著者

田中 千晶

出版者

甲南女子大学

雑誌

甲南女子大学研究紀要 文学・文化編 = Konan women's university studies in literature and culture (ISSN:1347121X)

巻号頁・発行日

no.53, pp.(29)-(34), 2017-03-18

著者

加藤正宏 西井瑞季 田中美穂 平瀬詩織 牛若菜月 東畑知真 田端優貴

出版者

サイエンスキャッスル

雑誌

サイエンスキャッスル2014

巻号頁・発行日

2014-12-19

---

バナナの成熟に伴いその皮は斑点状に黒色化する。ドーパミンの重合による黒色化である。この現象に興味を持ち研究を始めた。特に、①なぜ、斑点状に黒色化するのか(生物学的意味)、②斑点状に黒色化する仕組みはどうなっているのか、③なぜ、ドーパミンが存在するのか(生物学的意味)、これらの点に疑問を持ち、その解明を目的とした。今回は、②について知見を得るべく、「バナナの皮の変化の温度依存性(‐8℃~200℃)」を調べた。その結果、20℃および30℃で保存した場合のみ、明確な斑点状の黒色化が観察された。また、細胞レベルでの黒色化を確認するために、表皮の顕微鏡観察も行った。これら以外に、得られた知見を紹介する。

著者

小川 國治 田中 誠二

出版者

山口大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1988

---

昭和63年度と平成元年度の2年間で、以下のような研究を行った。1.中国地方諸藩と長州藩とを比較し、その特質を検討した。(1)長州藩の土地制度のうち慶長・寛永・貞享・宝暦の検地を中心に、地方史料を用いて、政策の実態・特質・石高の性格を究明し、中国地方諸藩との比較検討を行った。(2)長州藩の租税制度について、前期から後期まで、徴租法の内容・段階区分などを検討した。(3)長州藩の村入用について、実態の究明と段階区分を行い、負担の全体像を検討した。(4)長州藩の特産物の紙・ろう等について、その専売を段階区分に即して検討した。(5)大谷家文書・益田家文書・毛利家文書などの史料によって、藩・給領主・庄屋の支配関係を明らかにし、長州藩の地方支配の特質を村の側から検討した。2.史料収集と整理・分類を行った。(1)山口県田万川町の大谷家文書(庄屋文書)は、県内地方史料のなかでも群を抜く豊富さなので、重点的に史料収集を行った。(2)大谷家文書との関連で、田万川地方を支配した益田家の文書を調査した。3.以上の研究成果として、小川が「萩藩の郷村支配と老」、「長州藩産物取立政策と佐波川水運の開発」、「萩藩撫育方と鶴浜開作」、田中が「萩藩貞享検地考」、「萩藩の本・支藩関係をめぐって」、「毛利秀元論-萩藩初期政治史研究序説-」(『研究成果報告書』参照)などを発表して新知見を示した。

著者

田中 秀作

出版者

彦根高等商業學校研究會

雑誌

彦根高商論叢

巻号頁・発行日

pp.109-139, 1938-11

著者

田中 重人

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.130-142, 1997-09-30

被引用文献数

1

---

女性のフルタイム継続就業に対して学校教育が持つ影響力について論じる。近代型の性別分業に関心を限定するため, 家族経営型の自営業に属する女性はのぞいて分析する。まず戦後日本社会における急激な高学歴化にもかかわらずフルタイム女性の比率が一定水準を保ってきた事実を, 1955-95年のセンサス・データから確認する。ついで1985年, 95年の全国調査による女性個人経歴データを分析する。<BR>大卒女性は一見フルタイム継続率が高いようにみえるが, 教員をのぞいた分析ではこの関連は消える。上の関連は, 教員というフルタイム継続しやすい特別な職業と大卒学歴とがむすびついているための擬似的なものにすぎない。大卒者数と教員数が独立だということから考えて, 高学歴化と女性フルタイム継続率の変化とは無関係と結論できる。女性本人の職業的地位と結婚相手の職業的地位を統制したロジスティック回帰分析でも, 学歴の効果はみられない。<BR>分析結果から, 学校教育はフルタイム継続就業に影響しないといえる。

著者

田中 重人

出版者

大阪大学人間科学部社会学・人間学・人類学研究室

雑誌

年報人間科学 (ISSN:02865149)

巻号頁・発行日

no.22, pp.17-31, 2001

著者

田中 重人

出版者

家計経済研究所

雑誌

家計経済研究 (ISSN:09144609)

巻号頁・発行日

no.60, pp.48-56, 2003

著者

田中 重人

出版者

生活経済政策研究所

雑誌

生活経済政策 (ISSN:13429337)

巻号頁・発行日

vol.230, pp.13-18, 2016-03

著者

田中 重人

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向

巻号頁・発行日

vol.22, no.8, pp.8_18-8_23, 2017

著者

田中 重人

出版者

日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.22, no.8, pp.18-23, 2017-08-01

著者

田中 則雄

出版者

山川出版社

雑誌

東南アジア 歴史と文化 (ISSN:03869040)

