著者

中野 聡子 奥野 純子 深作 貴子 堀田 和司 藪下 典子 根本 みゆき 田中 喜代次 柳 久子

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.511-518, 2015-10-20 (Released:2015-10-20)

参考文献数

36

被引用文献数

7

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【目的】介護予防教室参加者の運動継続にかかわる要因を明らかにし,効果的に支援する方法を示すこと。【方法】介護予防教室に参加した65 歳以上の高齢者309 名を対象とし,基本属性,身体機能,社会参加,心理的要因の質問紙調査と,5 m 歩行等の身体機能を測定した。統計学的検討は運動状況別に3 群に分類し比較した。さらに運動継続の有無を従属変数とした多重ロジスティック回帰分析を行った。【結果】運動状況による3 群間の比較では社会参加等で有意差が見られた。運動継続には運動の生活パターンへの組みこみ(OR: 10.04, 95% CI: 3.36–30.03),何回か休んでも再開する自信(以下,Re-SE)(OR: 2.36, 95% CI: 1.26–4.42)等が関連していた。【結論】介護予防教室参加者が運動を継続するためには,運動を生活パターンに組みこむような行動プランの提示と,Re-SE を高めることが重要であることが明らかとなった。

著者

後藤 亮平 渡邉 大貴 柳 久子

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.62-66, 2017-06-20 (Released:2017-06-21)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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目的:急性感染症で入院する高齢患者において,入院期間中の日常生活動作(Activities of daily living,以下ADL)能力の回復に関連する要因を明らかにすることとした.方法:急性感染症で入院し,リハビリが実施された65歳以上の患者を対象とした.ADL評価指標である機能的自立度評価法(Functional independence measure,以下FIM)を用い,FIM回復率を算出した.患者属性,在院日数等の期間,リハビリ開始時の身体機能(筋力,尿失禁の有無など)や精神機能(認知機能,うつ状態)のうち,FIM回復率に関連する要因を検討した.結果:対象者124例は,平均年齢82.5±7.7歳,女性68例(54.8%)であった.発症からリハビリ開始までの期間,尿失禁の有無,認知機能がFIM回復率に関連する要因として抽出された.結論:急性感染症で入院し,リハビリを実施した高齢患者のADL回復に関連する要因として,発症からリハビリ開始までの期間,尿失禁の有無,認知機能が挙げられた.

著者

巻 直樹 髙橋 大知 高田 祐 柳 久子

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.23-30, 2015 (Released:2015-03-27)

参考文献数

27

被引用文献数

2 3

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目的 : 要介護高齢者における, 呼吸機能とADL・QOLの関連を検討することを目的とした.方法 : 要支援1・2及び要介護1・2・3の介護認定を受け, 通所リハビリテーションを利用している65歳以上の要介護高齢者87名を調査. 呼吸機能検査および, 心身機能検査, 嚥下機能検査と, 質問紙によるADL・IADL・QOL評価を実施し, Spearmanの順位相関検定を行い, 有意な相関が得られた項目を説明変数とする重回帰分析を行った.結果 : 呼吸機能は身体機能, 嚥下機能, ADL・IADL・QOLと有意な正の相関を認めた. 重回帰分析の結果, 一秒量, 嚥下機能はQOL (SF8身体&精神) , IADL, ADLに関連する要因だった. 要介護高齢者において, 呼吸機能とADL・IADL・QOLが関連していることが示唆された.考察 : 呼吸リハビリテーションにより身体機能を向上し, 呼吸機能, 嚥下機能を改善することにより, 要介護高齢者のADL, IADL・QOLを向上出来る可能性が示唆された.

