3 0 0 0 IR 地方都市における大学キャンパスでのニホンアナグマの出現および被害発生状況
- 著者
- 中村 南美子 萩之内 竹斗 浅野 陽樹 池田 充 龍野 巳代 赤井 克己 大島 一郎 中西 良孝 髙山 耕二
- 出版者
- 鹿児島大学
- 雑誌
- 鹿児島大学農学部学術報告 = Bulletin of the Faculty of Agriculture, Kagoshima University (ISSN:24321885)
- 巻号頁・発行日
- no.71, pp.23-30, 2021-03-30
都市部でのニホンアナグマ(以下,アナグマ)の生息実態に関する基礎的知見を得ることを目的とし,地方都市における大学キャンパスでのアナグマの出現状況とそれによる農作物への被害発生状況について検討した。2019 年1~12 月に自動撮影カメラ4 台を教育学部実習地,農学部附属農場(研究圃場ならびに動物飼育棟)および植物園内に設置し,アナグマの出現状況については静止画,農作物への被害発生状況については動画でそれぞれ撮影した。自動撮影カメラで野生哺乳類は計302 枚撮影され,そのうちタヌキは147 枚(48.7%)と最も多く,次いでアナグマは113 枚(37.4%),ノネコは41 枚(13.6%)およびイタチは1 枚(0.3%)の順であった。場所別ではアナグマが教育学部実習地で最も多く観察された。月別にみたアナグマの撮影頻度指数は,5~7 月で高く,1~3 月および8 月で低かった。しかしながら,その出現は年間を通じて認められ,5 月には教育学部実習地でビワの実の採食被害が認められた。以上より,地方都市にある大学キャンパスでアナグマは年間を通じて生活しており,農作物の一部に採食被害が起きていることが明らかになった。
2 0 0 0 OA 脳静脈血栓症を合併した劇症型抗リン脂質抗体症候群(CAPS)の1例
- 著者
- 田中 愛実 三間 洋平 安部 裕子 礒田 健太郎 井村 隼 大原 真理子 上田 直子 池田 充 庄田 武司 森川 雅史 大坪 亮一
- 出版者
- 一般社団法人 日本脳卒中学会
- 雑誌
- 脳卒中 (ISSN:09120726)
- 巻号頁・発行日
- vol.42, no.5, pp.429-434, 2020 (Released:2020-09-25)
- 参考文献数
- 15
要旨:症例は21 歳女性.入院1 週間前より発熱,頭痛,腹痛,血便がみられるようになった.入院当日に左不全片麻痺を来し,来院した.入院時検査で血小板減少,凝固線溶系の異常を認め,画像検査で多発性出血性脳梗塞と脳静脈,上腸間膜静脈,右大腿静脈の血栓症を認めた.劇症型抗リン脂質抗体症候群を疑い,ステロイドパルス療法とヘパリンによる抗凝固療法を開始した.入院3日目に右前頭葉および側頭葉の血腫増大を認めたため緊急開頭術を行った.抗リン脂質抗体陽性が判明し,劇症型抗リン脂質抗体症候群と診断した.血漿交換,リツキシマブ,シクロホスファミド静注療法を追加した.その後疾患活動性は低下し,プレドニゾロンとワルファリンによる維持療法に移行し再燃なく経過した.1 週間以内に複数臓器に静脈血栓症を来し,急激に重篤化する症例では,劇症型抗リン脂質抗体症候群を念頭に置き,迅速な精査加療を行う必要がある.
1 0 0 0 OA 水田の(復古化)のためのキョウチクトウを利用したジャンボタニシ駆除の有効性解明
水田の稲を食い荒らす有害生物ジャンボタニシは、稲作栽培に大きな被害を与えている。このタニシには天敵がいないことで生息範囲を全国的に拡大している。稲の植え付け直後の段階からタニシの駆除が必要不可欠で、現在は農薬での駆除が行われている。しかしこの方法では一時的なもので、いったん水田に侵入した場合には爆発的に増殖し稲苗を食い荒らされてしまう。農薬による短期的な防除では長期的な効果を期待することはできない。そこで先に行った様々な植物由来成分からキョウチクトウがジャンボタニシに有効であることが予備試験で得られたためバケツ稲栽培での駆除試験を行った。
1 0 0 0 IR ゴム運動とダンベル運動の違いについて
- 著者
- 池田充宏 佐藤 修康 澤村 省逸 Mituhiro IKEDA Nobuyasu SATOU Shoitu SAWAMURA 日本赤十字秋田短期大学 ASLI 岩手大学
- 雑誌
- 日本赤十字秋田短期大学紀要 = Bulletin of the Japanese Red Cross Junior College of Akita (ISSN:13430033)
- 巻号頁・発行日
- no.1, pp.43-46, 1997-03-31
- 被引用文献数
- 1
