著者

前田 辰昭 高橋 豊美 中谷 敏邦

出版者

北海道大学水産学部

雑誌

北海道大學水産學部研究彙報 (ISSN:00183458)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.216-229, 1988-11

著者

前田 辰昭 中谷 敏邦 高橋 豊美 上野 元一

出版者

水産海洋研究会

雑誌

水産海洋研究会報 (ISSN:03889149)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.81-85, 1979-06

著者

高橋 豊蔵

雑誌

Research papers J

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-29, 1986-11-15

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1. 序論 この小論は, イギリスおよびアメリカにおける貨弊価値変動会計についてとりあげたものである。2. イギリスにおける貨幣価値変動会計2. a第二次世界大戦後のインフレーション会計イギリスにおいては、第一次世界大戦 (1914〜1918) 後はドイツ フランスアメリカの場合と異なり物価指数は上昇したものの1920年を頂点として急速に下落しはじめ1932年には戦前を下まわったためインフレーションに関する文献もあらわれなかった。しかし、第二次世界大戦 (1939-1945) 後は, インフレーションの影響を大きく受けたためインフレーション会計の多くの文献をみることとなった。それは次のごとくである。1945年の所得税法ICAEW (The Institute of Charterd Accountant in England and Wales) の勧告書12号 (1949) ICAEWの勧告書第15号 (1952年) これらの共通点は固定資産と棚卸資産をその中心に置いている点にある。ACCA (The Association of Certified and Corporate Accountants) の「貨弊購買力の変動と会計 (1952)」では取替価格についてとりあげている。2. bサンデランズ, レポート (1975) 本報告書においてはカレントコスト会計を提唱し, 一般物価変動会計を否定したことから、イギリスのインフレーション会計の基本方向は一転することとなった。2. c現在原価会計 これを計算例によって示したのが現在原価会計でサンデランズレポート第12章と第13章によっている。その後1976年に組織されたモーペス・グループのED (exposure draft) 18号の発表とそれに対する批判, ついで会計基準報告委員会は (1) ハイド委員会による簡潔な暫定ガイドライン (1978年から上場会社に適用) と (2) モーペス・グループによるかなり簡素化し、また公表物価指数の使用と従来の財務諸表を重視する改定恒久基準 (1979年から大企業に適用) の2本立で臨んでおり、この両方式のカレント・コストによる修正は (1) 減価償却と (2)在庫評価格益の2項目に限り, さらに (3) の貨幣項目の修正は議論の余地があるというのが実情のようであり, この (3) についての結論がでるのには多くの時間を要することが予想される。3. アメリカにおける貨幣価値変動会計3. aインフレーション会計の現状アメリカのインフレーション会計研究の展開過程は2つの系譜に分けられる。第1の系譜は3bでとりあげる一般購買力修正会計であり, 第2の系譜は, 3cでとりあげる取替原価会計である。3. b一般購買力修正会計 イギリスのインフレーション会計については第一次世界大戦 (1914〜1918年) 後には文献にみるべきものがなかったが, アメリカにおいてはスウイニーによる研究が1927年以降, 多くの諸論文となって示された。そして1936年にこれらの成果をまとめた Stabilized Accounting として発表されたのである。スウイニーはアメリカにおけるインフレーション下において名目貨幣計算がもたらす経済的矛盾によって生じた計算的混乱を避けるため, 企業は一般購売力の維持とその拡大を図るため, 一般物価指数を安定物価基準にとって貨幣価値変動を考慮した場合の純損益を計算し, もって経営の指針とすべきだとしたのである。しかし, スウイニーの研究は当時引続き試みられなかった。だが1974年に至ってFASBC (財務会計基準審議会) が, 「一般購買力単位による財務報告」を発表したのを始めとした諸論文によって, 一般購買力単位による会計情報が実際に適用される段階に進むかにみられていたのである。3. c取替原価会計 第2の系譜である取替原価会計についてはE.O.エドワーズとP.W.ベルによる「意志決定と利潤計算」(1961年) がまずあげられるが, 1976年3月に, SEC (証券取引委員会) は会計連続通牒190号で、同年12月25日以降に終了する事業年度から一定の規模の企業に対し, 特定項目の取替原価法の開示を義務づけた。したがって取替原価会計が, SECが取替原価に関する情報を一部の特定項目に限定しているが開示させる方向に動いたことは, SECがこれまで取得原価主義会計を制度的に実施してきただけに, アメリカの公表財務諸表制度がこれを契機として転換する可能性を示唆しているかにみえる。

