著者

埴淵 知哉

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.66-77, 2013 (Released:2013-04-19)

参考文献数

68

被引用文献数

2 3

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健康上の危険因子を探る伝統的な研究において,健康や病気は個人の問題としてとらえられてきた.しかし,個人を取り巻く環境,特に近隣の物的・社会的環境が,人々の健康にさまざまな影響を与えることも明らかにされつつある.本稿では,この近隣と健康をめぐる近年の研究動向を整理し,現状と課題について解説することを目的とする.特に,食と身体活動に焦点を当てて近隣の健康影響に関する研究を概観するとともに,近隣環境の測定に関する諸問題について議論する.その上で,近隣環境の多様性を考慮して,日本を対象とした実証研究の展開が必要であることを指摘する.

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.161-164, 2022 (Released:2022-06-11)

著者

安倉 良二

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.3-20, 2016 (Released:2016-06-23)

参考文献数

49

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本研究は,大店立地法に基づく大型店の出店調整について,奈良県と京都府にまたがる平城・相楽ニュータウンにある近鉄京都線高の原駅前を事例に,出店経緯と住民の対応に着目しながら考察した.大型店出店の背景として,空き地の有効活用を進めたい建物設置者と,大型店の出店規制緩和を契機に地域市場で優位に立とうとする小売業者の思惑が一致したことがあげられる.他方,生活環境の悪化を懸念する一部の住民は,運用主体である京都府に出店届出の内容に関する意見書を提出する形で出店調整に介入した.これに対して京都府は,大型店の建物設置者に対して出店届出の内容に関する改善を求める意見を出した.それをふまえて,建物設置者と小売業者は一部の住民との間で大型店の出店に向けた協議を重ねた.大店立地法に基づく大型店の出店調整は旧大店法とは異なり,出店自体を抑制するものではない.こうした制約下で運用主体から出店届出の内容に改善を求める意見が出されたことは,住宅地における大型店の出店に際して店舗に近接する住民の生活環境への慎重な配慮が不可欠であることを示す.

著者

水野 一晴

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.377-385, 2018 (Released:2018-06-12)

参考文献数

6

著者

小野 有五

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.89-108, 2006 (Released:2010-06-02)

参考文献数

73

被引用文献数

1 1

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河川環境と原発・高レベル放射性廃棄物地層処分問題,基本高水流量を事例として,環境ガバナンスの視点から,現在の日本の地理学が公共空間において果たしている役割を検討した.公共性・公開制を特徴とする公共空間での環境問題の解決が社会から要請されるなかで,ジャーナル共同体としての閉じた構造だけを維持しようとする伝統的な日本の地理学は,それに応えていないことを明らかにし,地理学の研究・教育システムの根本的な見直し,脱構築と,第二ジャーナルの発展が,緊急の課題であることを強調した.

著者

新沼 星織

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.21-36, 2009 (Released:2010-02-24)

参考文献数

17

被引用文献数

3 6 2

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本稿では,「限界集落」に分類される東京都西多摩郡檜原村のM集落を対象に,集落機能の維持水準と住民の生活問題との関係を明らかにし,実態に即した課題への対応策について考察した.その結果,M集落では別居子らの転出者により集落機能の大半が維持されており,人口減少と高齢化が集落機能ならびに住民生活の限界化に直結しないことが明らかとなった.ただし,転出者による補完が不可能な領域として土地・住宅の所有と管理に関する問題が指摘された.このことは,条件の不利な居住地に在住する高齢者の地域内転居を阻み,地域での生活継続を妨げる大きな障害となっていた.この点において,集落機能の低下と住民生活の困難化との相互関連が示唆された.ゆえに,同様の問題を抱える集落では,行政の対応として福祉目的による空き家の利活用が検討されるべきである.一律の数値基準により定義される「限界集落」もその性格は多様であり,今後は集落状態に即した対応が必要とされるであろう.

著者

野澤 一博

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.352-373, 2020 (Released:2020-12-25)

参考文献数

57

被引用文献数

1

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イングランドでは,2011年の地域産業パートナーシップの組成以降,都市協定,成長協定,権限移譲協定,合同行政機構の組成,公選制市長などと立て続けに政策が展開されている.本稿では,地域産業パートナーシップ設立以降のイングランドにおける権限移譲政策の展開を明らかにし,地域がどのように国の政策を受容し,どのように変容していったかについて明らかにすることを目的とする.事例として取り上げた北東イングランドでは,ノース・オブ・タイン,北東,ティーズバレーの三つの合同行政機構が形成された.合同行政機構は,新市場主義において都市地域の集積効果を利用した経済開発のために生み出された新しいガバナンスであり,その管轄領域は,政府との協定により権限が積み重なられることにより正当化されている.

