著者

大林 真也

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.357-366, 2018 (Released:2019-09-28)

参考文献数

34

被引用文献数

1

著者

大林 真也

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.1-11, 2015 (Released:2016-07-10)

参考文献数

22

---

受賞論文では,成員の入れ替えのある流動的な集団において,どのようなメカニズムで助け合いが維持されるのか,というテーマを扱った.具体的には,コミュニティ・ユニオン(個人加盟型労働組合)で行われている助け合いを対象として,このテーマに取り組んだ.方法は経験的調査と数理的研究を組み合わせた分析的物語(analytic narrative)と呼ばれる方法を用いた.まず聞き取りと観察に基づいた経験的調査を行い,次に数理モデルを用いて分析を行い,対象となる助け合いのメカニズムに言及した.受賞論文の意義は,(1)現代的な課題である流動的な社会関係を対象として,協力が達成されるメカニズムに言及したこと,および(2)経験的調査と数理的分析を組合せることにより,社会現象に即した数理モデルを作成し,具体的な社会現象の説明を行ったことにあると考えられる.本稿では,後者の方法論に関して,その重要性を論じ,数理社会学および社会学全体に対して持つ意義を整理する.

著者

大林 真也 稲葉 美里 大平 哲史 清成 透子

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.156-169, 2022 (Released:2023-03-24)

著者

大林 真也 瀧川 裕貴

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.171-177, 2019 (Released:2019-12-25)

著者

大林 真也 瀧川 裕貴

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.99-108, 2016 (Released:2016-08-06)

参考文献数

2

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今年で,数理社会学会は設立30周年を迎える.本稿では,これまで,数理社会学会機関誌『理論と方法』がどのような軌跡を辿ってきたのかを明らかにすることが目的である.そのために,『理論と方法』の1986年11月の通巻第1号から2015年11月の第58号までの記事を分析する.具体的には,この30年間で扱われてきたテーマ(内容)と方法についての特徴と変遷を明らかにする.分析にはトピックモデルを用いた.分析の結果,扱われているテーマも用いられている方法も大まかには2000年付近を境にトレンドが変化しているということが示唆された.また,テーマの変化と方法の変化は密接に関連していることも示唆された.

著者

小林 盾 大林 真也

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.304-317, 2016

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この論文は, 分析社会学を実証研究へと応用する. そのために, 美術展や小説などの文化活動を事例とし, 人びとはオムニボア(雑食)的で多趣味なのか, ユニボア(偏食)的で偏っているのかを検討することで, 文化の階層構造(文化格差)を解明する. 分析社会学のDBO理論によれば, 人びとは「~したい」という欲求(Desire)と「自分や世界は~だろう」という信念(Belief)を持ち, 客観的条件である機会(Opportunity)に制約される. そこで, 「自分は自由に文化活動できる」という信念を持ち, さらに等価所得が高く実行機会に恵まれた人ほど, 文化的オムニボアとなると仮説を立てた. データとして2015年階層と社会意識全国調査(第1回SSP調査)を用い, 文化的オムニボアを高級文化(クラシック音楽と美術展)と中間文化(小説)の頻度の幾何平均で測定した(分析対象2,769人). その結果, (1)分布から, オムニボアが52.5%いた. (2)回帰分析における教育, 等価所得の主効果から, 高い階層的地位が文化的オムニボアを促進した. (3)信念(主観的自由)と機会(等価所得)の交互作用効果から, 信念と機会の両立が文化的オムニボアを促進した. 以上より, 日本社会における文化活動は, ブルデューの主張するような排他的なものではなかった. 分析社会学を用いたことで, 人びとの合理性を仮定する必要がなく, どうじに信念という主観的心理的要因の役割が明確になった.