著者

佐々木 正義 蜜谷 法行 西内 修一 塩川 文康 高橋 豊美

出版者

水産海洋学会

雑誌

水産海洋研究 (ISSN:03889149)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.232-238, 2004-11-10

被引用文献数

2

著者

高橋 豊美

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.427-436, 1976-04-25 (Released:2008-02-29)

参考文献数

17

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In a previous paper, the size and age composition of the shoals and several biological characteristics of the herring, Clupea pallasi, in the northern part of the Okhotsk Sea in the summer of 1971 were reported. In the present study, the author attempted to clarify the features of the age composition of the shoals and the relationship between their distribution and hydrographic conditions on the surface layer. Fish samples and data of oceanographic observation were obtained by the research vessel“Oyashio Maru”in the northern part of the Okhotsk Sea in the summers of 1971-1973. The surface gill nets usded were composed of nets of various mesh sizes 30, 35, 42, 48, 55, 63, 72, 82mm, and others, and the results of the analysis of these mesh selection curves suggested that these nets can relatively capture herrings non-selec-tively. The results obtained are summarized as follows: 1) The shoals were separated into 3 groups according to the type of their age composition; Shoal A was composed of fish older than 4 years old (3+), Shoal B was mainly composed of 2-3 year-old fish, and Shoal C was mainly composed of 4 year-old fish. 2) Shoal B was distributed in comparative warm waters (12-14°C), where the temperature and salinity gradient were small. 3) Shoal C was observed in only remarkably low salinity areas (27.1-31.2‰), where the discharges of rivers could have some influence. 4) There is a possibility that the extension of the low salinity waters helped to define the distribution of Shoal A. 5) It is deduced that each shoal generally separates from one another geographi-cally due to the distribution of Shoal B and Shoal C in connection with peculiar water masses, respectively.

著者

中神 正康 高津 哲也 松田 泰平 高橋 豊美

出版者

公益社団法人日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.818-824, 2000-09-15

被引用文献数

10 8

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マコガレイ稚魚の主要餌生物の変化とハルパクチクス目の雄成体に偏った捕食を検討した。1996年5-7月, 1997年5月の岩部漁港ではハルパクチクス目のHarpacticus sp.が多く捕食されていた, 1997年5月の七重浜沖ではHalectinosoma sp.が主に捕食されていた。1996年8月以降体長30mmを超えると主要餌生物は, 小型底生甲殻類や多毛類に変化した。ハルパクチクス目の雄成体に偏った捕食は, サイズ選択ではなく繁殖期に雄の行動が活発化し, 捕食され易くなった結果と考えられた。

著者

敷島 良也 髙津 哲也 高橋 豊美 二宮 正光 坂井 伸司 一ノ瀬 寛之 森岡 泰三 佐々木 正義

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.78, no.6, pp.1170-1175, 2012 (Released:2012-11-28)

参考文献数

21

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えりも岬以東海域で刺網と定置網,桁網で採集したマツカワの成長特性を明らかにした。無眼側耳石の外縁は,4~7 月には不透明帯を持つ個体の割合が増加し,8~12 月には減少していた。透明帯外縁を指標として年齢群に分けたところ,夏季に全長が著しく増加したが,11~5 月にはほとんど成長しないことが判った。4 月 1 日を年齢起算日とし,全長を von Bertalanffy 式に当てはめた。えりも岬以西海域に比べて本海域の方が成長が速い要因として,夏季に成長に適した 20℃ 以下の水温に保たれることが考えられた。

