著者
高畑 雅一 冨永 佳也 神崎 亮平 青木 清 宗岡 洋二郎 水波 誠 山口 恒夫 堀田 凱樹 横張 文男 鈴木 良次 桑澤 清明 勝木 元也
出版者
北海道大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
1998

平成10〜13年度に実施した特定領域研究(A)「微小脳システムの適応的設計」の研究成果を、2つの研究項目についてそれぞれの班長および領域代表が中心となって詳細に吟味し、領域としての到達点と今後の展望を取りまとめて、研究成果報告書を作成し関係者に配付した。到達点として特に着目される業績としては、感覚連合中枢であるキノコ体のモジュール構造の発見やキノコ体のシグナル伝達機構の解明、また、湿度温度受容を含む機械感覚統合に関する多くの新しい知見などがあげられる。研究報告書には、計画および公募研究課題で公表された主要論文の別刷を添付し、最終的は400頁を越える分量となった。また、平成14年10月に文部科学省にて実施された最終ヒアリングにおいて、領域代表と研究項目代表者が出席して、領域研究の成果が、<わが国における節足動物微小脳による行動制御機構の研究を、従来の個々のモダリティーの感覚情報処理、個々の種特異的行動のパターン形成機構、具体的行動から単離され一般化された神経回路網の学習・記憶機構などの研究から、個体レベルの行動の多様性および複雑性と密接に関連づける研究という方向に向けて、大きく舵を切ったものと意義づけられる>という結論を報告し、審査員と質疑応答を行った結果、<期待どおり研究が進展した>との評価Aを受けた。また、審査報告に述べられた<今後もさらに個体レベルの行動の多様性や複雑性の解明へと取り組んでいただきたい>とのコメントを受け、次年度からの新しい微小脳プロジェクト申請のための打合せ会議を開催し、「微小脳システムの適応的設計」での成果をさらに発展させる目的で平成15年度特定領域研究「コミュニケーションのニューロン機構」(領域代表横張文男福岡大学教授)を申請した。
著者
片田 直行 青木 清隆 三島 由里栄 新見 啄司 田村 寿
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 21.15 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
pp.43-48, 1997-02-27 (Released:2017-06-23)

The Virtual Studio System is a joint development project by NHK and Matsushita Electric Indsustrial Co., Ltd. It is installed in Studio CT-415,which is an NHK studio for normal program production. The system produces 3D-CG images which are synchronized with the movements of three television cameras (panning, tilting, zooming and focusing), and composites CG images with studio blue screen images of the performer by using Chromakey with 3D-depth. From September 1996,NHK Production Operations Center has started wide use of this system to produce programs. This paper explains this system and its use in program production.
著者
桑原 信之 関 邦博 青木 清
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.87-97, 1986-10-15 (Released:2010-10-13)
参考文献数
34

ネコの睡眠覚醒に関する研究はこれまでに多くの報告があるが, 生物リズムとしての時間生物学的研究はきわめて少ない.それは, これまでの研究の多くが臨床的な睡眠に関する脳波学的基礎研究であったことと, 長期間の脳波の安定したポリグラフ記録を安定した環境制御の下で行うことが難しく, 比較的短時間の記録に留まっていたことによる.本研究は, 安定した環境制御下で恒明 (LL) , 恒薄明 (dimLL) , および明暗 (LD) 条件の位相変化時におけるネコの脳波, 筋電図, 眼球運動, 心拍, 呼吸, 脳温をポリグラフにより長期間記録し, これらの指標をもとに単位時間ごとの総睡眠量 (TST) で表される睡眠覚醒リズムと体温 (脳温, Tb) リズムの解析を行った.本研究により以下のことが明らかとなった.明暗条件下 (LD12: 12) では, TSTの時間的変化の型は双峰性であったが, 明期のTSTは暗期に比較して有意に少なく, 夜行性のサーカディアンリズムを示した.Tbは暗期に高く明期に低くなる夜行性のサーカディアンリズムを示した.TSTとTbのリズムは, 明暗の位相を6時間前進および後退させると, 1週間前後の移行期を経て新たな明暗サイクルに同調した.連続照明 (恒明) 条件下では, TSTとTbのリズムはその当初自由継続を示し, 時間経過とともに減弱して消失し, サーカディアンリズムに重畳していたウルトラディァンリズム成分のみが残った.このことは, 長期間の恒暗 (DD) 条件下での実験結果 (Kuwabara et al., 1986) と類似している.自由継続は65 luxの恒明 (LL) 条件下で約8日間, 1.0luxの恒薄明 (dimLL) 条件下で2週間以上持続し, 照度による違いがみられた.これらの結果はTSTとTbが内因性の時計機構の存在を反映する指標であることを示唆している.また, TSTとTbのリズムの変化の時間的なずれは, TSTとTbのサーカディアンリズムは独立なものであることを示唆している.明暗位相の変化に対する同調における移行期, 恒明恒暗における自由継続, および照度による自由継続の違いは, サーカディアンリズムの特徴に関する経験則と一致する.
著者
山田 晴美 久住 眞理 吉田 浩子 大東 俊一 青木 清
出版者
The Japan Society of Health Sciences of Mind and Body
雑誌
心身健康科学 (ISSN:18826881)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.26-36, 2013

