著者

田中 慶 木浦 卓治 杉村 昌彦 二宮 正士 溝口 勝

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.1-12, 2011

被引用文献数

4

---

水稲生育予測モデルSIMRIWを利用した水稲栽培可能性予測ツールを開発した.このツールは,SIMRIWを全球に適用して,栽培可能地域,最適移植日,最大収量を地図上に表示するWebアプリケーションである.研究者向けのモデルであったSIMRIWを,政策決定者や農家向けの意思決定支援ツールとして利用できるようにした.すでにSIMRIWは作物モデル開発フレームワークを利用して,Webアプリケーションとして実装されていた.全球を対象としたシミュレーションにおいて,条件を変えて大量にモデルの繰り返し実行を行うための,モデル実行エンジンの改良が行われた.また,モデルの気象データ取得元であるMetBrokerが全球の1度グリッドの気象データを新たに扱えるようにした.栽培可能性は水稲生育モデルの移植日を365日間すべてで計算し,収量を得られるかで判定される.同時に8品種(ジャポニカ米5品種,インディカ米3品種),気候変動に対応したCO₂濃度2パターンと気温加算値3パターンで計算を行った.モデルの計算結果はXML形式のファイルで記録され,Flash版やGoogle Earth版のデータビューワで閲覧できる.<br>

著者

寺元 郁博 二宮 正士

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.76-84, 2012 (Released:2012-12-27)

参考文献数

22

被引用文献数

1 1

---

近年GISの利用が広まっており,農業分野においても各種システムが普及しはじめている.GISを使用するためには地図データが必須であるが,これまでは購入しなければならないことが多かった.2008年より国土地理院が基盤地図情報の刊行を開始し,インターネットを介して無償で提供している.しかし,必要な領域のみを取り出し,かつ使用するGISが対応する形式にデータを変換しなければならないので,簡便には使用できない.そこで,基盤地図情報(縮尺レベル25,000)を用いた地図画像配信サービスを開発した.本サービスは,Web Map Serviceと呼ばれるプロトコルに基づき,インターネットを介してGISからの要求を受け付け,地図画像を作成する.GISの多くは,Web Map Serviceクライアントとして動作する機能を持っているので,使用者は,データ変換等を行うことなく,全国の地図を使用することができるようになる.また,一定の条件を満たせば,国土地理院長の承認を経ずにWWWアプリケーションで使用し,これを公開できる.開発したサービスをGISおよびWWWアプリケーションで使用することができることが確認できた.本サービスは,より詳細な基盤地図情報(縮尺レベル2,500)を使用していないため,簡易的な背景図としての使用に適していることが分かった.

著者

南石 晃明

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.141-159, 2002 (Released:2013-03-31)

参考文献数

13

被引用文献数

15 9

---

多様な営農リスクや経営目標を明示的に考慮できる営農計画手法を簡易に利用できるように,目標分析やリスク分析が行えるシステムを開発した.このシステムでは,試算分析と数理計画法の統合的利用が可能である.システムは,表計算ソフトをベースにVBAを用いて開発されており,手法面では多様な経営目標,収益リスクおよび作業リスク,労働や土地の制約に加えて機械作業時間や施設処理能力の制約が考慮できる点が特徴である.また,システム面では,機械作業可能時間等の算出機能,演算に用いるモデル構造の選択機能が特徴である.1996年7月の試作システムの配布開始から2001年12月末までの累積利用申込者数は575件であり,このうち66%を都道府県の農業改良普及センターや試験研究機関が占めている.システムの適用事例は少なくとも80以上があり,技術評価と営農計画に大別できる.本研究により,システムが持つべき機能および基本構造は明らかになった。今後の課題としては,システムが取り扱うデータを3種類に区分し,農業技術体系データベースを構築することが求められている。

