著者

小島 恵津子 岩崎 博之

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.141-149, 2001-03-31

参考文献数

11

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積乱雲が発達する前にしばしば積乱雲の「融合」が見られる.この積乱雲の融合について,関東地方を対象に気象庁東京レーダーのデータを用いて調べた.解析期間は1994年と1995年の7月1日から8月31日である.その結果,次の特徴が明らかになった. 1) 1994年に212回,1995年に220回の計432回の積乱雲の融合が認められ,海洋域と比較すると陸域では対流活動度に対する融合回数の割合(融合率)が大きかった. 2) 積乱雲の融合回数は12時から22時に多く,この時間帯に融合率も大きかった. 3) 標高0.4〜0.8kmの南東斜面では,他の領域よりも融合率が高く,特に,熱的局地循環に伴う南東風が強い日には融合率が高くなっていた.

著者

小倉 義光 隈部 良司 西村 修司

出版者

日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.54, no.7, pp.663-669, 2007-07-31

参考文献数

4

著者

小倉 義光 隈部 良司 西村 修司

出版者

日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.55, no.11, pp.921-927, 2008-11-30

参考文献数

15

被引用文献数

2

著者

小倉 義光 奥山 和彦 田口 晶彦

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.49, no.7, pp.541-553, 2002-07-31

参考文献数

35

被引用文献数

11

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これは,関東地方で1995〜97年の梅雨明け以降の7月と8月,日本気象協会のSAFIRが観測した日々の発電状況の多様性を,大気環境を表すパラメータの組合せの違いに起因するとという見地から理解しようとする試みの第1部である.序論的性格を持つ.まず,関東地方の夏期における発雷の地理的時間的平均分布などを概観する.次に,1日当たり雲放電数が100以上であった65日を選んで,発雷域の地理的分布およびその時間的変化から,発雷パターンを山岳型・山岳から平野型・平野型・広域型の4種に分類する.さらにそれを地上・高層天気図やアメダスデータなどと対比して,各日の主要な雷雨(発雷域)を発生させたトリガーを推定する.その結果によると,気団雷が26日,総観スケールとメソスケールの前線による界雷が31日,上層の擾乱や台風による渦雷が8日であった.気団雷の中で可能な形態の1つ,すなわち平野域での水平或いは鉛直対流による雷雨と思われる例は認められなかった.

著者

森 厚 川崎 宣昭 山崎 謙介

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.113-116, 2010-02-28

著者

小林 文明 千葉 修 松村 哲

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.19-34, 1997-01-31

参考文献数

22

被引用文献数

12

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1994年10月4日17時すぎ,土佐湾海上で5本の竜巻が連続して発生した.数多くの画像データと竜巻近傍の自記紙やレーダーエコーデータにより,これらの竜巻の形態と構造を解析した.5本の竜巻の発生から消滅までは1時間の連続した現象であった.漏斗雲が地上まで達した4本の竜巻のライフタイムは約20分,竜巻の強さはFスケールでF0と推定された.竜巻渦はすべて時計回り(高気圧性)の回転であり,漏斗雲の形状,直径の顕著な時間変化を示さないまま3〜6km/hの移動速度で北上した.土佐湾竜巻の発生メカニズムは,直接的にはメソγスケール(数km)のシアーライン上の初期の渦が積乱雲発生時の上昇気流とカップリングして生じたと考えられたさらに,メソβスケール(土佐湾のスケール)の地形,性の収束が積雲を発生させた点で重要であった.土佐湾竜巻はスケールの異なる2つの条件下で発生した,海上竜巻であると結論づけられた.

著者

吉門 洋 中島 虹 川本 陽一 大岡 龍三

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.61, no.7, pp.541-548, 2014-07-31

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都市化の進んだ東京の夏季日中の大気構造把握を目的として,都心部で東京湾岸から9.5kmの東京大学と,その北西12.3kmの郊外域との境界部において低層用ラジオゾンデによる境界層観測を行った.その他2地点でも補助的な観測を行った.得られたデータから,連続する3日間の海風の発達経過を調べ,海風気塊の熱構造の変動を追った.熱構造がほぼ定常的な午後の時間帯に,対流混合層が成長する形で前記2地点間を進む海風の加熱率は600Wm^<-2>前後と算定された.この加熱の主要構成要素は地表からの顕熱フラックスと都市人工排熱と考えられ,これらの和が600Wm^<-2>程度となるためには,両者とも従来の観測事例や見積り量に比べ,かなり大きな値であることがうかがわれた.