著者

高木 英明 高橋 豊 李 頡 張 勇兵 北島 宗雄 後藤 邦夫

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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1.Eコマースサイトのウェッブページのデザイン評価ウェブページに表示されるリンクを逐次選択しながらターゲット情報が提供されているページにたどり着く過程をMarkov連鎖確率過程としてモデル化した。各リンクが選択される確率は、認知工学の技法を用いて計算された百科事典の見出し語間の類似度データベースの検索から自動的に計算して決めることにした。例として、現実の3つの航空会社のiモード航空券予約サイトをMarkov連鎖でモデル化し、予約完了までに要する平均クリック数と操作時間を計算した。その結果、ユーザの習熟度に応じて、3社のサイトの効率の特徴に違いがあることを示した。2.セルラ移動体通信網におけるハンドオーバ数の評価と最適端末位置管理セルラ移動体通信網において、1つの通話中に横切るセルの数(ハンドオーバ数)を評価するモデルを再生過程という確率過程の理論を応用して構築した。また、セルラ移動体通信網においては、基地局が移動端末の位置を時々刻々に記録しておくことが必要であるが、そのコストを節約するために、端末が一定数のセルを横断するごとにページングにより位置を報告させるものとする。端末が通話中に横断するセルの数を遅延再生確率過程でモデル化し、位置管理のコストを最小にするような更新頻度を決定する方法を研究した。3.波長分割多重方式の光通信網における波長割り当てと経路選択の高速解法大規模な波長分割多重方式の光通信網において、送受信の要求が静的に与えられていると仮定するとき、波長割り当てと経路選択を高速で行なう2つのアルゴリズムを開発した。これらを、茨城県および関東地方のNTT電話局の位置から構成した仮想網に対して適用し、既存のアルゴリズムと比較すると、実行速度が格段に短いことが示された。

著者

吉利 賢治 山本 雅一 片桐 聡 濱野 美枝 有泉 俊一 小寺 由人 浦橋 泰然 高橋 豊 今井 健一郎 高崎 健

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, 2006-07-01

著者

高橋 豊 浜上 満理子 杉山 淳代

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, 2006-11-20

著者

池田 顕彦 片上 信之 岡崎 美樹 西村 尚志 林 三千雄 黄瀬 大輔 吉岡 弘鎮 油谷 茜 梅田 文一 高橋 豊

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, 2004-10-01

著者

笠原 正治 高橋 豊 増山 博之 橘 拓至

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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P2Pネットワークに代表されるオーバレイネットワークにおいては,トランスポート層より上位のオーバレイレベルでの制御によってデータ転送が行われるため,オーバレイネットワークにおけるファイル転送遅延は論理ネットワークと物理ネットワークの双方のトポロジーに大きく依存すると考えられる.研究期間においては,まず最初の検討として,物理ネットワークとして4ノード・4ルータで構成される代表的な4種類のトポロジーを考え,論理ネットワークと物理ネットワークのトポロジー構成がファイル転送遅延に与える影響について,2層型待ち行列網モデルを用いて評価を行った.数値例において,物理トポロジーと論理トポロジーが一致する場合に遅延が小さくなる傾向にあること,また論理トポロジーの形状によっては物理トポロジーに依らず負荷に対して遅延が急激に増大することが観察された.次にP2P上の実時間サービスとしてSkypeに着目し,呼設定処理に対する動的負荷分散機構の有効性を解析的に検証した.具体的には,一般ユーザの参加を非斉時ポアソン過程でモデル化し,ノード数とスーパーノード数で規定される2変数確率過程が満たす微分方程式を導出した.数値例より,P2P型のユーザ管理方式を用いたサービスではクライアント・サーバ型方式よりも安定したサービス品質を保障できることが示された.最後に,フラッディング検索機構を有するファイル共有型P2Pネットワークに対し,4端末・4ルータ物理網より構成されるP2P網を二層型待ち行列網でモデル化し,論理レベルと物理レベルのトポロジー不一致性とフラッディング検索機構がファイル取得時間に与える影響を定量的に評価した.数値実験より,高いノード次数を持つネットワークトポロジは低負荷時において性能が高い一方,高負荷時には急激に性能が劣化することが判明した.