著者

南石 晃明

出版者

農業情報利用研究会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.141-159, 2002

被引用文献数

1 9

---

多様な営農リスクや経営目標を明示的に考慮できる営農計画手法を簡易に利用できるように,目標分析やリスク分析が行えるシステムを開発した.このシステムでは,試算分析と数理計画法の統合的利用が可能である.システムは,表計算ソフトをベースにVBAを用いて開発されており,手法面では多様な経営目標,収益リスクおよび作業リスク,労働や土地の制約に加えて機械作業時間や施設処理能力の制約が考慮できる点が特徴である.また,システム面では,機械作業可能時間等の算出機能,演算に用いるモデル構造の選択機能が特徴である.1996年7月の試作システムの配布開始から2001年12月末までの累積利用申込者数は575件であり,このうち66%を都道府県の農業改良普及センターや試験研究機関が占めている.システムの適用事例は少なくとも80以上があり,技術評価と営農計画に大別できる.本研究により,システムが持つべき機能および基本構造は明らかになった。今後の課題としては,システムが取り扱うデータを3種類に区分し,農業技術体系データベースを構築することが求められている。

著者

合崎 英男 澤田 学 佐藤 和夫 吉川 肇子

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.293-306, 2006

被引用文献数

6 6

---

本稿の目的は, 輸入が停止されている米国産を含めた複数の産地・種類の牛肉を設定し, 国産牛については生産情報公表JAS, 外国産牛についてはBSE検査と生産情報公表JASの消費者評価を選択実験により明らかにすることである. 北海道札幌市清田区の335名から得た選択実験データをランダム・パラメータ・ロジット・モデルで分析した結果, 次の点が明らかになった. 1) 給餌・投薬情報の付加価値については, 国産黒毛和牛の方が国産牛よりも低かった. 国産黒毛和牛は国産牛よりも安全性に配慮して肥育されているという評価枠組みが消費者の間に存在することを示唆する. 2) BSE検査に対する付加価値については, 米国産牛の方が豪州産牛よりも高かった.

著者

安場 健一郎 藤尾 拓也 渡邊 勝吉 多根 知周 山田 竜也 内村 優希 吉田 裕一 後藤 丹十郎 田中 義行

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.155-163, 2017 (Released:2017-12-28)

参考文献数

22

被引用文献数

2

---

施設内外の夜間のCO2濃度の計測値を利用して,隙間換気回数と施設内でのCO2発生速度を推定するソフトウェアを開発した.開発したソフトウェアはパーソナルコンピュータ上で動作し,ユビキタス環境制御システム(UECS)に準拠したCO2計測ノードが導入された施設で利用可能である.冬期間締め切った施設では夜間,土壌や植物から発生するCO2によってCO2濃度が上昇する.隙間換気回数と施設内からのCO2発生によってCO2の上昇曲線が決まる.開発したソフトウェアで,隙間換気回数推定のためのデータ収集期間を設定すると,自動的にその期間のCO2濃度を記録する.その期間の終了時に,非線形回帰分析を利用して,隙間換気回数と施設のCO2発生速度を自動的に推定する.また,計算したこれらの推定値を利用して,日中,換気開始前までの施設内での光合成速度を推定する機能を実装した.また,電子メールによってこれらの計算結果をリアルタイムにユーザーに伝達する機能を実装し,推定値の把握を容易にした.本ソフトウェアを利用することでCO2測定ノードが導入されていれば,簡単に隙間換気回数,施設内でのCO2発生速度を推定可能で,施設内でのCO2環境や省エネルギなどの施設内環境の改善に活用できると考えられた.

著者

島川 悠太 杉山 純一 中嶋 和成 高木 順子 宇田 渉

出版者

Japanese Society of Agricultural Informatics

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.119-125, 2008

被引用文献数

2

---

SEICAカタログ番号を含んだ商品バーコード・SEICA商品バーコードで売上を管理するPOSシステム[POS支援システム]を利用して,直売所において農産物の生産情報を効率的に活用する仕組みを開発した.既存のPOS端末と情報開示端末に改良を加え,レジ打ちの際にバーコードで読み取ったSEICAカタログ番号をPOS端末から生産情報開示端末に転送することによってインターネットから最新の生産情報を取得して表示する機能を実現した.これにより,レジ打ちの際に,精算待ちをしている消費者に対して生産情報を発信できるようになった.また,商品バーコードと共に,情報開示用のQRコードを印字できる商品バーコードラベル印刷プログラムを開発し,商品バーコードラベルを通じても生産情報を容易に開示できるようにした.更に,価格マスタの変更を伴うSEICAバーコードラベルの印刷管理を安全かつ容易に行えるよう,商品バーコードラベル印刷プログラムに指紋認証技術を採用した.これらの仕組みにより,既存のPOSシステムでは実現できなかった効率的な生産情報開示と販売管理の両立が可能になった.<br>