著者

筆保 弘徳 塚本 修

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.443-451, 2000-06-30

被引用文献数

2

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台風9810号において, 進行方向の西側約150kmまでの九州南部から中国地方の地域で1.0〜7.5hPaのPressure Dipが観測された.特に台風経路に近い地域ではPressure Dipが起こる直前に気圧の急上昇(気圧の鼻)がみられ, それと同時に気温・露点温度の急低下, 突風, 一時的強雨が起こっていた.気圧の鼻やPressure Dipの起こった時刻で等時線を引いてみると, レーダー合成図でみられたレインバンドと気圧の鼻が良く一致し, 高層解析から高度2km付近でリチャードソン数の小さい層が確認された.これらの解析より, 気圧の鼻はレインバンドの通過に伴う現象, Pressure Dipはそのレインバンドに対応した内部重力波と考えられる.

著者

坪木 和久 耿 驃 武田 喬男

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.47, no.11, pp.777-783, 2000-11-30

参考文献数

7

被引用文献数

12

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Three severe tornadoes occurred in Tokai District, the central part of Japan, on 24 September 1999 when Typhoon 9918 moved northeastward over the westernmost part of Japan. Photograph and video images showed that their width was several hundred meters and their rotation was cyclonic. The Doppler radar of Nagoya University observed the parent mesoscale convective systems of the tornadoes. PPI display of Doppler velocity showed five meso-cyclones passed over the district during the period from 1100 to 1230 JST, 24 September 1999. Three meso-cyclones of the five were accompanied by the tornadoes. The Doppler radar observation found characteristics of supercell in the convective systems : a hook-shaped echo and a bounded weak-echo region. Vorticity of the meso-cyclones estimated from the Doppler velocity was an order of 10^<-2>s^<-1>. The sounding at 0900 JST, 24 September 1999 at Shionomisaki showed that the lower atmosphere was significantly unstable and the vertical shear was strong. CAPE of the profile was 2140 J kg^<-1>. This condition was favorable for formation of a supercell. In order to examine whether the profile had a potential to produce a supercell, we performed a numerical simulation experiment using a cloud-resolving model (ARPS). The result showed that a quasi-steady supercell was formed with a significant vorticity at the central part of the intense upward motion. The result suggests that the tornadoes were produced by intense stretching of the vorticity by the intense upward motion.

著者

鈴木 博人

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.51, no.11, pp.805-816, 2004-11-30

参考文献数

12

被引用文献数

2

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日本における大雨の出現頻度の経年変化を明らかにすることを目的に,日本全国の気象官署18箇所を対象に1950年から2003年の54年間におけるひと雨の1,3,6,12,24時間降水量及び総降水量の再現期間が2,5,10年以上の大雨の出現頻度の経年変化を分析した.暖候季(5月から10月)における大雨の出現頻度には,大雨の時間スケールや基準によらず,全般的に1950年代から1960年代前半にかけて高く,1960年代後半から1980年代にかけて低く,1990年代以降が最も高いという変動傾向がみられる.ただし,3,6時間降水量の再現期間が2年以上の大雨の出現頻度は1990年代以降だけが高い傾向にあり,特に1990年代後半に高い傾向にある.また,1950年から2003年の期間後半の大雨の出現頻度の増加傾向はほとんどの場合に有意な期間があるが,期間前半の減少傾向に有意な期間がみられるのは一部の場合のみである.梅雨季(5月から7月)及び台風季(8月から10月)における再現期間が2年以上の大雨の出現頻度は,大雨の時間スケールによって変動傾向に違いがみられるが,いずれの季節も1990年代以降は高い傾向にある.