【目的】東日本大震災の災害支援活動を行った保健師の心身の状態について,心身健康科学の視点から解析し,派遣時のサポートについて考察することを目的とした.<br>【方法】X県から被災地に派遣された保健師32人を対象に,心身の健康状況,派遣中及び派遣後の職業性ストレス,メンタルへルス対策の状況について調査を行った.<br>【結果】質問紙回答者 (n= 26) の約6割が派遣中に睡眠の問題や緊張感を,約7割が派遣終了後に心身の不調を感じたと回答した.派遣された保健師にとって,ストレスの要因は「被災の話を聴く」「被災者のストレスを受け止める」ことであった.派遣時期や労働環境もストレス反応に影響を及ぼしていた.<br>【結論】支援者である保健師は,災害支援活動中の二次受傷が自らの健康に影響を及ぼす可能性があることを自覚し,セルフケアを行うことが大切であった.通常業務時以上に,仲間・上司等との語りやサポート体制が必要とされることがわかった.
著者
加藤 雅信 青木 清 太田 勝造 河合 幹雄 野口 裕之 藤本 亮 岡田 幸宏 菅原 郁夫 フット ダニエル
出版者
上智大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2004

多くの法科大学院院生は「進学決意時」の職業希望を法科大学院入学後、教育を受けながらも維持していることがあきらかになった。また、そうした理想は理想として、現実的に予想する際にも約3分の2の院生は理想と現実的予想が一致しており、その一致率は年度を追い、微増する傾向が観察された。本調査が執行された段階では、まだ「弁護士の就職難」といわれる現象はメディアがとりあげるような話題にはなっておらず、現在の院生にこのような調査をした場合にはまた異なった回答がなされるであろう。また、実際に司法修習修了後にどういった職種に就いているのか等の追跡調査が今後求められてくるであろう。抽象度の高い法のイメージについての法意識は短期間では大きく変化しないと考えられる。そのため、多くの項目では経年変化はみられなかった。しかし、二年の間をあけた調査問の比較では、より大きな差がいくつかの項目に観察された。このことは三年間のインテンシヴな法科大学院教育がこうした一般的な法意識、法態度にも影響を及ぼすことを示唆している。法科大学院は大学の枠を越えて多くの他大学出身の院生を受入れており、また、受験生も複数の大学院を受験することが通例である。入学前には受験生は全員が適性試験を受験することが義務づけられ、また大学院終了後も全員が司法試験を受験し、司法修習へと進む。したがって個別大学での調査ではなく、本研究のように大学横断的に法科大学院生のさまざまな状況について調査研究することは重要である。
著者
入井 俊昭 岩楯 公晴 青木 清
出版者
日本心身健康科学会
雑誌
心身健康科学 (ISSN:18826881)
巻号頁・発行日
vol.9, no.2, pp.96-102, 2013-09-01 (Released:2013-09-13)
参考文献数
12
被引用文献数
3

孤独死の問題が取り上げられる時,社会との繋がりが希薄になっていることが原因であるという見方がされる.また,心身健康の側面から見たとき,精神疾患者は,周囲の理解を得ることが難しく,同様に社会との繋がりが希薄になってくる.本研究では,独居死と精神疾患の関連を明らかにするために,過去3年間に実施された法医剖検例から性別,年齢,死因,既往歴等を抽出し,調査した.剖検例1702件のうち,独居死は472件であった.このうち,精神疾患者群は,123件見られ,その年齢構成は,高齢者よりも,若年層に多いことが示された.死因について,特徴的な傾向として,男女とも精神疾患者群では,中毒及び自殺の割合が高く,特に,65歳未満の女性の精神疾患者群では,この傾向が顕著であった.この中には,薬物の多量摂取が疑われる事例があり,精神疾患者特有の現象と考えられ,精神面でのサポートの必要性を示している.
著者
青木 清
出版者
上智大学
雑誌
特定研究
巻号頁・発行日
1987