著者

Sasaki Yutaka Shibusawa Sakae Negishi Hanako

出版者

Japanese Society of Agricultural Informatics

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.228-235, 2013

---

Because Japanese farmers are aging, the need for cooperative working type agricultural robots that can perform tasks together with human beings is becoming particularly acute. Such robots need the ability to integrate their activities seamlessly with human beings and should possess functions that can be controlled intuitively, even by new agricultural workers and elderly people. These functions are generally considered under the heading of <i>Kansei</i> communication. Robots that incorporate such abilities include the <i>Kansei</i> Agri-robot and the <i>Chinou</i> robot, which can extract tacit knowledge and retain it for future use, and which have been the subject of intense study and development work. In this paper, we report on the fabrication and evaluation of an intuitive control component that utilizes human motions, which is one of the core technologies for issuing instructions, that is based on the Kinect sensor. The Kinect sensor, which can trace and replicate motion information based on a human skeleton movements, is a gaming device for the Xbox 360 released by Microsoft Corporation in 2010. It consists of three-dimensional depth sensors comprising an infrared (IR) emitter and an IR depth sensor, an RGB camera, and a multi-array microphone. The motion control technique targeted in this study is the finger pointing that will be used to instruct the robot on how to move and position itself correctly in a working area or other location. As the development environment, we used Microsoft Windows 7 as the operating system, OpenNI as the library, and NITE as the middleware. Visual Studio 2010 and the C++ language were used for software development. The following results were obtained. First, we found that the skeleton motion information of a farmer could be extracted at various angles using the Kinect sensor. Next, an algorithm for calculating finger-pointing points from the joint coordinate information relating to the shoulders, hands, and feet of the farmer was formulated. Based on the results of our verification experiments, we found that the algorithm accuracy was high when considered in terms of the assumed robot size and working area, and that control of a robot by finger pointing was possible. Estimation errors were found to vary depending on the sensing angle of the robot in relation to the farmer, and sensing errors from behind the farmer were greater than those occurring from other angles. It was also found that the Kinect sensor could be used in field conditions during early morning and late afternoon hours when light intensities had decreased, as well as under artificial lighting conditions.

著者

庄野 浩資 西川 朝也

出版者

Japanese Society of Agricultural Informatics

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.317-330, 2004

被引用文献数

3

---

リンドウの切り花栽培において重要となる切り前,すなわち採花ステージの判断は,現状では収穫作業者の主観に依存しており,これが出荷商品の品質のばらつきを生む要因の一つとなっている.そこで本研究では,採花ステージの評価・判断のための客観的指標の開発を目的に,全8種類の画像情報を考案し,その有効性を検討した.考案した画像情報は,「頂花部構成要素の大きさ計測に基づく画像情報(4種類)」と「頂花部構成要素の個数計測に基づく画像情報(4種類)」である.前者は,頂花部の花弁あるいは蕾の面積から,後者は,頂花部の未熟および過熟な蕾の個数から採花ステージの評価を図る.具体的には,圃場にてリンドウ58個体分の画像を撮影し,そこから各画像情報を算出した.さらに,この結果とあらかじめ専門家が作成した採花ステージ評価結果との相関性を検討し,その有効性を検討した.結果として,6種類の画像情報において採花ステージとの相関性が認められ,重回帰分析による採花ステージの推定では,推定値と実測値との相関係数が0.9を超えるなど,画像情報の有効性を示唆する結果となった.将来的には,画像情報に基づく採花ステージの自動画像計測装置の開発など,リンドウ収穫作業の高精度および高効率化に寄与すると期待する.