著者

小林 盾 大林 真也

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.304-317, 2016 (Released:2017-01-16)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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この論文は, 分析社会学を実証研究へと応用する. そのために, 美術展や小説などの文化活動を事例とし, 人びとはオムニボア(雑食)的で多趣味なのか, ユニボア(偏食)的で偏っているのかを検討することで, 文化の階層構造(文化格差)を解明する. 分析社会学のDBO理論によれば, 人びとは「~したい」という欲求(Desire)と「自分や世界は~だろう」という信念(Belief)を持ち, 客観的条件である機会(Opportunity)に制約される. そこで, 「自分は自由に文化活動できる」という信念を持ち, さらに等価所得が高く実行機会に恵まれた人ほど, 文化的オムニボアとなると仮説を立てた. データとして2015年階層と社会意識全国調査(第1回SSP調査)を用い, 文化的オムニボアを高級文化(クラシック音楽と美術展)と中間文化(小説)の頻度の幾何平均で測定した(分析対象2,769人). その結果, (1)分布から, オムニボアが52.5%いた. (2)回帰分析における教育, 等価所得の主効果から, 高い階層的地位が文化的オムニボアを促進した. (3)信念(主観的自由)と機会(等価所得)の交互作用効果から, 信念と機会の両立が文化的オムニボアを促進した. 以上より, 日本社会における文化活動は, ブルデューの主張するような排他的なものではなかった. 分析社会学を用いたことで, 人びとの合理性を仮定する必要がなく, どうじに信念という主観的心理的要因の役割が明確になった.

著者

伊藤 憲佐 中山 恵美子 梶川 奈津子 清水 翔志 野田 剛 中村 隼人 村中 清春 林 真也 伊藤 太一 中井 智子 田中 研三 大橋 正樹 不動寺 純明 葛西 猛

出版者

一般社団法人 日本外傷学会

雑誌

日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.419-426, 2011-10-20 (Released:2020-09-11)

参考文献数

36

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鈍的胸部外傷による肋骨骨折患者の入院日数と, 初診時に得られる臨床情報について重回帰分析を行い, 入院日数の推定式を構築することを目的とした後ろ向き研究である. 肋骨骨折にて入院した患者92例を対象とし入院日数と, 性別, 年齢, HR, SBP, 血気胸の有無, 胸腔ドレーン挿入の有無, 硬膜外麻酔・神経根ブロックの有無, 肋骨骨折の本数を調査した. これらの項目に対し入院日数を目的変数として, 探索的に重回帰分析を行った. 最終的に推定入院日数=4.9+肋骨骨折の本数×0.9日に, 年齢が60歳以上の場合, +3.3日, 胸腔ドレーン挿入が施行された場合, +3.6日が加算される, 単回帰推定式が得られ, 95%信頼限界は±15.6日であった. この推定式により鈍的胸部外傷による肋骨骨折患者の入院日数が, 初診時に得られる情報から推定可能と思われる. また入院期間を短縮するためには肺炎の予防が重要である事が暗示された.

著者

神原 滉一 遠藤 慶一 黒田 久泰 小林 真也

雑誌

第82回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2020, no.1, pp.659-660, 2020-02-20

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近年,安定した供給を可能とする養殖漁業の需要が高まっている.養殖漁業を効率的に行うためには給餌量を適切にすることが重要であり,そのためには,水槽内の魚の数を知る必要がある.中でも,稚魚育成においては,魚の数や一匹あたりの餌の量の変動が激しいことから特に重要性が高い.しかし,現状では人間が稚魚数を数えているため,手間がかかることと誤差が生じることが課題である.そこで本研究では,水中カメラを用いて水槽内の稚魚数を推定することを目指す.具体的には複数のカメラで,水槽内の稚魚の位置を認識し,対象領域内の稚魚数をカウントすることで水槽内の稚魚の総数を推定する稚魚数計数システムの開発を行う.

