著者

近藤 優美子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.164, pp.50-63, 2016 (Released:2018-08-26)

参考文献数

10

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本稿では,補助動詞「しまう」のうち,現実の世界で既に実現した事態に接続するものをテシマッタとし,テシマッタが何を表すかと,そこから課される使用制約を明らかにした。 テシマッタは,実現した「事態は想定と異なる」という話し手の評価的態度を表す。そこから次の使用制約が課される。話し手は,具体的にはどのように「事態は想定と異なる」か,を表す情報を,聞き手が文脈から得られるようにする必要がある。検証は1.会話コーパスの分析,2.二種類の話し手の評価的態度「事態は想定と異なる」と事態は想定通りという文脈内での例文の自然度判定調査,3.会話作成調査の三つの手法による。2,3は母語話者調査である。 カーナビが「目的地に到着してしまいました」と言ったら不自然であるのは,機械であるカーナビが事態を評価することはない点,また目的地に着くという事態は想定通りである点でテシマッタの使用制約に反するからである。

著者

内藤 真理子 小森 万里

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.164, pp.1-16, 2016 (Released:2018-08-26)

参考文献数

22

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学部留学生が書いたレポートの中に不要な語や表現の重複があることにより,読み手に稚拙な印象を与えることがある。重複を回避するためには,学生の気づきを促す指導を行うことが有効であると考える。しかし,作文教材を調査したところ,重複が十分には扱われていないことがわかった。このことから,アカデミック・ライティングの授業において重複が積極的に取り上げられていないことが推測される。そこで,重複回避を意識したライティングの指導ができるよう,その基礎研究として本研究を行うことにした。本稿では,まず,学部留学生のレポートから,複数の判定者によって重複と判定されたものを抽出し,次に,文レベル,談話レベル,およびその2つのレベルに関連する重複をみていくため,卓立性・結束性・論理性・一貫性の4つの観点を導入し,それぞれに関わる重複に分類し,分析・考察を行った。さらに,重複と判定されなかった文との比較も行った。

著者

胡 君平

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.163, pp.95-103, 2016 (Released:2018-04-26)

参考文献数

11

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日本語の使役文には様々な用法があり,中国語母語話者にとって習得が難しいと言われているが,運用上における使用実態は十分に明らかにされていない。本稿では作文コーパスLARP at SCUの分析結果から,台湾人学習者による日本語使役文の用法別の使用実態を明確にしたい。考察の結果,全体の使用率も誤用率も「他動的」>「心理的」>「基本的」で,誤用のパターンは用法別に異なる傾向が見られた。「他動的」は日本語の動詞自他用法の未習得による「させる」の不使用と過剰使用及び有対動詞の非用,「心理的」は被使役者を示す助詞「に」の過剰一般化,「基本的」は「てもらう」との混同に起因する誤用が多い。また「基本的」は一貫して誤用率が低いのに,「他動的」「心理的」は学習年数が経過しても依然として誤用率が高いことが分かった。以上のことを踏まえ,日本語教育の立場から「他動的」「心理的」を重点的に教えることが使役文の習得を促進させると言えよう。

著者

西川 朋美 細野 尚子 青木 由香

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.163, pp.1-16, 2016 (Released:2018-04-26)

参考文献数

11

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本稿では,日本生まれ・育ちの日本語を第二言語とする(以下,JSL)子どもの中にも,日本語モノリンガル(以下,Mono)にとっては“簡単な”和語動詞が十分に使いこなせていない子どもがいることを指摘した西川他(2015)の報告に,JSL・Mono各グループ内の学年間の語彙力の違いに関する検証を加える。研究1では,小2~中1のJSL163名とMono1,333名について,合計得点の変化を量的に分析し,JSL・Mono共に概ね学年とともに得点が上昇するが,JSLはMonoに追いついてはいないことを明らかにした。研究2では,Mono幼稚園児60名のデータも加え,各アイテムの正答率の変化を検証した。JSL・Mono共に,自身の経験が乏しい動作に対応した動詞・用法が苦手だが,JSLの場合は,経験に伴う自身の経験の蓄積が,Monoのようには日本語語彙の習得には結びついていない例があることを明らかにした。