巻号頁・発行日

no.17, pp.p145-147, 1988-05

著者

小田切 岳士 森 浩平 田中 敦士

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

Journal of Inclusive Education

巻号頁・発行日

vol.3, pp.65-76, 2017

---

「教職員のための障害学生修学支援ガイド」(日本学生支援機構,2015)では、障害のある大学進学希望者や学内の障害のある学生に対し、大学等全体としての受入れ姿勢・方針を示すことが重要とされている。希望を申し出にくい消極的な環境を放置したまま、ただ本人からの支援申請を待つことは、合理的配慮の不提供につながるといっても過言ではない(松田,2016)が、現在それぞれの国公立大学において障害学生支援規程等の方針がどの程度公表されているかといった状況はこれまでに明らかとされていない。そこで本研究では、障害のある大学進学希望者や学内の障害のある学生が比較的情報を入手しやすいと考えられる、ホームページ上での公開状況や公開内容について閲覧・調査を行った。その結果、国立大学88大学のうち、障害学生支援に関する基本方針を大学ホームページ上に公開していた大学数は24校(27.3%)に留まった。また、内容については「目的」、「定義」、「機会の確保」等の20カテゴリに分類された。

著者

森 浩平 陳 麗婷 小田切 岳士 橋本 実夕 田中 敦士

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

Journal of Inclusive Education

巻号頁・発行日

vol.3, pp.25-37, 2017

---

現在の聴覚障害教育は、医療の発展を背景に障害の重度・多様化が進み、幼児児童生徒の実態も大きく変化している。また、聾学校に勤務する教員としての役割に加え、小・中学校等の教員への支援や通常学級等に在籍する幼児児童生徒に対する指導・支援といったセンター的機能も果たさなければならず、研修や研究等による幅広く高い専門性の習得が求められている。そこで本研究は、A県内の聾学校教員に質問紙調査を行い、聴覚障害教育に関する専門性の実態を明らかにし、今後必要な教育や研修等のあり方について検討することを目的とした。今回の調査により、聴覚障害教育に関する専門性について、年齢や経験で身につくだけではなく、免許保有の有無が興味・関心や能力特性の把握、理解力に即した指導等の専門性に関連があることが示唆された。

著者

韓 昌完 矢野 夏樹 小原 愛子 權 偕珍 太田 麻美子 田中 敦士

出版者

一般社団法人 Asian Society of Human Services

雑誌

トータルリハビリテーションリサーチ

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-14, 2017

---

IN-Child Record was developed as a tool to diagnose children who need inclusive education. Therefore, this study aimed to verify the reliability and construct validity of IN-Child Record. IN-Child Record using 1,059 children (elementary school: 594 children, junior high school: 465 children) collected in Okinawa Prefecture between February and March 2017. Survey data were collected in cross-sectional study. The reliability of IN-Child Record was verified via the internal consistency method; the coefficient of Cronbach's α were over 0.7. The construct validity of IN-Child Record was also verified via the path analysis using structural equation modeling (SEM). IN-Child Record is valid based on its goodness-of-fit values obtained using the SEM. These results scale that IN-Child Record has high reliability and construct validity.

著者

岡明 秀忠 蔵原 三雪 田中 裕 田代 美江子 柳本 祐加子 渡辺 大輔 堀川 修平 類家 由梨奈

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項

巻号頁・発行日

vol.73, pp.358-359, 2014-08-21

著者

長谷川正人著 田中良三 猪狩恵美子編 鞍手ゆたか福祉会協力

出版者

クリエイツかもがわ

巻号頁・発行日

2015

著者

田中 単之

出版者

法政大学

雑誌

日本文學誌要 (ISSN:02877872)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.2-16, 1967-10-20

著者

小田切 岳士 森 浩平 田中 敦士

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

Journal of Inclusive Education (ISSN:21899185)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.65-76, 2017 (Released:2018-02-13)

参考文献数

9

---

「教職員のための障害学生修学支援ガイド」(日本学生支援機構,2015)では、障害のある大学進学希望者や学内の障害のある学生に対し、大学等全体としての受入れ姿勢・方針を示すことが重要とされている。希望を申し出にくい消極的な環境を放置したまま、ただ本人からの支援申請を待つことは、合理的配慮の不提供につながるといっても過言ではない(松田,2016)が、現在それぞれの国公立大学において障害学生支援規程等の方針がどの程度公表されているかといった状況はこれまでに明らかとされていない。そこで本研究では、障害のある大学進学希望者や学内の障害のある学生が比較的情報を入手しやすいと考えられる、ホームページ上での公開状況や公開内容について閲覧・調査を行った。その結果、国立大学88大学のうち、障害学生支援に関する基本方針を大学ホームページ上に公開していた大学数は24校(27.3%)に留まった。また、内容については「目的」、「定義」、「機会の確保」等の20カテゴリに分類された。

著者

田中 英成 山田 義治

出版者

日本コンタクトレンズ学会誌編集部

雑誌

日本コンタクトレンズ学会誌 (ISSN:03749851)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.333-339, 2011

著者

田中, 白翁

出版者

写