著者

樅山 定美 掛谷 和美 柳 久子

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.522-532, 2022-06-30 (Released:2022-06-30)

参考文献数

20

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目的:救急看護師がとらえた代理意思決定を行う患者家族に対する看護支援の重要度の認識と実践度の実態を評価し,実践が困難な背景を明らかにすることを目的とする。方法:64施設の救命救急センターに勤務する164名の救急看護師を対象に,無記名アンケート調査を行った。結果:対象者の年齢は35.6±8.1歳であり,救命救急センター勤務年数は5.1±4.2年であった。救急看護師が認識した重要度と実践度には強い相関性を認めた(r=0.89,p<0.001)。 しかし,十分に実践できない項目も存在し,他職種からのサポートに関する項目が上位を占めた。実践が困難な理由には患者に対する救命の看護業務を優先せざるを得ない状況がもっとも多かった。結論:救急看護師の代理意思決定支援は,救急の状況のなかで家族支援に十分に時間を割くことができていない課題があり,さらに他職種との連携や調整の不足と,その体制の整備が必要であることが明らかになった。

著者

小林 和彦 園山 繁樹 戸村 成男 柳 久子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.93-105, 2003-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

6

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本研究においては、行動分析学の枠組みとその基本的な技法を応用したベッドから車椅子へのトランスファー介助の方法を、老人保健施設に勤務する経験の浅い介護スタッフに指導し、指導効果の検証を行った。対象は、施設介護職員として勤務する女性2名で、両介護者が介助するのは脳梗塞左片麻痺で痴呆を有する78歳の女性であった。指導は机上での講義形式による行動分析の枠組み、およびそれに基づく対象者へのかかわり方に関する基本的な説明を行った後、実際場面において実践的な指導を行い、適切介助回数および身体接触時間を評価した。その結果、両介護者とも実践指導後において大幅な適切介助の増加および身体接触時間の減少が認められた。しかしながら、講義形式による説明のみではほとんど指導効果が得られなかったことから、実際場面における実践的な指導の重要性が示唆された。

著者

後藤 亮平 田中 直樹 渡邉 大貴 金森 毅繁 柳 久子

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.29, no.5, pp.751-758, 2014 (Released:2014-10-30)

参考文献数

26

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〔目的〕廃用症候群入院患者の特性,またADLの回復に影響する要因を検討した.〔対象〕廃用症候群のためリハビリテーションの指示が出された患者とした.〔方法〕退院時のFIM運動項目の得点から初期評価時FIM運動項目の得点を引いた値(FIM利得)を,中央値で2群に分類した.多重ロジスティック回帰分析を用いて,ADL向上に影響する要因を検討した.〔結果〕入院前FIM運動項目,膝伸展筋力,股関節屈曲可動域,肺炎の有無の4因子に,FIM利得との有意な関連が認められた.〔結語〕廃用症候群入院患者においては,入院前FIM運動項目,膝伸展筋力・股関節屈曲可動域といった身体機能,また肺炎の有無が,入院期間中のADL向上に影響する事が示唆された.

著者

巻 直樹 髙橋 大知 仲田 敏明 長谷川 大吾 若山 修一 坂本 晴美 藤田 好彦 高田 祐 佐藤 幸夫 柳 久子

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.138-144, 2017 (Released:2017-04-20)

参考文献数

42

被引用文献数

3

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【目的】嚥下機能低下を呈した要介護認定高齢者を対象として,呼吸トレーニングにおける短期および長期的な効果を検証する。【方法】通所リハビリテーションを利用している65 歳以上の要介護認定高齢者を対象とした。同意が得られた31 名に呼吸トレーニングを2 ヵ月(8 週)行い,理学療法前後,follow-up 1 ヵ月後,6 ヵ月後に測定を行った。【結果】理学療法前と理学療法1ヵ月(4 週)評価との間では,呼吸機能,嚥下機能,QOL は有意に改善を示した。理学療法2 ヵ月(終了時)とfollow-up 6 ヵ月後との間で呼吸機能,QOL は有意に減少を示していた。【考察】要介護認定高齢者に対し,呼吸トレーニングを導入することにより,呼吸機能や嚥下障害,QOL を改善することが可能であった。