近年,欧米では筋力の低下から来る日常生活への不適応を防ぐために,重量物等を使用した筋力強化運動が盛んに行われるようになってきた。中でも,ダンベル等の重量物を用いて行うアイソトニック・トレーニングは,トレーニングの目標を重さや回数を用いて具体的に決めやすく,手軽に実施できる利点がある。このような観点から,最近ダンベルを使った運動が手軽に出来る運動として,中高年を中心に盛んに行われ始めている。しかし,ダンベル運動実践者の中から重量,回数,頻度等の過負荷からくる関節及び筋肉等の運動器の障害が多く見られるようになった。この問題を解決するために,伸縮性の高いゴムバンドを使った運動が行われるようになってきた。そこで,本研究においてはダンベルを使った運動とゴムバンドを使った運動が生体にどのような影響を及ぼすかについて,力学的に解析することで両運動の特性を明らかにすることした。その結果,力学モデルによる比較においてダンベル運動には激力と呼ばれる筋及び関節を傷害する大きな力が作用することが明らかとなった。また,力学モデルに条件を指定して検討した結果からも同様の結果を得た。従って,筋及び関節への過負荷を防ぎ,運動効果を期待するためにはダンベル等の重量物を使用した運動よりゴムを使用した運動が初心者や中高年には有効であると思われる。
1 0 0 0 OA 光無線伝送における太陽電池変換効率の入射レーザ波長依存性
- 著者
- 寺本 英央 定免 良太 田中 文明 池田 充貴 桐生 倖成 松下 幹弥 前中 寛裕 代 盼 陆 书龙 内田 史朗
- 出版者
- 宇宙太陽発電学会
- 雑誌
- 宇宙太陽発電 (ISSN:24321060)
- 巻号頁・発行日
- vol.3, pp.8-11, 2018-04-01 (Released:2018-04-06)
- 参考文献数
- 6
L-SSPSにおける光電変換効率の向上を目的として,太陽電池に入射するレーザ光の波長依存性の検討を行った.バンドギャップエネルギーの異なるInGaP,GaAs,InGaAsP,InGaAsの4つの単セル太陽電池と,それぞれのバンドギャップに対応した異なる波長の半導体レーザを複数用意し,その変換効率を調べた.その結果,いずれの太陽電池でもバンドギャップエネルギーよりも約100meV高いレーザ光を照射した時に最も変換効率が高くなることが分かった.
1 0 0 0 OA Active Rest手段の開発に関する基礎研究
1 0 0 0 OA 確率共鳴を利用した脳梗塞部の検出と被ばく線量軽減-ノイズは本当に有害因子なのか?
本申請研究の主たる目的は、CT検査時における被ばく線量(重要臓器線量)を測定した上で、申請者がCT画像上で発現に成功させた確率共鳴現象を利用して、病変検出能の向上を図ると共に、CT検査時の被ばく線量軽減を行うことである。特に今回は脳梗塞部の検出(脳溝の狭小化や早期虚血性病変)に主眼を置き、どのような条件の時に効果的に確率共鳴が発現するかを検討し、最終的に臨床への応用を目指す。確率共鳴はノイズ強度が10HUの時に最も効率よく発現し、コントラスト分解能も鮮鋭度も大きく改善した。また、この改善効果はノイズの種類に依存し、高周波を多く含むノイズを付加した際に、その効果が大きくなることを定量的に示した。
1 0 0 0 学校と企業のパートナーシップに関する国際比較調査研究
- 著者
- 山田 達雄 稲葉 継雄 坂野 慎二 一見 真理子 本間 学 白土 悟 池田 充裕 山田 礼子 佐々木 毅 澤野 由紀子 馬将 光場
- 出版者
- 中村学園大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 1999
イデオロギー対立の終焉の後の失われた10年と言われる間に、経済開発モデルとしての日本の地位は地に落ちた。代わってグローバリゼーションが風靡し、各国の経済開発を牽引するモデルとしてアメリカの地位が強大になった。国際的な経済競争に勝つか否かは教育システムがボーダーレスになった世界経済に適合しているかどうかが一つの重要な鍵になっているのではないかと考え、平成11年度から平成13年度までの3年間、英、米、独、仏、オランダ、ノールウエー、ヨーロッパ連合、中国、韓国、台湾、タイ、マレーシア、シンガポール、オーストラリアの12カ国2地域を訪問し、これらの国で学校と企業の間のパートナーシップの状況を調査した。調査には団体あるいは個人で25回延べ36人が出かけた。またこの間に、国内学会で3回、国際学会で2回、国際セミナーとワークショップでそれぞれ1回発表し評価を受けた。報告書は第2年度に中間報告書(125頁)と最終年度に最終報告書(232頁)を刊行した。調査の結果、共通に見られる傾向としては、脱イデオロギーと経済競争への対応が教育の最も強力な動因となったことにより、官僚支配が弱まり市場化・民営化がどこの国も起こっており、グローバリゼーションの影響を強く受けていることが分かった。その結果、教育システムと経済システムの調和的あり方がどこの国においても重要な課題とされており、教育改革が模索されている。その対応のあり方に、経済そのものの建て直しがうまくいっていないロシア連邦などと、急成長を遂げつつある中国などとは大きな差が見られた。他方、新経済開発国(NIES)と言われる韓国、台湾及びシンガポールではグローバルな経済に対応した人材育成に成功している。注目すべきことは、これらの国が脱日本の政策をとっているらしいことである。かつて日本を先頭とする国際分業の雁行モデルが語られたことがあったが、今は影を潜めてしまった。逆に、日本は改革のスピードが遅く、日本のまねをしていてはならないという考えが強くなっている。韓国、台湾、シンガポールの国々は、米国を先頭とするグローバリゼーションに柔軟についていく姿勢を見せており、イギリスに倣って学校教育と就職後の職能開発を統合する傾向がある。