著者

石井 哲雄 近藤 純正

出版者

日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.310-324, 1993-05-31

参考文献数

5

被引用文献数

3

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東シナ海・黄海・ボッ海における熱収支の季節変化を調べた.海洋運搬熱の発散値F_&ltDIV&gtの季節変化を重点的に調べた(F_&ltDlV&gt&gtOは流出,F_&ltDIV&gt&ltOは流入).その結果によれば,海洋運搬熱の発散値F_&ltDIV&gtは2~5月の期間には,九州西方から久米島を通り石垣島にかけての帯状のメッシュに負の最も大きな値を持ち,そのメッシュから北西に遠ざかるにつれて,黄海の西側から正になりはじめ,しだいに正の領域が増える.それに呼応して貯熱量Sが正になりはじめて,しだいに大きくなってくる.従って貯熱量Sの大きな値の分布と海洋運搬熱の発散値の負で絶対値の大きな分布領域とが,大体一致している.この2~5月の期間,貯熱量を支配する因子は海洋運搬熱の発散値とみなすことが出来る.7~8月の期間,海洋運搬熱の発散値は九州南方と西方の狭いメッシュだけ負となり,ここに海洋運搬熱が収束するため,貯熱量はここが一番大きな値を示す.海洋運搬熱の発散値は九州南方と西方以外は,全域で正の値を示し,その絶対値は黄海西部とボッ海で大きい.貯熱量が九州南方と西方のメッシュで最大になる理由は前報告(石井・近藤,1987)で示したように7~8月は海面が大気から正味吸収する熱が黄海とボッ海で一番大きいために,大気から海洋へ正味入った熱量が海洋運搬熱として黄海とボッ海から東シナ海へ流出してここで収束するのに加えて,この海域自体が大気から正味吸収した熱量(大きな量ではないが,黄海の半分程度の熱量)が追加されるためである.このようなメカニズムで夏の期間に大量の熱収束が九州南方と西方のメッシュに起こるので,このメッシュの貯熱量が最大になり,このメッシュを含む東シナ海に大量の熱が貯えられる.しかし10月以後,海洋運搬熱の発散値は,ほとんどのメッシュで負となり始め,1月に南西諸島北方海域に負の最大値ができる.秋から冬にかけて(9~1月),海面が大気から正味獲得する熱が負で絶対値が大変大きくなるので,海洋運搬熱の流入があっても,貯熱量は減少し続ける.年間を通してみると,対象とする全海域に海洋運搬熱として周辺から入ってくる熱量は年平均値で7.4×10^13Wとなり,前報告(石井・近藤,1987)で求めたように海面が大気へこれだけの熱量を年平均で失う.

著者

稲村 友彦 岩崎 一晴 齋藤 仁 中山 大地 泉 岳樹 松山 洋

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.123-138, 2009-03-31

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阿蘇山の特徴的な地形(中央火口丘,阿蘇外輪山および立野火口瀬)が,立野火口瀬の西で起こる局地風「まつぼり風」に及ぼす影響を,メソ気象モデル(RAMS)に現実の地形と仮想的な地形を与えることによって調べ,まつぼり風発生のメカニズムを考察した.まつぼり風は南東の地衡風が吹くときに発生しやすく,発生が確認された1999年4月17〜18日を対象に実験を行ったところ,現実の地形の実験で,立野火口瀬周辺にはおろし風や地峡風が出現した.仮想的な地形の実験との比較により,まつぼり風を発生させる主要な原因は,立野火口瀬南側の外輪山によるおろし風であり,立野火口瀬による地峡風効果と中央火口丘によるおろし風が,強風をさらに強めていることが示唆された.また,下層の東寄りの風と上層の西寄りの風との間,高度1500m付近に現れる東西風速0m/sの層により形成された臨界層が,おろし風の強化に寄与していると考えられた.

