著者

青木 亮磨 北澤 正樹 高橋 聡 吉川 厚 山村 雅幸

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.159-164, 2019-12-21 (Released:2019-12-18)

参考文献数

7

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教育においてデータを活用して教育施策に活用する動きが近年盛んになっており,多くの教育に関するデータが雑誌や本,WEB上で公開されている.本研究では大学入試に関するデータを用いた大学の入試難易度序列の決定手法を提案する.各高校の公開している大学合格実績データは高校の実力と大学入試の難易度に依存する系統的な欠損である.この系統的な欠損は高校がターゲットとする大学のみ合格率が高い性質を持つ.ここで,高校からの合格率の高い大学の入試難易度が似ていると考えると,合格率の高い部分にのみ注目することで系統的な欠損のあるデータで入試難易度を比較できる.この点から,距離を用いた並び替え手法,合格率を用いた並び替え手法,レイティングを用いた序列決定手法の3つの手法を作成した.得られた序列を塾が公開する偏差値による序列との順位相関で評価した結果,各手法での順位相関は0.83,0.85,0.89という値になった.今後は精度向上を目指して,同じ順位に分類された大学の更なる序列付けをする手法を検討していく.

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.Program, 2019-12-21 (Released:2019-12-18)

著者

清野 樹恵 中嶋 彩華 久坂 哲也

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.117-120, 2017-12-02 (Released:2018-07-01)

参考文献数

8

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本研究は,小学校の理科授業場面における児童のメタ認知的方略の使用に着目し,他の学習方略(認知的方略,外的リソース方略)の使用との関係性について検討することを目的とした。公立小学校1 校の第6 学年の児童を対象に質問紙調査を行い,回答は全て5 件法で求めた。分析の対象者は95名であった。分析の結果,モニタリング方略の使用には作業方略,認知的方略,人的リソース方略が,コントロール方略の使用には認知的方略,人的リソース方略が有意な正の影響を与えていること,作業方略のみがコントロール方略の使用に対し有意な影響を与えていないことが示された。

著者

服部 真一 杉田 明史 平賀 伸夫

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.28, no.8, pp.1-4, 2018 (Released:2018-04-07)

参考文献数

1

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小学校5年生理科「電磁石の性質」の単元末に,既習の知識を全て活用して,課題を解決できる教材の開発を行った。それを用いて,実際に授業を実践し,授業記録や授業中に書いたワークシートから,知識が活用できたか分析した。その結果,本教材は知識活用できる電磁石教材の1つとして効果があることが確かめられた。

著者

植原 俊晴

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, pp.37-42, 2014 (Released:2018-04-07)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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本研究では,中学生を対象にした金属の学習で既有知識と新しい知識を意図的に相互交渉させる学習活動を取り入れた授業を行い,その学習効果や学習者の動機づけに対する影響について検討した.具体的には,前者について,1.金属のルール適用の促進,2.金属のルール想起の促進の2点,後者について,1.実験結果の意外性,2.実験の楽しさの2点について,それぞれ調査を行った.その結果,学習効果について,学習者のルール適用は促進されたが.ルール想起に対する促進的効果は認められなかった.一方,動機づけについて,学習者は実験結果をある程度の意外感を持って受け止め,実験に対して一定の楽しさを感じていた.したがって,知識構造の中にあらかじめ学習活動の結果を説明し得る知識を準備しておくことは,学習者の動機づけを低減させないことが示唆された.

