著者

大澤 隆男 古谷 純 池田 稔 熊谷 健太

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.3_33-3_42, 2019-01-31 (Released:2019-03-25)

参考文献数

16

---

国内電機メーカは需要の変化に伴い事業戦略の見直しが進んでおり,企業内デザイン組織はその対応からより適切なデザイン価値の提供が求められている。日立製作所デザイン本部は製品価値を高めるプロダクトデザインから,ユーザの経験価値を高めるエクスペリエンスデザインへとデザイン価値を向上させる組織改革を進めてきた。 本稿は2005年から2010年に行った日立製作所のデザイン改革を「Will:組織の思い」「Must:組織の義務」「Can:組織の技量」からなる枠組みで整理した。「Will:組織の思い」では危機意識から将来ビジョンを描き実現の行程を共有し,「Must:組織の義務」で事業ニーズと成果評価を分析しデザイン満足度を上げ,「Can:組織の技量」で経験価値を創出するデザイン基盤を整備した。これ等の活動でデザイン本部は技術ポートフォリオを変え,B2B事業の貢献を高め顧客協創によるイノベーション創出を担う組織に変貌した。本事例から電機メーカのデザイン組織改革におけるWMCモデルのフレームワークの有効性を考察した。

著者

大道 直人 渡邊 兼行 熊谷 健二 宇野 忍

出版者

学校法人白百合学園 仙台白百合女子大学

雑誌

仙台白百合女子大学紀要 (ISSN:13427350)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.13-28, 2011-01-31 (Released:2018-07-20)

著者

熊谷 健志 室矢 健吾 石賀 琢也

出版者

一般社団法人 火力原子力発電技術協会

雑誌

火力原子力発電大会論文集 (ISSN:2187929X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.38-42, 2016 (Released:2016-06-20)

参考文献数

11

---

三菱日立パワーシステムズ(株)は,石炭の高効率発電システムとして期待されているIGCC(Integrated coal gasification combined cycle)向けに,空気吹きおよび酸素吹きの両方式の石炭ガス化炉を開発してきた。本報では,石炭処理量150t/日のパイロット試験を終え,166MWのIGCC実証機において1180t/日のガス化炉の試運転準備中である酸素吹きガス化炉について,これまでに取り組んできた開発の成果を示す。さらに,商用化に向けてガス化炉の多用途化を図るために開発中の技術についても紹介する。

著者

熊谷 健 長沢 伸也

出版者

Japan Society of Kansei Engineering

雑誌

日本感性工学会論文誌 (ISSN:18845258)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.257-268, 2015 (Released:2015-04-30)

参考文献数

46

被引用文献数

5 5

---

The purpose of this paper is to explore the Key Success Factor for luxury brands' value (L-KSF) in the Japanese market through discussion of luxury brands' market position and their marketing mix. Firstly, brand value and brand market position of 8-luxury brands (Ralph Lauren, Armani, Coach, Louis Vuitton, Tiffany, Cartier, Cadillac, Mercedes Benz) are analyzed by consumer perception investigated with 314 respondents through a consumer survey based on the Kapferer scale (Kapferer 1998) in/around Tokyo. By factor analysis, 3-factors are extracted which are effective for luxury brand value. Secondly, peculiarities of each brands' marketing mix are discussed and 8-common-peculiarities of high scoring brands in 3-factors (Own manufacturing, Symbolic top-of-the-pyramid product, Less brand expansion or brand expansion upward as well as downward, High price range, Majestic museum-like-store, Sales channel under own control, Image advertising, Storytelling) are found. These 8-peculiarities are considered as L-KSF to contribute to building luxury brand value.

著者

池田 稔 大澤 隆男 熊谷 健太 古谷 純

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.3_29-3_38, 2021-01-31 (Released:2021-02-20)

参考文献数

4

---

本稿は,日立製作所が2005年から2007年に実施した,多様な製品群を対象としたデザイン言語開発の枠組みについて述べるものである。そのプロセスや成果について具体的な実施例を示しながら報告することで,その有用性と展開の可能性について考察するものである。ここで扱うデザイン言語とは、製品の色彩や造形の表現を対象とする。 デザイン言語開発の枠組みは,大きく3つの活動から成っている。一つ目は、複数のデザイン言語開発を、一貫した考え方に基づいて行うためのデザインフィロソフィーの設定である。二つ目は、ユーザーの視点に基づいた製品カテゴリーの再分類である。三つ目は、前述2つの活動を踏まえた、具体的なデザイン言語の開発である。これらの活動をまとめ、デザイン言語開発の枠組みとした。本報告では、この枠組みについて詳しく述べるとともに、実際にそれを活用して行った生活家電製品とATMのデザイン開発の事例を紹介する。

著者

伊藤 康佑 片木 聖樹 水上 純一 熊谷 健蔵

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.I_307-I_312, 2019

被引用文献数

4

---

<p> 台風201821号は大阪湾を直撃し沿岸部に甚大な高潮・高波被害をもたらした.人工島である関西国際空港においても甚大な浸水被害が発生し,空港機能が麻痺する事態となった.本研究では再度災害の防止を目的とし,空港機能を有する人工島の特性を踏まえ,台風来襲時の気象・海象,現地の被害状況等から推定された護岸からの越波等を含む4つの浸水要因について定量的評価を行った.その結果,浸水の主要因は1期島の東側および南側の護岸からの越波であり,その量は約225万m³であることがわかった.さらに,浸水は東側護岸から開始したが,特に,台風通過時における対岸からのS~SSW方向の強風に伴って発生した想定以上の高波浪によって,越波が護岸延長の長い東側護岸で発生したことが浸水被害を増大させる要因となったことがわかった.</p>