著者

宮田 公治

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.141, pp.36-45, 2009 (Released:2017-04-05)

参考文献数

8

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本稿は「にとって」の用法について,教室での説明に供することを念頭に置き,簡明な記述を目指したものである。「Xにとって,AはB」は,「経験者がXである場合を適用範囲として,「AはB」という判断を行う(=“少なくともXの場合は,「AはB」と言える”)」という意味の表現である。B(述語)の位置を占めるのは名詞・形容詞を基本とするが,不自然な例になりやすいのは形容詞である。なかでも「反対だ」「嫌いだ」など,常に特定のXのもとに下される個別的判断を表す述語は「にとって」と結びつきにくい。これらは“X(経験者)を必須成分とし,「XはA{が/に}B」という文型をとる”という構文上の共通点を持つ。ただし,「にとって」は構文関係を明示するという機能も有しており,その機能を優先して,これらの述語にあえて「にとって」を共起させることもある。

著者

スルダノヴィッチ イレーナ ベケシュ アンドレイ 仁科 喜久子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.142, pp.69-79, 2009 (Released:2017-04-25)

参考文献数

18

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従来,日本語教育における語彙や文法のシラバスは教師や教材の作成者の直感と経験に基づいて作成されることが多かった。本稿は日本語教育へのコーパスの応用を考え,複数のコーパスに基づいた語彙シラバス作成の妥当性と可能性を探る。分析結果に基づいて,学習者の目的とコーパスの種類との関連,また項目の導入段階と適切なコーパスにおける項目の頻度との関連を考慮したシラバス作成方法を提案する。その一例として,推量副詞と文末モダリティの共起を取りあげ,複数のコーパスの中から,抽出した語および共起表現とその頻度・重要度を比較検討することで,従来のシラバス項目を改善することを提案する。

著者

野々口 ちとせ

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.144, pp.169-180, 2010 (Released:2017-04-15)

参考文献数

6

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対話的問題提起学習では,言語文化が異なる者たちの間で「社会の共生を阻む自分たちの問題」の本質を見出し,共有することが目指される。本稿では,ある地域日本語教室で実施された日本人と外国人による対話活動で,外国人から提起された問題に対する参加者の認識が変化していく様相を記述し,相互学習としての対話の意義を示した。対話の成立には,他者の枠組みを否定しないで自己の枠組みを省察する姿勢と,他者の発言を支える協働的な言語使用で信頼を表出しながら,一時的な対峙が可能な環境を作り,当事者性を持って自分はどう思うかを率直に述べることが必要である。

著者

文野 峯子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.144, pp.15-25, 2010 (Released:2017-04-15)

参考文献数

43

被引用文献数

1

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本稿では,教師自らが「あるべき姿」(横溝2009)に向けて変化し続けることを「教師の成長」と捉え,その実践に授業分析がどう貢献できるかを考察した。まず,日本語教室を対象とした授業分析の先行研究を概観した。次に,教師の成長には「自己主導性」(藤岡1998)が必要であり,自己主導性の獲得には教師自身が自分の授業を批判的に内省する授業分析が最適な方法であることを確認した。その上で,授業分析を教師の成長に役立てるために考慮すべき事柄を考えた。その結果,以下のような結論が導き出された。(1)システムや枠組みを利用することによって,より焦点化された体系的な観察が可能になる。(2)授業分析では,得られたデータを検討するプロセスが重要である。(3)データの検討過程では,さまざまな視点から解釈を試みる作業が有効である。(4)(3)の作業は,授業についてより深い理解をもたらすだけでなく,教師を思い込みから解放し,教師に自由と自信を与える可能性が高い。その結果,自己研修型の教師としての学びが期待できる。(5)授業分析や考察の作業は仲間との対話を通じて行うことでより効果的になる。