著者

大宮 輝雄 奥村 清

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.33-38, 1995-03-11 (Released:2017-11-17)

参考文献数

18

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平成5年版科学技術白書で若者の科学技術離れが指摘され,高等学校では物理嫌い・物理離れが取り上げられている。そこで,物理履修者の減少の実態を物理教科書の採択数や共通一次・センター試験の受験率から調べ,その要因については科学・教育雑誌や研究紀要,論文などの文献から分析した。さらに大学生,高校生へのアンケート結果から物理を嫌う理由について調べるとともに,学習指導要領物理の目標の具体的取扱い,教科書の電気分野における記述方法,内容の扱い方,公式や図・グラフの数等における歴史的変遷から物理嫌いの要因について考察をした。その結果,物理嫌いの要因には,系統性重視となったことで,論理的内容が増加したため記号・公式が多用され,それらの理解・暗記不足となったことが,要因の一つとしてあげられることが分った。そこで,物理量記号の特性を調べるとともに,記号・公式を理解・暗記しやすくするための工夫として語源や歴史からの意味づけを行った。

著者

久坂 哲也

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.33-36, 2016 (Released:2018-04-07)

参考文献数

6

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本研究は,高校生の理科学習場面における達成目標傾向,

著者

恩田 宗生 小原 知治 鈴木 由美子 久保田 善彦

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.29, no.7, pp.1-6, 2014 (Released:2018-04-07)

参考文献数

10

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グループ学習の後に個人活動を加える集散型学習の学習効果、及び個人の協同作業に対する認識の違いが集散型学習に与える影響について、コンセンサスゲームを用いて分析した。集散型学習によってコンセンサスゲームの解答が有意に正解に近づき、さらに学習に対する自信や納得度が高まるなどの学習効果が明らかになった。また、協同効用因子が高い群と低い群では、思考の深まりの認識に大きな差があることが明らかになった。これらの調査から、グループ学習後に自分の言葉で思考をまとめ直す集散型学習の重要性とその留意点が示唆された。

著者

田中 真也

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.32, no.7, pp.81-84, 2018-03-25 (Released:2018-07-01)

参考文献数

7

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中学生が「証明」に対して抵抗感をもってしまう原因の一つに,論証における納得の仕方や説得の仕方と ,生徒がこれまでの経験や教科等の学習を通して得た納得の仕方や説得の仕方とのギャップに生徒は戸惑っていることがあるのではないかと考え,本格的な論証指導が始まる前の中学1年で,論証の納得・説得の仕方のよさを感得させておく可能性を探った。論証の機能のうち「発見」に注目した授業づくりをし,生徒の納得・説得の仕方を大切にしつつ,論証の納得・説得の仕方のよさを感得させることを目的に授業を実践した。その結果,論証による説明だけが納得できる説明だとする生徒が増えるなど,生徒の実態に望ましい変化があった。

著者

東原 義訓

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.39-42, 1998-06-13 (Released:2017-11-17)

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小・中学校における情報教育、コンピュータ利用教育を推進するための人的環境整備として、メディア・コーディネータの果たす役割が大きく、その成果が注目されつつある。ここでは、長野県内のメディア・コーディネータ(コンピュータ加配教員)の役割とその効果を報告する。

著者

大西 俊弘

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.26, no.8, pp.45-48, 2011 (Released:2018-04-07)

参考文献数

5

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高等学校の数学科では、2012年度から学年進行で新教育課程が実施されている。新教育課程では数学的活動が重視されているが、それを具体化するねらいで高等学校では、数学Ⅰと数学Aにおいて、新しく「課題学習」が導入された。各社の教科書において「課題学習」がどのように扱われているのかを調査した。課題学習の事例の1つとして、「油分け算」を取り上げ、いろいろな解法があることについて述べる。

著者

西野 秀昭

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.111-116, 2010 (Released:2018-04-07)