魚類の中枢神経系は, 他の脊椎動物と比較して単純で神経生理学的な面からの解析に適していると考えられるところから, 日本産ウグイとメダカを用いて視覚性眼振運動(Optokinetic nystagmus:OKN)を制御する中枢神経機構について, 電気生理学的, 行動生理学的に解析した.1.自発性眼球運動と, 白黒の縦縞模様のスクリーンの回転によって誘発される2種類のOKNにおける, ウグイの動眼神経核内での単一ニューロン活動を記録して, その活動様式を調べた. 白黒の縦縞のスクリーンを, 時計方向に回転させた時反応した41個のニューロンは, 水平面上の眼球運動をおこすとともに, 3つの活動様式を示した. その三つの様式は, (1)魚の鼻側方向の急速眼球運動時に高頻度発射するタイプ, (2)(1)とは反応タイブが似てはいるが, 急速眼球運動時に限って特異的に高頻度を示すバーストタイプ, (3)通常は眼球の位置に関係のないある一定の頻度で発射していて, 急速眼球運動の間だけ活動が休止するボーズタイプである. これら(1)(2)(3)のニューロンでは, サッケード(自発性眼球運動, における急速運動)と視運動性眼振の急速相との間には, ニューロン活動に違いが見られなかった.2.OKNに直接関与する運動系の神経系を明らかにする為に, ウグイの脳の視床-前視蓋領域に局所的電気刺激を与えて, 視覚からの入力のある時と同じOKNを発現させ, その機能的役割について調べた. 両側の視床-前視蓋領域のうち右側領域を電気刺激すると常に引き起される眼振は時計回転方向のものであり, 左側領域では反時計回転方向となった. 視床-前視蓋領域の部位では, 終脳核群と互いに連絡があり対象同定に関与している.3.野生型ヒメダカの孵化直後から成魚までの視運動反応の発達を調べ, 発達に変化のみられる日令に従って中枢神経系の発達を電気生理学的に解析して制御機能を明らかにした.
著者
青木 清
出版者
一般財団法人 アジア政経学会
雑誌
アジア研究 (ISSN:00449237)
巻号頁・発行日
vol.66, no.4, pp.22-38, 2020-10-31 (Released:2020-11-19)
参考文献数
19

In October 2018, the Supreme Court of Korea ordered a Japanese company to pay four Korean men ₩100 million each as compensation for the damages from forced labor during World War II. In the next month, the Supreme Court ordered another Japanese company to provide compensation for the same kind of damages. They are called “Cho-yo-ko [forced laborers] Judgments” in Japan. These judgments have caused the Japanese Government to impose severe diplomatic actions upon Korea, i.e., restrictions of exports from Japan. Thereupon, the Government of Korea has carried out counter diplomatic policies toward Japan. As a result, it is said that the relationship between Japan and Korea has been the worst it has ever been since World War II.This paper deals with the “Cho-yo-ko Judgments,” which have given rise to this situation. In particular, it examines the Supreme Court judgment in October 2018 and the lower judgments on the case in which the defendant was Nippon Steel Co., because this case has often been reported on by the media and was considered one of the most famous in Japan.First, after giving the outline of this case, the paper introduces the judgments of the case that were delivered in Japan. Originally, two Korean men among the above plaintiffs brought a case forth in Japan against Nippon Steel Co. and the Japanese Government, but the case was dismissed. After that, the plaintiffs, in which two other Korean men joined in, brought a case forth in Korea against Nippon Steel Co. Although the trial court and the appellate court decided against the plaintiff on the grounds that the Japanese judgment should be recognized under the Korean Civil Procedure Act, in 2012 the Supreme Court overturned the lower court’s decision and sent the case back to Seoul High Court. The Supreme Court refused to recognize the Japanese judgments because of the order public of Korea and continuously held that the individual claims of the Korean men were not settled by the Agreement on the Settlement of Problems concerning Property and Claims and on Economic Co-operation between Japan and the Republic of Korea. Seoul High Court, which the case was remanded back to, ordered the defendant to pay compensation to plaintiffs in 2013. Finally, the Supreme Court confirmed the High Court judgment in 2018.This paper also deals with Korean judgments. Since there are many legal issues arising in the fields of Public International Law, Private International Law, Constitutional Law, Civil Law, and Commercial Law, it examines some of these legal issues and how the judgments affected the relationship between Japan and Korea.
著者
重永 明義 青木 清隆 緒形 慎一郎
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)
巻号頁・発行日
vol.18, no.5, pp.25-30, 1994-01-24 (Released:2017-10-13)