著者

菅原 幸治 南石 晃明 阿部 浩 井手 洋一

出版者

Japanese Society of Agricultural Informatics

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.123-137, 2006

被引用文献数

2

---

都道府県による病害虫雑草防除基準の作成を支援するため, クライアント・サーバ型の農薬登録情報取得・編集システムを提案し, 開発を行った. 6県の病害虫雑草防除基準の内容を調査したところ, 県ごとに書式は異なるが作物ごとの農薬使用基準表などのデータ項目は共通部分が多いことがわかった. このため, 更新頻度の高い農薬登録情報のデータベースをサーバ側で一括管理し, Webを通して農薬使用基準データの提供を行うとともに, 各クライアント側でサーバから任意にデータを取得して編集を行うシステムが妥当であると考えた. 開発したシステムの構成は, 農薬登録情報のデータベース (農薬ナビDB) から農薬使用基準データを抽出して配信するサーバ側アプリケーション「農薬ナビDBサーバ」, ならびに, 対象とする農薬, 作物, 病害虫雑草に応じて農薬使用基準データを取得し並べ替え・集計等の編集を行うクライアント側アプリケーション (以下, クライアントアプリ) からなる. クライアントアプリは利用目的に応じて多数の種類があってよいが, 汎用性の高いクライアントアプリとして, データ検索・取得の操作性を追求した「ACFinder for 農薬ナビ」, ならびにデータの取得後に任意に編集可能な「ACLoader」を開発した. クライアントアプリ上でデータの並べ替え, 集計, 二次検索, 追記などの操作を直接行うことで, データの検索・編集に要する労力を軽減可能となる.

著者

澁澤 栄

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.259-273, 2003 (Released:2013-03-31)

参考文献数

48

被引用文献数

3 2

---

本稿は,精密農業研究の枠組みと課題について総括したものである.ほ場ばらつきの記述と解析およびその農学的解釈に関わる科学の論理,ほ場ばらつきのセンシングや可変作業機械の開発に関わる技術の論理,そして農産物の販売戦略や利益に関わるビジネスの論理にわたる俯瞰的な研究アプローチ群をもつことが精密農業研究の特徴である.このような研究の枠組みは,欧米諸国をはじめとした世界各国の多様な農業立地条件を基礎にして,多年にわたる研究・開発・普及の蓄積により形成された.精密農業研究モードは過去に5回の大きな変化を遂げ,最後に登場した米国モデルと日本モデルは,農業イノベーションを展望したビジネスモデルであり,その発展には社会実験が求められる.情報技術を軸にした横断的な研究分野の創出が,精密農業ビジネスモデルの発展にとって切実な課題となりつつある.

著者

斉藤 保典 小林 一樹 鈴木 剛伸 平藤 雅之 木浦 卓治 深津 時広

出版者

Japanese Society of Agricultural Informatics

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1-11, 2013

被引用文献数

2

---

圃場現場の環境情報や作物生育状況を実時間で計測し,公開と情報共有を行う圃場センシングネットワーク「アグリサーバ」を構築した.アグリサーバのセンシングノードには,気温・湿度および日射量センサ,カメラ,通信デバイス,制御回路等が含まれ,ノード管理および計測データの転送等は,全てインターネットを通じて行われた.センシングノード自体は,長野県上高井郡小布施町のブドウ,クリ,リンゴ,野菜の各圃場に設置され,平成18年度から試験運用を開始し平成20年度より本格運用を継続している.データの公開と利活用を進めるため,アグリサーバ専用のホームページ「農ライブ」を制作した.農ライブにおける農業情報の利活用法として1)IT/精密農業,2)トレーサビリティ,3)農ビジネス,4)教育,5)コミュニケーション,6)アグリツーリズム,への応用を提案し,具体的事例を示すことでその有効性を議論した.その結果アグリサーバは,小布施町の活性化にとって非常に重要な農業情報を提供することが示された.<br>

著者

竹崎 あかね 大浦 裕二 河野 恵伸 木浦 卓治 林 武司

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.47-58, 2016

被引用文献数

1

---

農産物関連の代表的なテキストデータであり,今後テキストマイニングの必要性が高まるであろうインターネット通販の野菜商品レビューを対象に,付属辞書を参照した形態素解析結果からレビュー内容を把握する際の問題点を明らかにした.付属辞書を参照した形態素解析では語の分割精度が低いこと,出現頻度が高い同義語が別語と扱われること,否定概念が欠落すること,形容詞の対象が不明確であることでテキストからの概念抽出精度が低くなると判断した.これらの問題解決のために,自然言語処理済みテキストから抽出すべき構文解析情報等を提案し,以下の概念抽出工程を提示した.1)解析対象に合致した参照辞書を構築して形態素解析を行う.2)構文解析後,動詞"する"は,その直前に出現する名詞と一語に集約し,具体的動作を示す動詞に変換する.3)否定概念を付与するために,助動詞"ぬ",接頭辞"無"・"不"・"低"・"未"・"非",接尾辞"ない"について語の変換,集約処理をする.4)同義語を正規化する.5)解析対象に合わせて係り受け関係の語を抽出する.

