著者
田中 統治 藤田 晃之 根津 朋実 井上 正允
出版者
筑波大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2004

最終年度に当たる18年度は、才能教育とリーダー育成の両面において大きな教育効果が期待される文化祭の行事をカリキュラムとして単元開発することを試みた。まず、文化祭の運営を通じたリーダー育成の機能を明確にするため、各参加団体の企画と運営を担った在校生の「デコ責(デコレーション責任者)」に対して集団面接を行い、彼らが獲得している能力要素を検討した。次に、とくに起案力と調整力について職種や分野による有用性の違いを確認するため、卒業生(平均年齢45.3歳)に対し集団面接を実施した。これらの調査結果をもとに18年度の文化祭ではその単元を改善する形で試行してみた。すなわち、学級別による高2生の参加形態を「組」別に再編し、選択性と専門性をより高めて、そのカリキュラムとしての評価を教員への質問紙調査によって実施した。教員からの評価によれば、先を見通す力、事務処理能力、および問題処理能力の発揮において「組」の間で大きな差異が生じていた。そして、この差異を生み出す要因として、とくに信頼関係を築く上でリーダーの必須条件である「丁寧な合意形成」の重要性が確認された。3年間に及ぶ本研究の成果として、中高一貫校における才能教育とリーダー育成に向けたカリキュラム開発の条件が次のように導き出された。すなわち、(1)生徒の自主的な活動が展開されるように学習環境を整えるとともに、(2)リーダー経験の機会を豊富にして、より多様な役割を経験させ、(3)仲間との間で粘り強く合意の形成を求めて活動する経験内容を充実することなどが必要である。
著者
藤田 晃
出版者
桜美林大学
雑誌
桜美林論考. ビジネスマネジメントレビュー (ISSN:21850658)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.99-114, 2010-03

Social businesses solve social issues like those of education and welfare by business methods and are now a focus of attention in the world. In the United Kingdom, social businesses were nurtured as social enterprises to solve regional problems in 1997 when Tony Blair was the prime minister.One type of social enterprise is a social firm. The social firms are places of employment for people with disabilities and are managed by using business methods to solve their employment problem.In the United Kingdom, Social Firms UK is founded as intermediate organization to conduct national surveys of social firms and provide consultancy to them. According to the organization, there are about 70 social firms and about 80 emerging social firms in the United Kingdom.These social firms and emerging social firms are highlighted as places of employment for disabled people.In 2008, Social Firms UK selected five social firms with particularly excellent business activities and named them star social firms. In August and September 2009, the author had the occasion of interviewing two star social firms of contrasting sizes. The interview survey to the two star social firms offered several findings conducive to the development of places of employment for disabled people in Japan.
著者
四日市 章 河内 清彦 園山 繁樹 長崎 勤 中村 満紀男 岩崎 信明 宮本 信也 安藤 隆男 安藤 隆男 前川 久男 宮本 信也 竹田 一則 柿澤 敏文 藤田 晃之 結城 俊哉 野呂 文行 大六 一志 米田 宏樹 岡崎 慎治 東原 文子 坂尻 千恵
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2005

研究成果の概要 : インクルーシブ教育を理論的・実践的両側面から捉え、国内外の障害に関する理念・教育制度の展開等について歴史的に解明するとともに、特定地域の幼児・親・教師を対象として、障害のある子どもたちのスクリーニング評価の方法の開発とその後の支援について、長期的な研究による成果を得た。
著者
大桃 敏行 宮腰 英一 小川 佳万 藤田 晃之 柳田 雅明 背戸 博史 荒井 克弘 藤井 佐知子
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2004

本研究の目的は、生涯学習の推進に伴っていち早く学習機会の供給主体の多様化が進んだ成人学習の領域を対象とし、国内外の調査を通じて公共管理システムの転換の動態と課題を明らかにすることであった。おもな成果は次の通りである。1.指定管理者制度の導入は、行政と地方公共団体の出資財団との関係、行政と住民やNPOとの関係、そして財団と住民やNPOとの関係に変化をもたらしていること。この変化は、行政に対して、その守備範囲の再検討とともに、供給主体間の新たな関係設定の構築を求めるものとなっていること。2.住民ボランティアの主導で行政が支援する活気ある生涯学習事業が生まれる一方で、住民主導の事業は、事業拡大に伴い、異なるセクター間のコーディネート機能をどう確保するのかが課題となっていること。3.イギリスにおいては、伝統的に私的イニシアチブを国が追認する方式がとられてきたが、サッチャー政権以降、アウトプット評価に基づく管理が進められてきていること。4.アメリカにおいては、リテラシー教育や職業技能訓練など公的機関の責務とされているが、この領域でも民間の営利・非営利組織が参入し、契約と成果の評価に基づく管理システムが組み立てられてきていること。5.一方、日本の地方公共団体の生涯学習施策においては、学習成果の評価について問題が指摘される一方で、学習者の組織化による共同性の創出が進められていること(学会誌掲載論文)。
著者
藤田 晃之
出版者
筑波大学
雑誌
筑波フォーラム (ISSN:03851850)
巻号頁・発行日
no.71, pp.140-144, 2005-11

「専門は教育制度学です。」……こう自己紹介して、すんなり理解していただけることは、教育関係者の集まりていただけることは、教育関係者の集まりでも、そう頻繁にはありません。特に、小・中・高校等の教育現場を支えていらっしゃる先生方には縁遠い存在のようです。これまで教育制度学は、 ...
著者
小川 俊雄 安原 通博 藤田 晃 香西 和子 川本 洋人
出版者
宇宙航空研究開発機構
雑誌
東京大学宇宙航空研究所報告 (ISSN:05638100)
巻号頁・発行日
vol.14, no.3, pp.991-1000, 1978-08

1977年10月3〜4日に,成層圏の二つの異なった高度(20km及び26km)において,超低周波(ELF)帯の垂直電界成分を約24時間にわたって観測した.これから,シューマン共振が第7モード(44.9 Hz)まで存在し,共振電力のピーク周波数にライン・スプリッティングがあることを見い出した.高度による共振電力の差が第2モードに観測された.共振周波数と共振電力の日変化と,Q型バーストの例を得た.また,50Hz(商用電源周波数)のノイズが観測された.