著者

高尾 敏文 斉藤 秀之 田中 直樹 飯塚 陽 奥野 純子 柳 久子

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.180-187, 2011-06-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

30

被引用文献数

6

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【目的】本研究の目的は,慢性期脳卒中患者に対する体重免荷トレッドミル歩行練習(BWSTT)の即時効果について明らかにすること,さらに継続介入による効果と合わせて,BWSTTによって歩行能力がどのように変化していくのかを示すことである。【方法】対象は,慢性期脳卒中患者8名であった。内訳は,年齢(平均 ± 標準偏差)は59.0 ± 9.0歳,性別は男性6名・女性2名,片麻痺の原因疾患は脳出血5名・脳梗塞3名,麻痺側は右7名・左1名であった。週3回・4週間(計12回)のBWSTTを実施した。【結果】BWSTT実施前後では,歩行速度は実施前に比して後が有意に速く,歩幅は実施前に比して後が有意に広がった。継続介入による効果では,快適歩行速度,最大歩行速度,最大歩幅および最大歩行率で有意な改善を認めた。【結論】慢性期脳卒中片麻痺患者に対するBWSTTによる歩行速度の改善は,即時的には歩幅の改善,経時的には歩行率の改善による可能性が示唆された。

著者

佐用 寛文 鈴木 淳 柳 久子

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, pp.389-398, 2019 (Released:2019-12-20)

参考文献数

27

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【目的】姿位の違いによる全身振動刺激が,腰椎や大腿骨頸部骨密度に与える効果の違いを明らかにすることである。【方法】①60 歳以上の閉経後女性,②腰椎および大腿骨頸部骨密度がYAM(young adult mean)値70%以上,③骨粗鬆症に対する薬剤を使用していない者を対象とした。対象をコントロール群,立位群,座位群,側臥位群の4 群に分け,全身振動刺激介入前と介入後の腰椎および大腿骨頸部骨密度の変化を比較した。【結果】郡内変化においてコントロール群の大腿骨頸部骨密度のみ減少した(P =0.02)。χ2 検定の結果,姿位の違いによる大腿骨頸部骨密度に対する効果として,座位群が他の群と比較して維持,上昇する人数が多かった(P =0.03 V =0.44)。【結論】座位による全身振動刺激が大腿骨頸部骨密度に対してもっとも効果的である可能性があり,姿位の違いによる刺激が特定部位に与える効果が異なる可能性が示唆された。

著者

柳 久子 戸村 成男 森 淑江 江守 陽子 紙屋 克子

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 = Medical education (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.43-49, 2002-02-25

参考文献数

8

被引用文献数

10

著者

亀山 純子 柳 久子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.38-47, 2019-01-15 (Released:2019-02-05)

参考文献数

45

著者

堀田 和司 奥野 純子 戸村 成男 柳 久子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.863-874, 2009 (Released:2014-06-13)

参考文献数

45

被引用文献数

2

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目的 介護職員の「仕事へのモチベーション」は,施設利用者の生活を左右する介護の質への影響も大きく,質の高い介護が求められる施設にとっては,離職問題だけでなく重要な課題となる。そこで本研究では,介護職員の「仕事へのモチベーション」が,どのような要因と関連し,影響を受けているのかについて検証し,「仕事へのモチベーション」を低下させない職場環境を作るため,どのようなアプローチをするべきかを明らかにすることを目的とする。方法 茨城県に所在する介護老人保健施設25に常勤で勤務する各専門職993人(うち介護職員607人)を対象に質問紙調査を実施。「仕事へのモチベーション」と「仕事の有能感」,「仕事への満足感」,「専門職アイデンティティ」,「連携に関する意識」,「専門職イメージ」それぞれの要因との関連について,因果モデルを想定し,構造方程式モデリングによるパス解析を行った。結果 「仕事へのモチベーション」に対して,仕事の有能感(β=.176)専門職アイデンティティ(β=.352)介護職イメージ(β=.245)の直接効果が認められ,「仕事の有能感」を媒介変数として,連携に関する意識(β=.164)が,「専門職アイデンティティ」を媒介変数として,仕事への満足感(β=.288)と仕事の有能感(β=.332)が,「仕事の有能感」と「専門職アイデンティティ」を媒介変数として,介護職イメージ(β=.188)の,それぞれから,「仕事へのモチベーション」に対する間接効果が認められた。結論 「仕事へのモチベーション」を高めるためには,介護職員が,介護職の仕事に肯定的なイメージを持ち,有能感を持って仕事に望むことや,専門職としてのアイデンティティを確立することが重要となる。そのために,仕事への満足感を得られると共に,看護職・リハビリ職といった他職種を肯定的なイメージで捕らえ,他職種と良好な連携の状態を作ることが出来る環境を整備することが必要である。

