著者

鈴木 基史

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.16, no.6, pp.6_60-6_66, 2011-06-01 (Released:2011-10-14)

参考文献数

12

著者

鈴木 基史 飯田 敬輔 石黒 馨 岩波 由香里 栗崎 周平 多湖 淳 石田 淳 小浜 祥子 中山 裕美

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2018-04-01

---

主な実績として以下の3つを挙げる。最も重要な成果は、本研究計画に即して初年度から進めてきた分析をまとめあげるため、代表者・分担者が下記の題目の論文の作成に着手し、進めたことである。その過程として、9月に研究会を開催して代表者が方向性を提示し、その後、調整を経て各論文の題目と構成の決定を行った。いずれの論文も科研題目「国際制度の衰微と再生の政治経済分析」に合致し、研究計画で予定されている方法を駆使して作成されるものである。石黒馨「貿易協定と貿易戦争の緩衝」、石田淳「事前協議制度と同盟ディレンマの緩和」、岩波由香里「国連平和維持活動と部隊派遣」、鈴木基史「国際開発援助制度の危機とポピュリズムの台頭」、栗崎周平「外交使節制度の進化と国際システムの形成」、飯田敬輔「グローバル貿易レジームと米国リーダーシップの言説」、中山裕美(土井翔平との共著)「 国際難民制度の危機のテキスト分析」、鈴木基史(松尾晃隆・宇治梓紗との共著)「国際金融サーベイランス制度の比較テキスト分析」、多湖淳「非核三原則と国民の認識変化」、小濵祥子(大槻一統との共著)「核抑止制度と第二撃」第二の実績として、2019年6月28日に京都大学において日本学術会議の主催、本科研研究共催の学術フォーラム「グローバル政策ネットワークと国際機関」を主導した。同フォーラムは、本研究課題と合致し、代表者の鈴木が責任者として趣旨説明を行い、分担者の飯田敬輔教授が本科研課題に関連する研究報告を行った。第三に、研究協力者の宇治梓紗京都大学講師が、本科研研究の方法として掲げているサーベイ実験を気候変動制度を対象として実施した。これらの研究の進捗状況の確認と関連研究報告を行うことを趣旨とした研究会の開催を2020年3月に予定していたが、感染問題で中止とせざるを得なかった。その後、メール審議によって進捗状況の確認を行った。

著者

鈴木 基史

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.1_70-1_73, 2021-01-01 (Released:2021-05-29)

参考文献数

10

著者

青柳 昌宏 居村 史人 加藤 史樹 菊地 克弥 渡辺 直也 鈴木 基史 仲川 博 岡田 義邦 横島 時彦 山地 泰弘 根本 俊介 TUNG Bui Thanh SAMSON Melamed

出版者

国立研究開発法人 産業技術総合研究所

雑誌

Synthesiology (ISSN:18826229)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.1-14, 2016 (Released:2016-03-19)

参考文献数

38

被引用文献数

2 5

---

ICデバイスを縦方向に積層して実装集積する3次元IC積層実装技術は、半導体デバイス、MEMSデバイス、パワーデバイス等の集積技術として、従来の基板面内での2次元的な集積化に加えて、基板を積層して3次元的に集積化できるため、近年、期待が高まっている。この論文では、半導体デバイスの3次元IC積層実装に求められる高密度・高集積の電子ハードウエア構築基盤技術を確立させるとともに、企業と連携して量産化技術への開発支援も行いながら、実用化に向けた応用システム開発の流れを作り出すために実施した、初期の応用フェーズの研究開発について、報告する。

著者

鈴木 基史

出版者

一般社団法人 日本真空学会

雑誌

Journal of the Vacuum Society of Japan (ISSN:18822398)

巻号頁・発行日

vol.57, no.8, pp.303-307, 2014 (Released:2014-08-25)

参考文献数

3

被引用文献数

2

---

Thin films have recently emerged as one of the most important building blocks of nanotechnology and are often prepared under vacuum conditions. For efficient production of high-quality thin films, it is important to understand the impact of the vacuum on each stage of the thin film deposition processes, including decomposition of the starting material, transport of its vapor, and deposition. This article discusses the general key aspects of the thin film deposition process from the viewpoint of vacuum science and technology.

著者

鈴木 基史

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.30-41,186, 2000

---

本稿は制度論的な投票行動仮説を提示する。具体的には,選挙制度が政党のとる政策ポジションに影響を与え,そのポジショニング戦略が投票行動における争点と特性の相対的重要性および投票行動モデルの経験的妥当性を規定するという仮説を提示する。たとえば,相対的多数制(小選挙区制)は,諸政党の政策ポジションに中位収斂化圧力を与え,大きな選挙区規模と低い議席獲得のための最低得票率を設定した比例代表制は,そうした圧力をかけない。そのため,前者による選挙では,争点が希薄化し,投票行動は特性志向にならざるをえないが,後者による選挙では,争点は明瞭化し,争点志向の投票が促進される。本稿では,新選挙制度で行われた1996年衆議院総選挙のサーベイ•データを用いて仮説検証を行う。計量分析では,理想点モデルと特性モデルが掲げる投票決定因を兼ね備えた統合モデルを利用して,比例区と小選挙区の評価関数を同時に推定し,争点と特性の重要性を検討する。