著者

萩原 章子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.146, pp.103-116, 2010 (Released:2017-03-21)

参考文献数

22

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初中級の日本語学習者は,インタビューなど即時に文の産出を求められる場面では,既習の文型を用いて複文を構成するのが困難であることが報告されている(近藤2004等)。これは学習者にとって,接続助詞など文に結束性をもたらす要素は音声から把握しにくいことを示唆する。その理由としては,文の中央部分に位置する文法要素は記憶に残りにくいという現象(serial order effect)が挙げられる。本研究では,学習者に複文を音声で聞かせ,できるだけ正確に再生させる誘導模倣の手法を用い,複文のどの部分が再生困難なのかを実証した。実験の結果,学習者にとって接続助詞は他の文法項目と比較し再生が困難であり,中でも学習期間が短く複文の中央付近に位置する接続助詞は特に再生が困難であることが明らかとなった。また,文全体の意味理解に直接影響を及ぼさない要素は,文末であっても正確に再生されにくい傾向も観察された。

著者

邱 學瑾

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.146, pp.49-60, 2010 (Released:2017-03-21)

参考文献数

24

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本稿では,日本語学習者が日本語の漢字語彙をどのように処理するのかを,認知心理学及び第二言語習得の分野における単語認知研究の成果に基づいて考察する。近年,モノリンガルやバイリンガルを対象とした研究では,単語の処理過程において,ターゲット語の意味表象が活性化するだけでなく,ターゲット語と関連する複数の語義も活性化し,ターゲット語の処理に促進効果や干渉効果をもたらすことが明らかになっている。これらの効果は,日本語学習者でも見られることが予想される。日本語学習者の語彙処理過程で異言語間の相互作用が生じる場合は,どのような特徴をもった単語で観察されるのであろうか。また,相互作用はどのような条件で生じるのであろうか。本稿では,この問題に焦点を当て,先行研究を概観しながら議論を展開する。そして,日本語をはじめとした言語の学習における情報処理のメカニズムに迫る。

著者

椿 由紀子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.147, pp.97-111, 2010 (Released:2017-02-15)

参考文献数

27

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コミュニケーション・ストラテジーとしての「聞き返し」の教育を中級の会話クラスで実践した。この「聞き返し」教育では,(1)『「聞き返し」をマスターしよう』という作成教材の学習,(2)母語話者との実際場面での会話の事前指導および事後のフォローアップインタビューでの指導,(3)メタ認知トレーニングシートの記入を行った。本実践の教育効果を「聞き返し」教育前と後の母語話者との会話で検証した。2回の会話での学習者の「聞き返し」使用意識と使用回数の変化を検討したところ,半数の学習者は,教育前には使えていなかった「聞き返し」が教育後の会話では意識的に使えていることが明らかになった。教育後の会話では,質的により望ましい「聞き返し」が使えており会話交換が活発になったこともわかった。しかし,この実践では,教材および教材の学習方法,会話直前の指導法,フォローアップインタビューでの指導法に改善の余地があることも明らかになった。

著者

小玉 安恵

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.148, pp.114-128, 2011 (Released:2017-02-17)

参考文献数

24

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日本語の時制研究において,現在形で過去の出来事を表す,通称歴史的現在形(HP)は,小説など書き言葉を中心に様々な機能が検証され,英語のHPとは違った機能を持つとされてきた。近年では口語データでも研究が進められ,過去形は語りの世界の語り手の視点を,HPは物語世界の登場人物の視点を表す,という視点説が有力である。しかし,その二分的な視点説も,なぜ語り手は視点を変えるのかという問題や,HPの機能の多様性を説明しきれていない。 本稿では44の体験談を,Labov(1972)の口語ナラティブ分析の枠組みを使って質的かつ量的に分析した結果,日本語のHPは,1)話の骨格を成すナラティブ節だけでなく,背景的な節にも現れる,2)物語世界の視点を表すが,だれの視点かは指定しない,3)統御不可能な知覚経験か登場人物の移動に誘発されて使用され,それにより評価機能やテキスト機能などの異なった機能を持つことが分かった。