著者

松田 ひとみ 奥野 純子 柳 久子

出版者

筑波大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2011

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特定高齢者に対して昼間の活動性の向上と夜間の睡眠効率を高くするために、計画的な昼寝の導入による効果を明らかにすることを目的とした。ピッツバーグの睡眠質問票、GDS15とSF8の質問紙および活動量計と連続血圧計により日内変動に関する測定を行った。その結果、75歳以上の高齢者は夜間の睡眠の質が低く、翌日の昼寝を40分以上とることによって補完していること。また昼間の睡眠は午後5時前に行うことにより、夜間の睡眠の質を低下させることなく、昼間の活動を促進させ疲労を回復させていると考えられた。さらに高血圧疾患のある高齢者は、夜間の睡眠の質が低下し、昼寝による効果が得られていない可能性が見いだされた。

著者

小林 和彦 園山 繁樹 戸村 成男 柳 久子

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.93-105, 2003-09-30

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本研究においては、行動分析学の枠組みとその基本的な技法を応用したベッドから車椅子へのトランスファー介助の方法を、老人保健施設に勤務する経験の浅い介護スタッフに指導し、指導効果の検証を行った。対象は、施設介護職員として勤務する女性2名で、両介護者が介助するのは脳梗塞左片麻痺で痴呆を有する78歳の女性であった。指導は机上での講義形式による行動分析の枠組み、およびそれに基づく対象者へのかかわり方に関する基本的な説明を行った後、実際場面において実践的な指導を行い、適切介助回数および身体接触時間を評価した。その結果、両介護者とも実践指導後において大幅な適切介助の増加および身体接触時間の減少が認められた。しかしながら、講義形式による説明のみではほとんど指導効果が得られなかったことから、実際場面における実践的な指導の重要性が示唆された。

著者

高尾 敏文 斉藤 秀之 田中 直樹 飯塚 陽 奥野 純子 柳 久子

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.180-187, 2011-06-20

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【目的】本研究の目的は,慢性期脳卒中患者に対する体重免荷トレッドミル歩行練習(BWSTT)の即時効果について明らかにすること,さらに継続介入による効果と合わせて,BWSTTによって歩行能力がどのように変化していくのかを示すことである。【方法】対象は,慢性期脳卒中患者8名であった。内訳は,年齢(平均±標準偏差)は59.0±9.0歳,性別は男性6名・女性2名,片麻痺の原因疾患は脳出血5名・脳梗塞3名,麻痺側は右7名・左1名であった。週3回・4週間(計12回)のBWSTTを実施した。【結果】BWSTT実施前後では,歩行速度は実施前に比して後が有意に速く,歩幅は実施前に比して後が有意に広がった。継続介入による効果では,快適歩行速度,最大歩行速度,最大歩幅および最大歩行率で有意な改善を認めた。【結論】慢性期脳卒中片麻痺患者に対するBWSTTによる歩行速度の改善は,即時的には歩幅の改善,経時的には歩行率の改善による可能性が示唆された。