著者
東谷 護 大山 昌彦 木本 玲一 安田 昌弘 山田 晴通
出版者
成城大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

グローバル化の下における多様なポピュラー音楽のローカルアイデンティティには、日米ともに、地域密着型の「情熱家」の存在が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。情熱家とは、何らかのポピュラー音楽を地域等に導入し、根づかせ、地域独自のものへと変質させる為に、積極的な活動を行い、そうした活動が地域内の他者にも認知され、承認された人である。また、グローバル化を支えたシステム、すなわちメディアの存在が、局地的な地域の文脈でも重要なことが明らかとなった。
著者
山本 健兒 熊谷 圭知 栗原 尚子 竹内 啓一 寺阪 昭信 山田 晴通
出版者
法政大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

欧州の大都市自治体はEUROCITIESを通じてEUに都市政策を推進させる行動や、相互の経験交流を進めてきた。これを受けて、EUも当初、文化遺産の保全や環境問題に焦点をあてる都市政策を、社会的排除、失業、移民の統合、経済的活力などを重視する都市政策を1990年代半ば以降推進している。EU主要都市によるグローバリゼーションとEU統合への文化的対応に関して2つの論点が浮かび上がる。第1は移民マイノリティの生活実態とこれに対するホスト社会の対応、第2は都市の建造環境の整備保全という論点である。第1については、オランダへのモルッカ移民の統合、スペインへの移民のラテンアメリカ化、同じドイツ都市といえどもベルリンとミュンヘンでは移民比率の高い街区の様相に大きな違いがあることが明らかとなった。移民とホスト社会との間で対立が激しいというわけではなく、移民たちはドイツ都市を故郷と認識する傾向にある。しかし、移民は失業などでより厳しい立場にある。また中国を含む世界各地からの移民がパリ、ローマ、バルセロナでも可視的存在となっている。第2の論点について、イタリアでは都市政府の政権交代が建造環境の変化に大きく影響すること、フランスでは文化遺産としての建造物の保全に中央政府の力がより大きく働くことが判明した。ロンドンの影におかれやすいイギリスのその他の主要都市は、欧州文化首都として指定を受けることによって大陸部のEU主要都市との競争に対応しようしている。2つの論点のいずれに主眼をおこうとも、都市住民あるいは訪問外国人に対して都市の物理的な構成は大きな意味を持つ。欧州各国主要都市の動向を総括するならば、外的圧力に対する文化的対応は政治的対応とならざるを得ず、中央政府の力が強いフランスと地方政府の力が強いドイツを両極として、各都市を位置づけうる。その際に鍵をなすのは、参加と自治のありようである。
著者
山田 晴通 東谷 護
出版者
東京経済大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究は、日本と米国におけるポピュラー音楽系博物館等展示施設を網羅的観点から展望し、基礎的なデータの収集を行なった。山田(2012)と山田(2013)によって、両国における展示施設の状況が、データを通した比較がある程度まで可能な形でまとめられ、日米の比較から、展示施設の規模、立地特性、展示戦略などの面における共通性と対称性が確認されたことは重要である。また、物象化、「可視化」の形態や過程には多様なものがあり、また、複数の様態をとる取り組みが相互に関連性ももちながら展開されていく中で、地域興しやまちづくりに資する社会的モメンタムが生じることが、現地における観察と聞き取りから浮き彫りになった。
著者
山中 速人 山田 晴通 園田 茂人 山本 真鳥
出版者
中央大学
雑誌
特定領域研究(A)
巻号頁・発行日
2000

フィールドワークの教育にあたっては、フィールドワークが野外調査をもっぱらとし、言葉だけでは再現できないリアルな現場を調査対象とするため、現場から離れた教室的環境での講義や演習には、事例の提示や技法の紹介などで多くの困難が存在してきた。本研究は、マルチメディアを活用し、現場から離れた教室環境においても、リアリティのある現場の映像や音声情報を学生にインタラクティブに提示することによって、これまで教室講義では果たせなかったフィールドワーク教育のための新しい教育方法の開発を行った。本研究で開発した教材は、1.初学者(学部教育レベル)を対象とし、2.フィールドワークのための基本的な知識と技能の習得をめざし、3.マルチメディアされた素材(映像・音声・文字)によって現場の事例を擬似的現実として提示しながら、4.ステップを踏んでインタラクティブに学習を行うものである。教材の媒体は、教室講義のための補助的教材を想定し、CD-ROMとした。その後、さらに、たんに補助教材の制作だけでなく、それとメディアミックスする印刷教材と組み合わせて使用するよう教材の内容が練り上げられた。執筆者として、研究分担者を中心に7人の社会学・文化人類学者が1章づつを担当し、印刷教材の内容に対応する著者自身のフィールドワークの現場と調査経験を写真、映像、文字によって再現した。これらの研究成果をもとにして、CD-ROMが添付された大学教科書を出版する契約が出版社との間で交わされ、CD-ROM付きの教科書が2001年度秋に出版の予定である。
著者
横山 晴子 山田 安彦 山村 喜一 中村 均 伊賀 立二
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.121, no.3, pp.233-237, 2001-03-01 (Released:2002-09-27)
参考文献数
7
被引用文献数
13 11