著者

大島 弥生

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.148, pp.42-56, 2011 (Released:2017-02-17)

参考文献数

25

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大規模テストにおける記述テストには,受験者選別の機能に加え,診断的評価の側面,正負の波及効果の側面がある。本稿では,アカデミック・ライティングと社会生活でのライティングについて,これらの側面からJSLの記述テストの新たな可能性を検討する。また,自動採点技術や日本語母語話者にとってのライティングの現状など,近年の技術発展や状況の変化を視野に入れつつ,記述テストの将来像について考察する。

著者

宮永 愛子 大浜 るい子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.149, pp.31-38, 2011 (Released:2017-02-17)

参考文献数

12

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本稿は,従来言い淀みや場つなぎ語などと言われてきたフィラーの中の「あの」に焦点を当て,談話構造が明快な道教え談話を用いて,「あの」のテクスト構成機能について検証するものである。道教え談話を,道順説明に相当する「現行部分」とコミュニケーション上の問題への対処に関わる「副次部分」から成るとした上で,「あの」の出現位置の特定を試みた。その結果,「あの」は,副次部分の導入と関係が深く,また,現行部分においては,現実との照合が必要な情報内容を導入する際に用いられることが多く,話し手が聞き手の理解ということに特に気を配る箇所で使用されるということを明らかにした。

著者

三好 裕子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.150, pp.101-115, 2011 (Released:2017-02-17)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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本研究は,一文中において統語的な関係にある語と語の結びつきを共起表現と称し,動詞の指導方法として,動詞および動詞と共起する語とからなる共起表現を複数例示し,共起する語の共通点を考えさせることでそのカテゴリー化を促し,動詞の意味と共起関係の理解を図る指導方法(Categorize法,CA法と略す)を考案した。CA法を,提示した個々の共起表現を覚えさせる方法と比べる実験を行い,有効性を検証した。実験では,二つの方法での動詞の学習の後ポストテストとして短文の共起表現部分の正誤判断問題をさせ,アンケートと遅延テストも行った。 当日テストでは提示しなかった共起表現の問題で,CA法は覚えさせる方法より成績が良く,提示した共起表現の問題でも同等の成績で,効果が証明された。効果の要因として,共起する語のカテゴリーや母語との相違への気付きが挙げられた。一方,遅延テストでは,統計上の差が認められなかった。

著者

三宅 和子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.150, pp.19-33, 2011 (Released:2017-02-17)

参考文献数

30

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メディアは人間の身体感,世界観,コミュニケーションのあり方を変容させる力をもっている。近年の電子メディアの急速な浸透により,日常の様々な局面でメディアの影響が実感され,メディアへの関心や研究の機運が高まっている。日本語教育においても,「メディアの介在」を意識し検証することや,メディアを利用して自己表現や発信力を高めることが求められている。 メディア言語研究は,メディアを分析の枠組みの中に組み入れて研究する。本稿ではまず,メディアとことばが互いに関わってきた歴史から説き起こし,隣接領域のメディア研究を概観する。そして近年のメディア言語研究の流れを追いながら,対象となってきたメディアやトピックの変化を振り返る。その上で,研究の具体例として,放送談話における「はい」の機能を考察した研究と,日韓の漫画の役割語を比較対照した研究を取り上げ,メディア言語研究の意義と日本語教育への応用可能性について考える。

