1 0 0 0 日本社会の変容と教育の課題
- 著者
- 本田 由紀
- 出版者
- 東京私立中学高等学校協会東京私学教育研究所
- 雑誌
- 東京私学教育研究所所報 (ISSN:09184910)
- 巻号頁・発行日
- no.83, pp.66-167, 2018-03
1 0 0 0 なぜ国家が家族に干渉するのか : 安倍政権の家族政策を斬る
- 著者
- 吉川 さおり 本田 由紀
- 出版者
- 情報産業労働組合連合会
- 雑誌
- Report = 情報労連リポート
- 巻号頁・発行日
- vol.36, no.4, pp.7-9, 2019-01
- 著者
- 本田 由紀
- 出版者
- 生活経済政策研究所
- 雑誌
- 生活経済政策 (ISSN:13429337)
- 巻号頁・発行日
- no.273, pp.31-33, 2019-10
- 著者
- 本田 由紀 Honda Yuki
- 出版者
- 法政大学大原社会問題研究所
- 雑誌
- 大原社会問題研究所雑誌 (ISSN:09129421)
- 巻号頁・発行日
- no.654, pp.26-35, 2013-04
- 著者
- 本田 由紀 堤 孝晃
- 出版者
- 政治経済学・経済史学会
- 雑誌
- 歴史と経済 (ISSN:13479660)
- 巻号頁・発行日
- vol.56, no.3, pp.23-33, 2014-04-30
Since the 1970s, Japan's high-school system has been characterized by a lack of institutional diversity, or in other words by an oversupply of general studies programs and undersupply of vocational programs. This paper reexamines the social context of the 1970s policy shift and proposes an alternative to the dominant view that the striking decline of high-school vocational courses in the 1970s and '80s was the inevitable result of their dysfunctions. In the 1960s, Japan's educational policy-makers pursued the institutional diversification of high schools in response both to the high demand for trained manpower in developing industries and to the increase in the proportion of students advancing to high school. Around 1970, however, educational policy made an about-face, depreciating vocational programs and promoting the flexible and individualized approach of general coursework. One possible explanation for this abrupt change in policy is that just when the Japanese government was facing serious financial challenges following the oil shock in 1973, it was also confronted with the need to establish more and more high schools, especially in metropolitan areas which had seen significant population increases during the high-growth years of the '60s. The only way to reconcile these conflicting circumstances was to establish general studies programs, the construction and operation of which were far cheaper than those of vocational courses. Another possible factor was the demand for general-studies high schools by members of the upper and middle classes, including government officials, teachers and academics, who most highly valued the path to university and white-collar careers. These factors together served to counteract and overwhelm the demand for vocational education that persisted from small and medium-size enterprises and from families that expected their children to take stable jobs after graduating high school. The result was the establishment of vertical diversification among schools and among students within general courses and the steady decline of the relevance of high-school education to occupational training. This study suggests the need for a thorough reconsideration of Japan's high-school policies, both past and present.
1 0 0 0 IR 日本の教育社会学の方法・教育・アイデンティティ : 制度的分析の試み
- 著者
- 本田 由紀 齋藤 崇德 堤 孝晃 加藤 真
- 出版者
- 東京大学大学院教育学研究科
- 雑誌
- 東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)
- 巻号頁・発行日
- vol.52, pp.87-116, 2012
The sociologists of education in Japan have continuously engaged in self-reflections on the definition and the character of the field through some conflicting points of view. By conceptualizing Kyosya size indexes to clarify the structure of the institutional basis, this article offers an institutional analysis of the state and history of the discipline in 1) the methodology of the papers, 2) the content of education in universities, and 3) the identity of the researchers. The analyses in this article demonstrate the distortion and the dispersion of the institutional basis of the sociology of education in Japan, which obstruct the self-definition of the field.