著者

位田 隆一 熊谷 健一 中村 祐輔 吾郷 真一 上田 國寛 前田 達明

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

---

本研究は、ユネスコの「ヒトゲノムと人権に関する世界宣言」を素材に、人間の生命の設計図といわれるヒトゲノムの研究と応用に関する倫理的法的社会的影響について、実践的建設的検討を加えることを目的とした。初年度は、国際生命倫理委員会(IBC)作成のヒトゲノム宣言案についてのアンケート調査を行い、宣言案についての我が国の関係者の意見の集約、ユネスコで最終的に採択された「ヒトゲノム及び人権に関する世界宣言」の内容の検討、並びに採択後の宣言のインプリケーションと立法をも含めた国内措置の可能性の検討を行った。調査結果によれば、(1)詳細についての意見対立はあるが、全体にはかかる宣言の採択を支持していること、(2)我が国も立法化も含めた何らかの基準設定が必要であること、(3)研究の自由は確保するべきであるが、人間の尊厳や人権に反するような研究とその応用は規制すべきこと、(4)ヒトのクローン個体の作製は禁止すべきこと、などが明らかである。第2年度は、この「宣言」内容の正確な解釈を試み、またさまざまな問題点を提示し、かつ国内立法化への可能性を探った。各研究者はそれぞれ、宣言の作成経緯と逐条解釈及び人権法の発展における意義、国内民事法におけるヒトゲノム実験と遺伝子診断の問題、ゲノム医学、遺伝子治療と癌遺伝子解析の立場からの宣言の実際適用上の問題点、宣言のフォローアップ、ヒトゲノム研究の成果の特許による保護の問題、ヨーロッパ人権条約におけるヒトゲノム研究と応用の問題を研究した。またこの宣言に関連して各国の国内法や指針、関連報告書などをできる限り収集し、一覧表を作成した。これを資料集として整理するよう準備中である。

著者

白玉 公一 相薗 充江 熊谷 健夫 池辺 憲一 間瀬 一郎 城野 隆 高山 佳久 大日向 幸一 倉 伸宏 小山 善貞 荒井 功恵 阿部 旬也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.107, pp.63-68, 2006-06-14

---

光衛星間通信実験衛星(OICETS「きらり」)は、将来の宇宙活動で重要となる光衛星間通信技術の軌道上実験を行うことを目的として平成17年8月24日に打ち上げられた。OICETSに搭載された光衛星間通信機器(LUCE)は、打ち上げ後のロンチロック解除から、初期段階における機器のチェックアウトを経て、平成17年12月9日に欧州宇宙機関(ESA)の先端型データ中継技術衛星(ARTEMIS)との間で、世界で初めての双方向光通信実験に成功した。本稿では、OICETS打ち上げ後のLUCEの機能確認から光衛星間通信実験におけるLUCEの機能性能評価について述べる。

著者

緒方 靖哉 熊谷 健一 吾郷 眞一 北川 俊光 久原 哲 白畑 實隆 井上 治典

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1995

---

本研究の成果として、研究代表者及び分担者の所属する九州大学大学院農学研究科遺伝子資源工学専攻と法学部の教官が担当し、遺伝子資源工学専攻及び法学部の学生を対象に「バイオテクノロジー概論」及び「バイオテクノロジー法学概論」と題する学際講義を、この三年間にわたり開催した。平成7年度には、「バイオテクノロジーと法」と題するシンポジウムを開催し、バイオテクノロジーにおける知的所有権の問題を取り上げ、バイオテクノロジーの分野における法の関与に関し議論を行った。また日本農芸化学会主催の第20回化学と生物シンポジウムにおいて、本研究分担者である法学部教官が全面的に協力し、遺伝子導入生物の法学的見地からの解釈について討論を行った。平成8年度には、LHL(Life-Human-Law)研究会を三回開催し、バイオテクノロジーにおける成果物の知的財産としての保護のあり方、生物資源情報に関する問題点と法学的な保護のあり方及び現実に行われたDNA鑑定と現時点におけるDNA鑑定の根本的な問題点などについて、活発な討論会を行った。また九州バイオテクノロジー研究会・平成8年度技術講習会を開催し、バイオテクノロジーにおける基礎技術の公開とその提供を行った。平成9年度においては、本研究主催で“理系と文系の情報交流の現状と今後の課題"と題する公開シンポジウムを開催した。本シンポジウムにおいては、財団法人工業所有権協力センター・広田洋二郎氏及び福岡県弁護士会・岩田務氏を招聘し、討論会を行った。さらに本研究分担者、農学、法学研究科大学院生をパネラ-とし、法学・農学研究科における大学院学際講義の現状の把握と今後に向けた問題点の整理・検討を行った。

著者

位田 隆一 甲斐 克則 木南 敦 服部 高宏 ベッカー カール 藤田 潤 森崎 隆幸 山内 正剛 増井 徹 浅井 篤 江川 裕人 加藤 和人 熊谷 健一 玉井 眞理子 西村 周三

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

---

本研究では、ゲノム科学、再生医療、臓器移植、ヒト胚研究等の生命科学・医学の諸分野の科学的発展と課題を明らかにし、そこに生じうる倫理的法的社会的問題を把握し、学際的に理論的および実際的側面に配慮しつつ、新しい社会規範としての生命倫理のあり方と体系を総合的に検討して、生命倫理基本法の枠組みを提言した。具体的には、生命倫理基本法の必要性と基本的考え方、生命倫理一般原則群、分野別規範群、倫理審査体制、国や社会の取り組みを提示した。それらの内容は国際基準及びアジア的価値観とのすり合わせも行った。

著者

角田 政芳 熊谷 健一 山名 美加

出版者

日本関税協会

雑誌

貿易と関税 (ISSN:04064984)

巻号頁・発行日

vol.49, no.10, pp.64-75, 2001-10