著者

大関 由貴 遠藤 郁絵

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.152, pp.61-75, 2012 (Released:2017-02-17)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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本稿は,教師が「自律的な学びとは何か」という問いを持ち,漢字の一斉授業を対象に自らの実践を振り返り,分析を行った実践報告である。意思決定の主体と教師の学習観の変容に焦点を当て分析した結果,初期の教室では教師が学習を設計,主導していたのに対し,学習活動が変化すると,学習者が自身に合った方法や内容を考えながら実践するという意思決定が行われていたことが明らかになった。また,学習過程の観察を通し,教師の関心は学習者主体の学びへと移り,次第にそれを尊重する態度が生まれていった。これらの分析結果を踏まえ,自律的な学びの支援者として,教師には1)学習者の主体的な学びを理解すること,2)そのために彼らの学習過程から学ぶこと,3)学習者が意思決定を行いやすい協働的な学習環境を設計することが求められると考えた。

著者

宇佐美 洋

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.153, pp.55-70, 2012 (Released:2017-02-17)

参考文献数

9

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『日本語教育』1号から150号までに掲載された全論文のうち,「社会との関わり」を扱った論文610編について,その研究テーマの変遷を社会的情勢の変化と関連させて論じた。全体として社会分野論文は,件数,全論文に占める割合ともに80年代後半まで順調に増加し,その後いったん停滞したものの,00年代後半には過去最高に達している。また刊行当初は国外の教育事情を紹介する論文が多かったが,80年代以降は国内における学習者の多様化に伴って国内の学習者に焦点を当てた論文が増えるなど,研究テーマが社会的情勢に鋭敏に反応して変化していることが認められた。さらに,社会情勢の変化に伴って生まれた新しい研究テーマを一過性のものに終わらせないためには,他の研究領域との連携により普遍性・一般性を追求していくという試みが重要になるとともに,日本語教育研究コミュニティ全体として「いま必要とされている研究とはどのようなものか」という議論を深め,研究観を拡張させていく必要もあることを論じた。

著者

横山 紀子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.153, pp.40-54, 2012 (Released:2017-02-17)

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『日本語教育』第1号から第151号に掲載された「心理」分野の論文について,その軌跡を振り返った。第Ⅰ期(1962年~1985年)には,「心理」分野の研究と考えられるものがほとんどない中で,後の発展の種子と思われる論考が出現していたのが印象深い。第Ⅱ期(1985年~1999年)には,中間言語研究が登場し,日本語教育研究の力点が「教授から学習へ」と移行すると同時に,ストラテジー,学習スタイル,学習動機など,学習過程に注目した研究が急速に増えた。第Ⅲ期(1999年~2012年)には,理論の導入により普遍性を追求するとともに,理論を検証することによって教育実践に還元しようとする研究が存在感を増してきた。「心理」分野の研究は,一貫して,言語教育とは言語知識の注入ではなく,学習者が持てるものを生かして学べるような学習支援をしていくことだという認識を高めることに貢献してきたと考えられる。

著者

王 先哲

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.155, pp.142-158, 2013 (Released:2017-02-17)

参考文献数

23

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本稿は,親しい日本人女性同士の依頼会話のビデオを中国人日本語学習者(C)と日本語母語話者(J)に視聴してもらい,両者が被依頼者の行動をどのように予測するか,何を手がかりに予測するかを認知の視点から,比較,考察したものである。 分析の結果,依頼直後に被依頼者が内容の確認をしている段階から,CよりJの方が断られると早く予測し,一度断られると予測したら,その後も,引き受ける可能性があると予測を立てる者は少ないことが分かった。また,報告された予測の手がかりにも違いが見られた。CはJより被依頼者からの依頼内容に関する「情報要求」を受諾の兆候だと認識する者が多く,被依頼者の念押しの「確認要求」に対して,被依頼者の顔の表情や姿勢など「表象的手がかり」を合わせて,予測の根拠に挙げる者も多かった。一方,JはCより「依頼内容の負担度への言及」,「責任感の表明」を拒絶の前触れだと認識する傾向があり,特に「責任感の表明」に対する認識は日中の間で大きく異なることが分かった。