1 0 0 0 OA 現代日本の若年者の行動と意識の変容に関する総合的研究
1 0 0 0 特色ある高校学科の教育内容の職業的・社会的レリバンスに関する研究
本研究は、高校における「特色ある学科」、中でも「特色ある専門学科」の有効性を明らかにすることを目的とする。平成15年度には「特色ある学科」を開設している専門高校6校に対するインタビュー調査を実施した。翌16年度には「特色ある学科」を開設している全国74校の高校に対して質問紙調査を実施した結果、9401通という大量の回収調査票が得られた。平成17年度には調査データの入力・クリーニングを行うとともに、今回の調査データを東京大学社会科学研究所が前年に実施したほぼ同じ内容の高校生調査と合体させることにより、「特色ある学科」に在籍する生徒とそれ以外の生徒との比較を可能にするデータセットを作成した。この合体データの分析結果から、主に以下の諸点が明らかになった。1)「特色ある専門学科」に在籍する生徒には、同じ分野の従来型の学科に在籍する生徒と比較して、性別の偏りが是正されていること、進学志望が増大していること、将来の職業志望や学習動機が明確である傾向があることなど、いくつかの望ましい特徴が観察される。2)「特色ある専門学科」全体で見ると進路先の決定が従来型の学科と比べてよりスムーズになっているとは言えないが、分野別に見ると、特に農業・水産系の分野において、就職先の内定獲得や専門学校進学先決定に関して、従来型の学科よりも成功率が高まっている。3)ただし、生徒の登校回避行動(遅刻、授業をさぼるなど)は「特色ある専門学科」の方が従来型の専門学科よりもむしろ頻度が高く、また教育内容の面白さややりがい、教育内容と将来の職業が関連していると感じる度合いなどについては「特色」の有無による違いがほとんどみられないなど、「特色ある専門学科」の効果が明確に現れていない側面も見出される。ここから、専門学科における「特色」の導入は一定の有効性をもつが、その教育内容については改善の余地がまだ存在するといえる。
- 著者
- 今野 晴貴 本田 由紀
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 世界 (ISSN:05824532)
- 巻号頁・発行日
- no.783, pp.179-190, 2008-10
- 著者
- 本田 由紀
- 出版者
- 中央公論新社
- 雑誌
- 中央公論 (ISSN:05296838)
- 巻号頁・発行日
- vol.120, no.4, pp.82-91, 2005-04
- 著者
- 三浦 展 本田 由紀
- 出版者
- 中央公論新社
- 雑誌
- 中央公論 (ISSN:05296838)
- 巻号頁・発行日
- vol.121, no.4, pp.112-124, 2006-04
1 0 0 0 OA グローバル化・ポスト産業化社会における教育社会学の理論的基盤の再構築に関する研究
- 著者
- 廣田 照幸 田原 宏人 筒井 美紀 本田 由紀 小玉 重夫 苅谷 剛彦 大内 裕和 本田 由紀 小玉 重夫 苅谷 剛彦 大内 裕和 清水 睦美 千田 有紀
- 出版者
- 日本大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2006
1990年代から現在に至る約20年の教育社会学の研究成果と教育現実の変動との関係の見直しの必要性が明らかになった。政治のレベルでの55年体制、経済のレベルでの日本的雇用システムを、暗黙の前提とした研究枠組みを脱する必要が浮かび上がった。特に、教育政策の立案-実施の過程に働く政治的な諸力が、1990年代初頭から大きく変容したこと、また、卒業生の受け皿である労働市場や雇用システムが、1990年代半ば以降、大きく変容したこと、その二つが、教育政策をめぐる議論に対しても、学校や生徒の現実に対しても、大きな意味を持っていた。とはいえ、実証性を研究の主要なツールとしてきた教育社会学は、そのような大きな構造変動を理論や研究枠組みのレベルで適切にとらえきれないまま、2000年代の教育改革の中で、部分的・断片的な実証データをもとにした推論を余儀なくされる状況に陥ってきたといえる。こうした検討を踏まえて、本研究から明らかになったのは、新たな政治・経済の枠組みをとらえた社会科学の知見を、教育社会学内部に取り込む必要性である。特に、グローバル資本主義の展開が政治や経済のあり方を左右する際、どういう選択肢が理論レベルであり得るのかをふまえ、それらの選択肢が教育政策に及ぼす影響を予測することの重要性が、明らかにされた。
1 0 0 0 OA 市場化・分権化時代の就業支援政策の有意味性と公共性に関する教育・労働社会学的研究
- 著者
- 筒井 美紀 本田 由紀 阿部 真大 櫻井 純理 櫻井 純理 堀 有喜衣 居郷 至伸 御旅屋 達 伊藤 秀樹 福田 詩織 田近 恵子 喜始 照宣 小柏 円
- 出版者
- 法政大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2008
地方分権化は就労支援政策においても進められているが、その理念と実践は労働法制・行政組織法と矛盾しており自治体と支援機関は構造的ジレンマを強いられている。しかし関係者はその相対的自立性によって、法やルールの柔軟な解釈や資源の転用戦略を駆使するとともに、社会本体の変革意識を有している。とはいえ労働市場に関しては、進んでいない。変革的ビジョンを解釈する文化的資源の不足が、政治的迷走を引き起こしている。
- 著者
- 安西 祐一郎 前川 喜平 本田 由紀 大桃 敏行 田中 毎実 佐藤 学 松浦 良充
- 出版者
- 一般社団法人日本教育学会
- 雑誌
- 教育学研究 (ISSN:03873161)
- 巻号頁・発行日
- vol.75, no.1, pp.91-96, 2008-03