに着目して分析した。さらに,地方におけるアニメーションや映画の制作,コンテンツを活用した地域振興の課題を指摘し,今後の展開可能性を検討した。