"SIM-TV" was a challenging TV Show which simulated a future interactive TV broadcast . We introduced several interactive systems based on personal computers . Vewers made access to them by telephone or ISDN line and watch the result immediately on TV via broadcasting satellite. Virtual stages for the show were created using the Synthevision and computer graphics.
著者
中川 仁 青木 清 大東 俊一
出版者
日本心身健康科学会
雑誌
心身健康科学 (ISSN:18826881)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.49-59, 2011-02-10 (Released:2011-05-10)
参考文献数
20
被引用文献数
2

養成過程にある理学療法士の心身ストレスを性格類型との関連から明らかにすることを目的として,理学療法士養成校の学生84名と新人理学療法士102名に対し,ストレスについてアンケート調査とYG性格検査を行った.このアンケート結果を因子分析して,ストレス因子を抽出した.重み付けした因子得点を従属変数として,臨床経験の有無およびYG性格類型を独立変数として分散分析を行った.その結果,4つのストレス因子が抽出された.気分の変調因子は臨床経験と性格類型のそれぞれに,対人関係因子は性格類型についてのみ主効果が見られた.また,将来の見通し因子は交互作用がみられたが,食欲不振因子は関連がみられなかった.これらのことより,新人理学療法士のB·C類では気分の変調に陥りやすいことが考えられた.また,E類以外の新人理学療法士は将来についての葛藤に悩まされる可能性があることが示唆された.なお,対人関係は性格による違いはなく,食欲不振は誰にでも生じ得るストレスであることが明らかになった.
著者
青木 清
出版者
科学基礎論学会
雑誌
科学基礎論研究 (ISSN:00227668)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.69-76, 1991-03-25 (Released:2009-09-04)
参考文献数
7
著者
青木 清
出版者
南山大学法学会
雑誌
南山法学 (ISSN:03871592)
巻号頁・発行日
vol.19, no.3, pp.p1-22, 1995-11
著者
片田 直行 青木 清隆 三島 由里栄 新見 啄司 田村 寿
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
vol.21, no.15, pp.43-48, 1997-02-27
被引用文献数
1

The Virtual Studio System is a joint development project by NHK and Matsushita Electric Indsustrial Co., Ltd. It is installed in Studio CT-415,which is an NHK studio for normal program production. The system produces 3D-CG images which are synchronized with the movements of three television cameras (panning, tilting, zooming and focusing), and composites CG images with studio blue screen images of the performer by using Chromakey with 3D-depth. From September 1996,NHK Production Operations Center has started wide use of this system to produce programs. This paper explains this system and its use in program production.
著者
山下 恵理 熊谷 修 青木 清
出版者
特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
雑誌
栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
巻号頁・発行日
vol.73, no.1, pp.2-7, 2015 (Released:2015-03-29)
参考文献数
25
被引用文献数
1 1

【目的】青年期において,食生活と精神的健康度の関係を示した疫学データは十分でない。本研究では,大学生の食品摂取パタンを抽出し,精神的健康度との関係を明らかにする。【方法】大学生男女計269人(男性80人,女性189人)を対象に食品群別摂取頻度調査,精神的健康度,生活習慣で構成した自記式質問紙による調査を実施した。食品摂取パタンは,食品群別摂取頻度調査を基に,因子分析を試行した。また,食品摂取パタンと精神的健康度との関係を明らかにするために重回帰分析を行った。【結果】因子分析の結果,食品摂取パタンとして「副食に植物性食品を高頻度に摂取するパタン」,「肉類,卵,油脂類,いも類を高頻度に摂取するパタン」,「主食の摂取パタン」が抽出された。重回帰分析の結果,「肉類,卵,油脂類,いも類を高頻度に摂取するパタン」とGHQの総合得点及びうつ傾向との間に有意な負の関係が認められた。【結論】大学生において,肉類,卵,油脂類,いも類を高頻度に摂取する食品摂取パタンを有する者は,うつ傾向が低いことが示された。