著者

除村 健俊 小林 真也 飯尾 淳 井上 雅裕

出版者

一般社団法人 PMI日本支部

雑誌

プロジェクトマネジメント研究報告 (ISSN:24362115)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.16-23, 2022-04-20 (Released:2022-04-22)

参考文献数

10

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2020年初頭から始まった新型コロナウイルスの影響で大学教育も大きな影響を受けた.キャンパスは閉鎖され,対面授業ができなくなりオンライン授業が急激に導入された.大学教育は報告時点(2021年7月)までで,半期の授業が3回行われた.この間,授業形態の改善もなされ,対面授業と比較した学生の心理的影響や理解度など,多くの知見が蓄積され,多くの報告が行われている.本報告は,2021年7月に行われたPMI日本フォーラムのアカデミックセッションで実施されたパネルディスカッションをまとめたものであり,コロナ禍の中で実際に授業を実施してきた大学教員の視点から見た,授業形態の変遷や,対面授業との比較,課題,及び,後に実施されたアンケートの結果と考察などを論述する.

著者

山田 剛史 村井 潤一郎 杉澤 武俊 寺尾 敦 小松 孝至 大林 真也 岩間 徳兼 藤澤 啓子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第61回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.144, 2019 (Released:2020-03-21)

著者

松重 直起 藤橋 卓也 遠藤 慶一 小林 真也

雑誌

第81回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, no.1, pp.95-96, 2019-02-28

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エクスターナルグリッドの安全性の問題を解決するセキュアプロセッシングでは、処理結果の改竄の対策として,処理の多重化がある.しかし,多数決で処理結果を採用するため,悪意のある複数のノードが共謀すると,不正な処理結果の採用を招く恐れがある.共謀は,悪意のあるノードの所有者同士の交友関係により行われる.人間の交友関係には,スモールワールド性とスケールフリー性があることが広く知られている.先行研究では,交友関係にスモールワールド性を持つ場合とスケールフリー性を持つ場合のそれぞれに対して,共謀関係による改竄の発生を定量的に評価している.本稿では,スモールワールド性とスケールフリー性の両方を兼ね備えた場合の評価結果を示す.

著者

平田 光男 荻原 努 岡本 仁史 足立 修一 長村 謙介 小林 真也

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌. D, 産業応用部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. D, A publication of Industry Applications Society (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.127, no.11, pp.1133-1140, 2007-11-01

参考文献数

8

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We have developed the shift lever with a spring connected link. It can detect the reaction force to the operator by using inexpensive displacement sensors such as potentiometers. For this system, we propose a model-based power assist control method. The proposed control system is composed of a reference generator and a feedback controller. The reference generator is introduced to generate an ideal reaction force to the operator. The feedback controller is designed by <i>H</i>_&infin; control theory to achieve disturbance attenuation. The effectiveness of the proposed method is shown by experiments.

著者

小林 真也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-I, 情報・システム, I-コンピュータ (ISSN:09151915)

巻号頁・発行日

vol.79, no.2, pp.69-78, 1996-02-25

参考文献数

12

被引用文献数

9

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マルチプロセッサシステムでは, 処理速度を最も速くするためにどのように各プロセッサにタスクを割り当てていくか, つまりタスクスケジューリングが重要な問題である. 実際のマルチプロセッサシステムのタスクスケジューリングではプロセッサ間の通信にも時間がかかり, 個々のタスクの処理時間のみならず, 通信時間も考慮しなければならない. 本論文ではこの問題に対する最適解への近似精度の高い一方法を提案する. 提案方式は, リストスケジューリングの一種であり, 各タスクの処理時間のみによって決定されるプレプライオリティと, タスクとプロセッサごとに求められる通信削減時間によりタスクプライオリティリストを決定する. 各タスクのプレプライオリティの値はそのタスクに依存する複数のタスク依存系列のうちの最長パスの長さである. また, 通信削減時間とは, 他のプロセッサで実行した場合に必要であるがプライオリティを求めようとするプロセッサで実行する場合には必要のない通信の時間である. 常微分方程式の数値解法の一つであるRunge-Kutta 法と, FFTの二つのプログラムを対象に, 完全網システムにおいて従来方式との比較を行い提案方式の優位性を示す. また, 不完全網システムに対しても提案方式が良好な割当てを行えることを示す. 更に, 乱数を用いて生成したタスク集合に対しても, 提案方式が優れていることを示す. また, 割当てに要する時間を実測し, 提案方式が問題の規模に対して多項式時間で解けることを示す.