著者

井口 信和 元永 佳孝 内尾 文隆 二宮 正士 亀岡 孝治

出版者

Japanese Society of Agricultural Informatics

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.155-164, 2006

被引用文献数

3 6

---

農作物の生産現場において, 画像データは, 栽培管理や栽培記録, 生育レベルの診断, 病害虫の診断などに広く利用されている. 本研究では, 農業の現場で利用される様々なデジタル画像データの効率的な交換を目的として, P2Pを用いた農作物画像共有システムであるBIXイメージブローカシステムを開発した. 本システムはHybrid型P2Pシステムとして開発したことを特徴とし, コンテンツである画像データと画像データのメタデータを分散して管理する. これにより, 画像データの検索速度の向上と効率的な画像交換が実現できると同時に, ピアグループへの参加認証を行うことが可能となり, 特定のグループ内での安全なデータ交換が実現できる. 利用者はP2Pノード上のユーザインターフェイスを用いて簡単に画像データの検索・取得などが実行できる. 本研究では, プロトタイプを開発し, 実際にインターネットを経由した利用実験を行い, P2Pによる農作物画像共有システムの実現性を示した.

著者

佐々木 豊

出版者

Japanese Society of Agricultural Informatics

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.177-186, 2009

被引用文献数

2

---

現在,学力低下や理数離れ,諸外国と比較した日本の科学系学問への意欲水準の低さなどの問題が存在する.近年,特に工学系に対する学生の人気が低下している.農業工学とは,食・環境を対象に,工学的アプローチをする学問分野である.上記に加えて農業工学は,元々自然,環境,動植物が好きな学生に対して,工学系基礎学問を用いているため,農業系の他分野に比べて志望する学生が少ない.更に産業の魅力低下も加わり,学生の学習意欲の向上が大きな課題となっている.また,物理,数学,情報技術に対し,苦手意識を持っている学生が多数存在する.これを改善するために教材は重要といえ,手で触れたり,実際に自分の目で見たりして体験することで学習効果は向上する.しかし情報技術の進歩の速さから,自作の教材では常に改良を迫られ,維持・管理が難しい側面も存在する.</br>そこで本研究では,現在の農業工学教育の調査を先ず行った.それを基に,学習意欲を高める農業工学教育を検討するため,レゴマインドストームNXTを教材として授業設計及び実施をし,その教育効果の評価を行った.レゴマインドストームNXTは,情報教育,農業工学専門教育,アイデア創造型学習において,良好な学習支援効果が確認できたので,本論文ではこれらを報告する.<br>

著者

矢尾板 日出臣

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.145-156, 1995 (Released:2013-03-31)

---

集約度は,経営面積当たりに投入さる労働と資本の程度を意味し,労働集約度と資本集約度に分けられる.それはは労働と資本の組合せを介して,生産技術を特徴的に表し,労働と資本の純生産分配率,コストと利潤の形成を規定する関係にある.作物固有の技術的な性格から,集約的方法による増収と増益の効果は異なる.稲作は野菜作等と較べて,労働と資本の受容力が小さいことから,集約的管理の効果は表れ難く,集約度の合理的な統制・管理が課題になる.