著者

居村 史人 劉 小軍 根本 俊介 加藤 史樹 菊地 克弥 鈴木 基史 仲川 博 青柳 昌宏 五味 善宏 斉藤 伊織 長谷川 弘

出版者

一般社団法人エレクトロニクス実装学会

雑誌

エレクトロニクス実装学術講演大会講演論文集 第25回エレクトロニクス実装学術講演大会

巻号頁・発行日

pp.229-232, 2011 (Released:2014-07-17)

---

Auナノ粒子をHe不活性ガスで搬送し、基板上のレジストホールに対してノズルから高速にAuナノ粒子を堆積させると、ホール底面部のみならず、ホールエッジ部にもAuナノ粒子が堆積しひさしを形成する。このひさしが成膜過程においてホールを狭窄する方向に成長することで自己形成的に錐形状のバンプがホール内に作製される。このときのひさしの成長過程をレジストホール近傍におけるHeガス挙動のシミュレーションと合わせて考察した。また、φ10μmサイズのAu錐形バンプ作製し、対向する基板上のAlもしくはAuパッドにフリップチップ接合し、バンプ接合部の断面SEM観察、ディジーチェーン接続による直列抵抗を評価した。

著者

鈴木 基史

出版者

京都大学公共政策大学院

雑誌

公共空間

巻号頁・発行日

vol.2013 Spring, pp.9-11, 2013

著者

飯田 敬輔 鈴木 基史

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

---

比較研究から明らかになった点は多数ある。投資仲裁についていえば、確かに国家のゲートキーピング作用がないため、多数の案件が付託される傾向が強いが、しかし企業はこの仲裁に頼る以前に国家と直接交渉を行い解決に努めるため、これらの仲裁に持ち込まれるのは、ほとんど交渉では解決不可能な案件である傾向が強い。多くの国家は仲裁勧告を履行するが、それができない国家は長期にわたり引き延ばし工作をしていることが明らかとなった。国際司法裁判所については、確かに経済問題のほうが解決する傾向は強いが、意外なことに境界紛争、特に海洋の境界紛争についてはそれが特別協定により国際司法裁判所に付託され、かつ判決履行の確率も高いことが分かった。

著者

鈴木 基史

出版者

財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.155, pp.155_1-17, 2009-03-20 (Released:2011-07-10)

参考文献数

55

---

The Westphalian norms of state sovereignty, sovereign equality, and noninterfbrence are under great pressure for change. To improve the normativity of the international system, significant empowerment has taken place within international human rights law, humanitarian law, and liberal economic law, each of which seeks to remedy moral and distributive injustice associated with the Westphalian system. However, the transformation to a post-Westphalian liberal norm system is incomplete at best: many states still give priority to state sovereignty over human rights, cultural relativism over universalism, and protectionism over liberalism to justify their nationalistic behavior. As a consequence, the current system remains confusingly complex and pluralistic, containing both Westphalian and post-Westphalian elements.In general, norm change is explainable by three principles of human behavior: the logic of appropriateness holds that norm change emerges along with change of social facts defined intersubjectively by states' political elites; the logic of consequences focuses on the coordinating function of norms in promoting states' joint interests; and the logic of coercion emphasizes the endogeneity of norms to international power structures. These principles constitute analytical cores of major international relations theories, including social constructivism, rational institutionalism, and political realism, respectively.Yet, scholars disagree on the current status of international norms and hold varying opinions on causes and consequences of norm change. Having outlined basic concepts and theoretical frameworks for analysis, this essay suggests that, unless carefully executed, analyses of norm change may suffer from methodological problems of underdetermination, selection bias, and fallacious attribution. Given the imperfect nature of theory and human society, researchers need to focus on the relative rather than absolute validity of competing theories, by finding the conditions under which theories are descriptively superior to their alternatives. The essay concludes by stressing the imperative to bridge theoretical divides to improve our understanding of contemporary global politics that has been undergoing major normative transformations.

著者

吉田 和男 井堀 利宏 石黒 馨 竹内 俊隆 鈴木 基史 依田 高典 江頭 進 橋本 敬 瀬島 誠 藤本 茂 遊喜 一洋 秋山 英三 八横 博史 山本 和也 中川 真太郎

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2005

---

テロや紛争、環境破壊、通商摩擦、金融危機といった今日の世界の秩序を脅かす諸問題は、相互に複雑に関連しあっているため、その解決には従来の個別対応的な方法では不十分である。本研究は、これら諸問題を総合的に分析し処方箋を提示するため、グローバル公共財(GPG)概念に依拠したシミュレータ(GPGSiM)を構築し、世界規模での秩序形成に必要なメカニズムを理論的・実験的に解明して、政策提言に役立てることを目指した。

著者

眞柄 秀子 井戸 正伸 新川 敏光 鈴木 基史

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

---

構造改革と政治変化に関する日伊比較研究の国際研究集会をミラノ大学と早稲田大学でそれぞれ2回ずつ開催し、最終的な研究成果としてStructural Reforms in Italy and Japan Revisited-Riforme Strutturali in Italia e Giappone : Una Riflessione Critica, The Japan Society for the Promotion of Science Grant-in-Aid for Scientific Research (B) #18402014, Hideko Magara, Waseda University, 18 March 2010, 196p.にまとめた。