The effect of mouth wash on the removal of drug residues in both mouth and pharynx after the use of fluticasone propionate dry powder inhaler (FP-DPI) was studied. The concentration of FP in mouth wash after sprinkle and inhalation of Flutide® 50, 100, 200 Rotadisk® was determined by HPLC-UV. The total amount of the removed FP was measured by the sum of the concentration of FP in 5 times of mouth washes. The mouth wash procedures removed totally 79.3±4.4% (50 μg), 68.5±3.6% (100 μg), 69.3±3.4% (200 μg) of sprinkled amount of FP and 29.5±11.1% (50 μg), 35.6±6.6% (100 μg), 31.6±8.3% (200 μg) of inhaled, respectively. It was required for the removal of 90% of the totally recovered FP to do two times of mouth washes in each case. These data suggest that the mouth wash is an effective precaution for candidiasis induced by FP delivered by DPI.
著者
若松 弘也 山田 健介 勝田 哲史 白源 清貴 松本 聡 松本 美志也
出版者
日本臨床麻酔学会
雑誌
日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.347-353, 2018-05-15 (Released:2018-06-23)

2015年10月に発表されたJRC蘇生ガイドライン2015における一次救命処置の推奨は次の通りである.胸骨圧迫のテンポは,100〜120回/分を推奨する.胸骨圧迫の深さは,6cmを超える過剰な圧迫を避けつつ,約5cmの深さで行うことを推奨する.CPR中の胸骨圧迫の中断は最小限とし,胸骨圧迫比率をできるだけ高くして,少なくとも60%とすることを提案する.心停止の疑いのある人の近くにいる,意思がありCPRを実施できる人に,ソーシャルメディアなどのテクノロジーを用いて情報提供することを提案する.JRC蘇生ガイドライン2015で強調されている胸骨圧迫の重要性は,ガイドライン2005,2010から引き継がれている.
著者
新鞍 真理子 関根 道和 山田 正明 立瀬 剛志 木戸 日出喜 鈴木 道雄
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.69, no.6, pp.435-446, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)
参考文献数
24

目的 社会活動は,高齢者の健康維持やQOLの向上に重要な役割がある。本研究は,地方都市在住の高齢者における社会活動への不参加に関連する要因について,社会活動の種類別(仕事,町内会活動,趣味の会,老人クラブ)に検討することを目的とした。方法 2014年に富山県に居住する65歳以上の高齢者の中から0.5%で無作為抽出された1,537人のうち947人を分析対象とした。男女別に各社会活動への参加の有無を従属変数,その他の項目を独立変数として,ポアソン回帰分析を用いて有病割合比(Prevalence Ratio,以下PR)を算出した。有意水準は両側検定において5%とした。結果 男性426人(平均年齢73.9±6.5歳),女性521人(平均年齢74.8±7.0歳)であった。 仕事は,男女ともに高年齢(男性75歳以上PR1.15,女性70歳以上PR1.11)で無就業が多く,男性では通院治療中(PR1.09)と改訂長谷川式簡易知能評価スケール(以下,HDS-R)21~25点(PR1.09)と20点以下(PR1.12)の無就業が多く,女性では飲酒者(PR0.93)の無就業が少なかった。 町内会活動は,男女ともに高年齢(男性70歳以上PR1.12,女性80歳以上PR1.11)で不参加が多く,男性では肉体労働のみの職歴(PR1.12)とHDS-R20点以下(PR1.16)の不参加が多く,女性では独居(PR0.92)の不参加が少なかった。 趣味の会は,男女ともに肉体労働のみの職歴(男性PR1.05,女性PR1.08)の不参加が多く,男性では9年以下の教育歴(PR1.05),女性では独居(PR1.07)の不参加が多かった。年齢および認知機能の低下との関連はみられなかった。 老人クラブは,男女ともに高年齢(男性75歳以上PR0.89,女性70歳以上PR0.93)と飲酒者(男性PR0.91,女性PR0.89)の不参加が少なく,男性では喫煙者(PR1.06)と精神的自覚症状あり(PR1.09),女性ではHDS-R20点以下(PR1.13)の不参加が多かった。結論 地方都市在住の高齢者における社会活動は,社会活動の種類により不参加の関連要因が異なっていた。これらの地方都市在住の高齢者の特徴を踏まえた対策を検討することの重要性が示唆された。
著者
山田 歩
出版者
日本感性工学会
雑誌
日本感性工学会論文誌 (ISSN:18845258)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.161-165, 2022 (Released:2022-04-28)
参考文献数
16

Utility lines are sometime criticized as a prime factor in the unsightly visual impression of Japanese landscapes. This research investigates a cognitive bias leading the landscapes to seem to be wirescapes. Participants evaluated two kinds of landscape pictures: one with electronic lines and another where the lines were digitally eliminated. When evaluated side by side, participants showed clear preference for one picture over the other, typically strong preferences for wire-free landscapes, although when evaluated separately, they showed no preference. The findings suggest that people, at least Japanese people living in Japan, are insensitive to utility lines in their vision and that those who are exposed to wirescapes tend to form a similar impression to those who exposed to wire-free landscapes in a typical real-life situation, where a comparison isn’t readily available.