著者

埴淵 知哉

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.127-135, 2016 (Released:2016-03-15)

参考文献数

5

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本論文の目的は,『地理学評論』の掲載論文および著者にみられる特徴とその変遷について,基礎的なデータを提示することである.1980年から2013年までの掲載論文を対象として,年齢・性別・所属・身分という四つの著者属性と,分野・種類・著者数・原作という四つの論文属性を取り上げ,論文数の分布とその時系列変化を集計・分析した.その結果,多くの論文と著者属性およびそれらの組み合わせに時系列変化がみられ,「女性」「大学院生」の著者の割合の変化や,「人文」「短報」「共著」「学位」論文の割合の増加傾向,また,投稿–受理期間の長期化といった特徴的な変化が示された.これらの変化をもたらした制度的・環境的要因を検討することが,今後の課題として指摘された.

著者

根田 克彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.345-363, 2019 (Released:2019-10-05)

参考文献数

46

被引用文献数

1

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本研究は,中心市街地活性化基本計画を策定した奈良市を事例として,大型店開発のための都市計画決定と大規模小売店舗立地法に基づく審議を,県と市のマスタープランに即して検討した.県と市のマスタープランは中心市街地の発展を示す一方で,商業施設の不足を克服するために,幹線道路沿道の商業開発を認めている.そのため,県と市の都市計画審議会は,大型店が中心市街地に及ぼす影響を考慮せず,大型店開発のために市街化区域の拡大を認めた.しかし,住居系用途地域で大型店が集積し,用途地域の種類と実際の土地利用が乖離している.

著者

與倉 豊

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.158-177, 2012-09-28 (Released:2012-09-28)

参考文献数

50

被引用文献数

2

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本稿では,研究会や異業種交流会などへの参加によって構築されるインフォーマルネットワークが,イノベーションや知識創造において果たす役割を考察した.事例として取り上げたのは産業支援機関による研究会への支援体制が整っている静岡県浜松地域である.当該地域における研究会参加主体のデータベースを構築し,インフォーマルネットワークが有するポテンシャルを社会ネットワーク分析を用いて検討した.そしてインフォーマルネットワークの関係構造と,共同研究開発に基づくフォーマルネットワークの形成との関連性について考察した.その結果,特定の主体が複数の研究会に参加することによって,新奇的な知識を異なる研究会の間で伝達し,イノベーションや知識創造において重要な役割を果たしていることが明らかになった.そのような主体は,フォーマルネットワークの形成において主導的な役割を果たし,先端的な知識や市場情報を流通させる可能性が高いことが示された.長年にわたり開催される研究会では参加主体が同質的になり,多様な主体との接触が抑制される傾向にある.しかし,浜松地域の場合には県外からの参加主体や,複数の研究会に流動的に参加する主体によって,新奇的な知識を獲得するチャネルが確保されることにより,信頼を基にしたフォーマルネットワークが形成され,「認知的ロックイン」が回避されうることが示唆された.

著者

ビダフ メリー 志村 喬

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.404-412, 2019 (Released:2019-12-26)

参考文献数

32

被引用文献数

2

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本稿は,イギリスの教員養成改革の実態と課題を教科教員養成,とりわけ地理を事例に報告する.イギリスでは改革により教員養成ルートが分列化し,養成ルートの中心が大学主導型から学校現場主導型に転換した.その結果,教員養成から撤退する大学の発生,教員養成機関としての大学と学校との競合関係の発生,教員養成内容の汎用化・一般化などが問題化している.日本の教員養成改革では,イギリスの教員養成改革がしばしば参照されているが,教科の専門的力量の形成の観点からは,これら問題の発生は看過すべきではない.

著者

海津 正倫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.53-59, 2019 (Released:2019-02-23)

参考文献数

7

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平成30年西日本豪雨災害における岡山県倉敷市真備町の水害では小田川や支流の末政川,高馬川などが破堤し,洪水氾濫によって大きな被害が発生した.顕著な破堤が発生した末政川の700 m地点では,洪水流は破堤箇所から左岸側,右岸側共に堤防横の建物などを破壊し,さらに細長く伸びる押堀を形成して流れ,その先は障害となる建物をよけながら空き地や畑などの空閑地を流れた.下流側の破堤地点である400 m地点とこの700 m地点との間は顕著な天井川となっており,また,河道がS字状に屈曲していて,小田川との合流部からのバックウォーターに加えて,このような河川の特性が破堤に影響した可能性が考えられる.一方,高馬川・小田川の破堤地点では,破堤箇所からの洪水流が広がった地域でそれとは反対方向からの洪水流も存在し,破堤地点からの洪水流が流れたあとに末政川方向からの流水も到来し,浸水被害を増大させた可能性がある.

著者

筒井 一伸 澤端 智良

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.35-49, 2010 (Released:2010-08-23)

参考文献数

18

被引用文献数

3 4 1

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日本国内におけるグリーン・ツーリズムの展開が始まってから15年以上が経過したが,その主たる顧客対象は国内都市住民に限定されてきた.その結果,「ありのままの地域資源」を活かしたグリーン・ツーリズムでは地域間の差別化が十分に図れず,都市住民という共通の市場を奪い合う「グリーン・ツーリズムのジレンマ」と称される事態に陥っている.一方,2003年からの「ビジット・ジャパン・キャンペーン」の展開によって国際的な観光立国に向けた動きが始まり,外国人観光客を対象としたグリーン・ツーリズムの萌芽もみられ始めている.本報告ではマーケティング分析の視点から,グリーン・ツーリズムにおいてどのような外国人市場が考えられるのかを分析するとともに,先発事例である富山県立山町と青森県十和田市の事例分析からその背景と課題を明らかにする.