著者

花房 真二

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.974-975, 2007-11-30

被引用文献数

1

著者

板野 稔久

出版者

日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.57, no.7, pp.513-516, 2010-07-31

参考文献数

8

著者

気象庁予報部予報課

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.428-431, 2008-05-31

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平成19年の梅雨入りは九州南部を除いて平年より遅く,梅雨明けは南西諸島や九州南部を除いて遅かった.梅雨前線は, 6月中旬にかけて南西諸島から本州の南海上に位置することが多く,活動が活発となった.その後は本州付近に停滞することが多く, 7月中旬にかけて引き続き活動が活発だった.梅雨時期の降水量は,西日本から東日本の太平洋側や東北南部で多く,九州南部ではかなり多かった.奄美,九州北部,東北北部では少なかった. 6月中旬にかけて梅雨前線が本州の南海上に離れて停滞することが多く,四国や九州北部の降水量がかなり少なかった一方で,沖縄では降水量が平年より多くなった. 7月は梅雨前線が本州付近に停滞し活動が活発になったことや台風第4号の影響により,西日本から東日本の太平洋側で降水量がかなり多くなった.また, 9月中旬には台風第11号の影響により東北地方に停滞する前線の活動が活発となり,東北北部を中心とする大雨があった.

著者

後藤 恵津子 岩崎 博之

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.107-116, 2023 (Released:2023-04-30)

参考文献数

58

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本論文では,北関東の雷神社の祈願目的と夏期の雷撃密度・雨量との関係を定量的に示す.雷を恐れの対象と見なす雷除雷神社と恵みをもたらす対象と見なす雨乞雷神社の計62社に注目して,それらの分布と12年間(2009-2020年)の夏期の雷撃密度とレーダ雨量の分布とを比較した.その結果,全神社数に対する雷除雷神社の割合は雷撃密度と有意な正の相関が認められた.一方,雨乞雷神社の割合は,雷撃密度と無相関であったが,夏期雨量とは有意な負の相関が認められた.これまで定性的に説明されていた雷神社と気象要素との関係が定量的に示された. また,雨乞雷神社が期待される地域でありながら雨乞雷神社が存在しない3つの地域について,雨乞雷神社が重視されなかった理由を考察した.

著者

杉山 昌広 西岡 純 藤原 正智

出版者

日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.58, no.7, pp.577-598, 2011-07-31

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気候工学(ジオエンジニアリング)は「人為的な気候変動の対策として行う意図的な惑星環境の大規模改変」である.緩和策・適応策の代替にはならないが,温室効果ガス排出削減がなかなか進まない中,地球温暖化が危険な水準に達してしまうリスクを踏まえ,昨今,気候工学は欧米を中心に注目を浴びている.IPCCの第5次評価報告書でもレビューの対象となった.気候工学は,太陽放射管理(SRM)と二酸化炭素除去(CDR)の二つに大別される.SRMは太陽入射光を減らすことで気温を低下させる.CDRは二酸化炭素のシンクを促進するか工学的回収をして地球温暖化の原因を除去する.例えば海洋に鉄を散布し光合成を促進させる手法が提案されている.数ある気候工学で最も注目されているのはSRMの一つである成層圏へのエアロゾル注入である.火山噴火後の気温低下が示すように物理的な裏づけがあるが,降水の地理的パターンを変えるなど副作用も懸念されている.成層圏エアロゾル注入を主な対象とする気候工学モデル相互比較実験GeoMIPも立ち上がった.地球温暖化対策とはいえ,気候を直接改変する考えには,さまざまな社会的な課題がある.気候工学は一国が実施すると地球全体の気候に影響がでるため,何らかの国際枠組を必要とする.短期的には自然環境での実験についてのガイドラインが不可欠であり,国際的な議論がはじまっている.

著者

石原 正仁

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.277-297, 2019 (Released:2019-05-31)

参考文献数

86

著者

藤部 文昭 松本 淳

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.319-325, 2022 (Released:2022-07-31)

参考文献数

9

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新聞4紙の記事検索サイトを使い,気象や気象災害に関連する45語について,1990~2020年の記事数の長期変化を調べた.その結果,近年は極端気象や災害に関わる用語の記事が増える傾向にあることが見出された.しかし,変化傾向は用語によって違い,“豪雨” の記事数は大幅に増えたのに対して “集中豪雨” の記事数は減っている.また,災害に直結しない一般的・日常的な気象用語の記事数は,横ばいあるいは減る傾向にある.

著者

林 未知也

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.5-25, 2020 (Released:2020-02-29)

参考文献数

100