著者

大村 敏昭 濱津 友紀 高橋 豊美

出版者

公益社団法人日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.584-593, 2005-07-15

被引用文献数

5 8

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北海道太平洋沖(水深300〜1,000m)で7〜8月にキチジとベントスを採集した。空胃率からみて, 夏季はキチジの摂餌が活発な時期であると判断された。食物組成は水域や水深帯により大きく変化していたが, 成長に伴ってヨコエビ類・クーマ類から十脚甲殻類, クモヒトデ類へと向かう食性の変化が認められた。キチジは多様な餌を摂食していたが, 成長とともに豊富に存在するクモヒトデ類(主に小型種のホソクシノハクモヒトデ)への捕食割合を高める結果, 餌をめぐる強い種内・種間競争が回避されている可能性があると推察された。

著者

倉谷 和彦 増山 博之 笠原 正治 高橋 豊

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NS, ネットワークシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.524, pp.187-192, 2008-02-28

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近年,Session Initiation Protocol (SIP)ベースのインターネット電話に代わる電話サービスとして,Peer-to-Peer (P2P)技術に基づいたユーザ管理機構をもつSkypeが注目を集めている.Skypeではユーザ情報はユーザノードから選ばれたスーパーノードによって管理されており,ユーザノード数に応じてその数を動的に増減させることで負荷の分散を図っている.本稿では,このユーザ管理機構に着目し,呼設定処理に対するP2P型動的負荷分散機構の有効性を解析的に検証する.具体的には,一般ユーザの参加を非斉時ポアソン過程でモデル化し,ユーザノード数の満たす状態確率微分方程式に対してStationary Peakedness Approximation法によって時間依存の状態確率を計算する.数値例より,P2P型のユーザ管理方式を用いたサービスでは,能力の高い中央サーバを用いた場合のクライアント・サーバ型方式に匹敵し,初期設定時間の観点から見て安定したQoSの保証が実現できることが示された.

著者

大村 敏昭 濱津 友紀 山内 務巨 高橋 豊美

出版者

日本水産學會

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.430-439, 2006-05-15

被引用文献数

5 5

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夏季の北海道太平洋沖陸棚斜面のキチジ小型魚は主にヨコエビ類が高密度で生息する襟裳岬東沖水深 550~750 m に,中型魚は調査海域の中ではフタトゲエビジャコの密度が高い浅い水深帯に集中していた。大型魚は調査海域に広く分散しており,この行動は餌をめぐる種内・種間関係を軽減させ,餌を効率よく獲得する戦略であることが示唆された。深い水深帯ほど肥満度 K と肝臓重量指数 HSI が低かったのは,主要餌種の栄養価の違いに起因すると考えられた。中型魚の K と HSI が低かったのは,体長増加の急な時期であるためと推察された。

著者

前田 辰昭 高橋 豊美 上野 元一

出版者

日本水産學會

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.741-746, 1981

被引用文献数

2 7 7

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Once a month from February 1974 to February 1975, adult Alaska pollack <i>Theragra chalcogramma</i> (PALLAS) were caught by bottom gill nets at four definite stations in the adjacent waters of the Funka Bay, Hokkaido. The authors examined several biological factors of the Alaska pollack, density of the fish shoal, and distribution fo the eggs. As a result, the annual life cycle of the adult Alaska pollack from February 1974 to February 1975 was diveided into four periods as follows.<br> 1) Spawning period, judging from the value of gonad index and the maturation stage of the adult Alaska pollack, was from December to March, and the peak in the period was from December to February.<br> 2) Feeding period, judging from the value of feeding index, percentage of empty stomach and the value of liver index, was from May to October, and the peak was during July and August.<br> 3) As the transitional periods, the terms from the end of spawning period to the beginning of feeding period and from the end of feeding period to the beginnign of spawning period were assigned. The former was from the last of March to the last of April, and the latter was from the last of October to the last of November.

著者

井上 雄介 遠藤 慶一 高橋 豊

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2009, no.2, 2009-03-04