著者

植木 岳雪

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.251-272, 2018 (Released:2018-05-31)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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2017(平成29)年8月に,千葉科学大学における教員免許状更新講習の一環として,地理の内容を含む講習を実施した.その講習は,「ブラブラ歩き」を含む千葉県銚子市内の野外観察,新旧地形図の比較,地形断面図の作成,空中写真判読などの室内実習,イラスト表現による修了試験という体験型の活動からなり,受講者は保育園,小・中・高等学校の教員20人であった.受講者の講習に対する満足度は非常に高く,講習の内容は今後の授業に役に立つと判断された.このような体験型の活動からなる教員免許状更新講習は,地理を専門としない学校教員に地理を普及・啓発するアウトリーチとして適当であり,今後の拡大が望まれる.

著者

駒木 伸比古

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.127-139, 2018 (Released:2018-04-13)

参考文献数

23

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本稿は,マイクロジオデータである「商業集積統計」を用いて,中心市街地活性化計画認定都市の基本計画区域内における商業・サービス業の集積状況を業種に基づき分析・検討したものである.その結果,人口規模の小さな自治体ほど,基本計画区域内への商業・サービス業の集積が高まる傾向にあることが明らかとなった.また業種によってその集積状況は異なっており,高次の業種は集積する一方で,日常的に利用される業種の集積は低かった.さらに,基本計画区域内での業種構成は地域性がみられてグループ化が可能であること,自治体の人口規模とも関連していること,そして地理的分布にも特徴がみられることが明らかとなった.

著者

小森 次郎

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.84-87, 2014-03-31 (Released:2014-04-23)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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ジオパーク利用者にとって現地でのリスク情報とその的確な提供は重要である.日本の山岳遭難事故の統計を参考に,ジオパークの利用者が被りうるリスクを検討した.その結果,転落,滑落,転倒,動物との遭遇,落石が主な危険要素として考えられた.ジオパークに関する出版物を見たところ,これらのリスクを注目・議論したものは見つけられなかった.また,各ジオパークの公式Webサイトを調べたところ,2/3のジオパークにはリスクや安全対策に関する記述は見当たらなかった.残りの1/3のサイトでも,その記述は簡単なものであった.利用者の安全を考えると今後はこれらのリスク情報がジオパークの魅力などと一緒に効果的に公開されていく必要がある.

著者

市川 康夫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.115-126, 2015 (Released:2015-12-29)

参考文献数

7

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本研究の目的は,産地競争下にあるフランス山間地域の畜産において,地理的表示制度の認証を獲得したローカル産品が地域においてどのように生産され,いかにしてその伝統性や品質が保持されているのかを,ファングラ牛のブランド化過程より明らかにすることである.ファングラ牛は,地域の記憶にあったかつての伝統的飼育をあえて現代に導入し,伝統性と固有性を地理的表示範囲と伝統飼育に求めることでブランド化が実現した.極めてローカルな範囲で消費および流通するファングラ牛は,ラベルが乱立する現代において他地域においても示唆的な事例といえる.

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.25-28, 2015 (Released:2015-08-27)

被引用文献数

2 3

著者

戸所 隆

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.42-51, 2006 (Released:2010-06-02)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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工業化社会から情報化社会への転換を受けて,新たな国のかたちを創るために,市町村合併が進んだ.しかし財政力強化の視点からの合併がほとんどであり,現状のままでは,ますます地域間格差が拡大し,国際競争力を高める国づくりはできない.新しい国づくりには,首都機能移転を実現し,小さな自治と財政的にもマンパワー的にも地域力の向上する「大都市化分都市化型都市づくり」に資する市町村合併が求められる.新しい国のかたちづくりの第二幕はこれからで,地理学界は空間的視点から社会に対して発言すべき時である.

著者

大西 宏治

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.25-33, 2007 (Released:2010-06-02)

参考文献数

12

被引用文献数

1 3

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近年,児童が被害者となる凶悪な犯罪が増加しつつある.子どもたちにこれらの犯罪が降りかかる危険性を減らすために,全国各地で「地域安全マップ」づくりが盛んになっている.様々な地域安全マップが全国各地で作成されている.地域安全マップのねらいは,犯罪が発生しやすい景観の特徴や犯罪の発生する空間的要因を子どもに理解してもらうことにあり,そのためにフィールド調査を行い地図の作成をする.そこで,地理学がこれまで培ってきた地理学の研究成果を応用したり,Web-GISを活用した地域情報の共有をサポートするなどを行って「地域安全マップ」づくりをサポートしていくことで,これまで以上に有益な「地域安全マップ」が作成されることになるであろう.