著者

上原 絢子

出版者

農業情報利用研究会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.59-68, 2003

---

インターネット市場向け気象情報は、静止画情報及び気象データと動画情報の組合せによる同時提供が今後の標準になると予想している。即ち、緊急性が要求される情報や地域的/時間的な細かさが要求される情報については静止画情報や気象データを、防災や環境といった特定テーマ番組や専門家によるコンサルティング番組に関しては動画解説情報を提供する形態が望ましい。上記を踏まえ、本稿では気象情報分野を事例として、高速インターネットビジネスに関する動向と今後の展望について述べていきたい。

著者

寺元 郁博 吉田 智一 高橋 英博

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.33-43, 2007 (Released:2007-04-10)

参考文献数

12

---

本稿では,WWWベースのアプリケーション開発の分野で注目されている,Ajaxと呼ばれる技術を利用したコンテンツ開発で開発効率を向上させるためのライブラリとして開発したROCOCOライブラリと,Google Maps APIの利用に特化した上位ライブラリのROCOCO Google Mapsについて報告する.ROCOCOライブラリは,XML HTTP通信,JSONP通信,グラフ表示およびマトリクス表示の各機能を持つ.またROCOCO Google Mapsは,生成時に基本的な操作を行うためのメニューを自動生成する機能と,メッシュ塗り潰し画像と地図とを重ね合せて表示する機能を持つ.また,ROCOCO Google Mapsを用いることによる開発効率向上を確認するため,このライブラリを用いて,Webサービスが提供されている水稲生育予測システムおよび露地野菜適作判定支援システムを利用したAjaxコンテンツを開発し,これらのコンテンツ開発ではコード行数が大幅に減少し,コンテンツ開発の効率が向上したのを確認した.

著者

中野 和弘 荒木 肇 福山 利範 濱田 智和

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.105-112, 2003 (Released:2013-03-31)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1 4

---

ムギ類のリビングマルチによる雑草抑制の可能性を調査した.コムギとオオムギの茎葉による地表面での遮光率と被覆率を測定した.リビングマルチとして販売されている緑肥用コムギ(マルチムギ)の7月播種では,播種密度3.2kg/10a以上で播種当初から分げつ数と草丈が大きくなり,遮光率も50%以上の高い値を示した.播種密度3.2kg/10aで5月に播種されたオオムギの分げつ数と草丈は品種間で大きく異なった.マルチムギの遮光率が播種後28日で37.5%であったのに対し,オオムギではそれより大きい品種が多数存在し,特にK027は遮光率74.2%を示した.供試したムギ類をビデオ撮影し,それを画像処理することで地表面被覆率を算出した.マルチムギの地表面被覆率が34.5%であったのに対し,オオムギのそれは25~60%と品種により大きく異なった.地表面被覆率は,分げつ数,草丈,地上部乾物重の地上部生長量を示す形質との間で相関が認められた.遮光率は地表面被覆率との間に高い相関関係(r=0.833)があるものの,地上部乾物重との相関は認められなかった.本研究によりK001, K069およびK027がリビングマルチの資材として有望であると考えられた.

著者

佐々木 豊 井上 貴之 小薗井 茜 渡邊 瑞生

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.123-131, 2014 (Released:2014-07-01)

参考文献数

10

---

日本農業は高齢化が進み,次世代を担う人材の確保・育成が重要な課題となっている.農学系学校はその入り口となる重要なものであり,より多くの若者に農学・農業の面白さや魅力を伝える必要がある.また現在日本農業はTPP交渉も含めて大きな転換期を迎えている.一方,近年国内外でアニメ,コミック,キャラクターを中心とする日本型サブカルチャーが注目されている.現在の国内における日本型サブカルチャー利用・効果をまとめると,1.実在の場所の聖地化,2.キャラクターを用いた商品パッケージによる新購買層の獲得,3.ご当地キャラクターによる広報効果,4.農業・農学校を舞台としたコミックなどによる農学・農業学校の人気・関心度の向上が挙げられる.但し,失敗例も多く,また成功が一過性のものでは長期的に活用できない.我々は調査結果を踏まえ,日本型サブカルチャー戦略の長期的成功要素の分析・考察を行って,これを踏まえて独自のアイデアとして“やおわらし”を考案・設計し,農学と農業の両面からその活用と活性化を検討した.“やおわらし”とは,「八百万の神の童子(わらし)」から作ったオリジナルの造語・概念である.具体的にこの“やおわらし”の提案,“やおわらし”活動・成果の現状の報告を本論文で行った.農学・農業両面における活用について実施しており,特にアンケート結果から現状でも評価が高く,今後の期待の声も大きかったので報告する.