参考文献数

6

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ヤマトヒメミミズ Enchytraeus japonensis は,有性生殖に加え,「破片分離」による数体節からなる断片から完全な個体を再生するユニークな無性生殖によっても増殖することができる.中学校理科「生物の成長とふえかた」の単元において,有性生殖は身近でもあり,学習における類例には事欠かない.しかし無性生殖は,単細胞生物の細胞分裂などの類例しかなく,有性生殖は多細胞生物で行い,無性生殖は単細胞生物で行うような印象となってしまう.生殖の方法は,生物種と同様に多様であり,子孫の残し方の工夫は,生命尊重の概念や生命への畏敬の念にもつながる学習の対象となるものと考えられる.本研究では,破片分離という珍しい無性生殖法に着目し,ヤマトヒメミミズの破片分離の人為的誘導を中学校でも実施できるよう検討した.また,ヤマトヒメミミズの破片分離を導く別の簡易な方法として,培地の寒天を市販の食用寒天に置き換える方法を見いだした.この方法では,市販品を用いることで,経費も安価で済み,生徒各人が自分の寒天培地上でヤマトヒメミミズを培養するだけで破片分離による無性生殖を導くことができる.「生物の成長とふえかた」単元への導入に際し,本研究で示す観察・実験は寒天培地にヤマトヒメミミズを移して観察するのみで容易であり,実験の成功体験もほぼ確実であることから,中学校理科授業での効果が期待される.

著者

大黒 孝文 山本 智一 出口 明子 竹中 真希子 黒田 秀子 舟生 日出男

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.33, no.7, pp.29-32, 2019-06-01 (Released:2019-05-29)

参考文献数

13

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本研究では,教員に協同学習の指導力を付けることを目的に,教員研修及び教員養成課程において使用するマンガケースメソッド学習プログラム:ジグソー編を開発し評価を行った.学習プログラムは,現在マンガケースメソッド教材とテキストが完成している.兵庫県内の国立大学法人に通う中学校高校理科教員志望大学生43名を対象に3時間の授業において実験研究を行った.評価の内容は,学習プログラムの使用感や有効性とジグソー学習に対する関心・意欲に関する質問紙調査であった.評価の結果,すべての項目において有意に肯定的な評価を得た.以上から本プログラムの有効性が示唆された.

著者

生田目 美紀 小川 義和

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.33, no.7, pp.1-4, 2019-06-01 (Released:2019-05-29)

参考文献数

8

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ドイツ博物館協会ではMUSEUMの使命として、インクルーシブデザインやダイバーシティを掲げている。具体的な内容を知るために、2019年2月10日から12日の期間、ドイツベルリンの博物館島を中心に、取組状況を調査した。子供からお年寄りまで、できる限り多くの来館者が楽しめるような配慮と工夫は、各館ごとに所蔵品を活かしながら取り組んでいることがわかった。現地でのハンズオン音声ガイドは基本的にどの館も多言語対応であるが、対応可能な言語の数は館によりまちまちであった。子供用音声ガイドを設置している館もあった。その他、聴覚や視覚に障害のある来館者のためのガイドツアーを用意している館もある。視覚障害のある来館者に向けた専用の常設展示「ネフェルティティの胸像」は、ユニバーサルデザインの7原則に従い、触れる胸像の高さや点字プレートの位置などを改善することにより、より良い展示になると考える。

著者

池田 幸夫

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.24, no.5, pp.33-38, 2007 (Released:2018-04-07)

参考文献数

11

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観察・実験と理論・法則は自然科学を構成する基本的な要素である。両者の関係に基づいて,理科授業を2つの型に分けることができる。まず,観察・実験によって得たデータから,きまり(理論・法則)を帰納的に発見させる授業が理論追求型である。学校で行われている問題解決型の授業の多くは,この型である。一方,理論や法則を前提にして,問題解決活動に重点を置いた授業が理論依存型である。理論や法則に対する矛盾を自覚させる場面をうまく仕組むことによって,理論依存型授業は科学的思考力の育成に大きな効果を発揮し,科学に対する学習者の興味関心を高めることが可能である。

著者

平井 安久

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.57-62, 2018 (Released:2018-04-07)

参考文献数

2

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資料の活用領域の教材開発を試みた.交通量のデータを分割表とモザイクプロット表示を用いて読み取る内容の授業実践を既に何度か実践した.過去の実践をふまえた改善された授業実践により生徒の記述内容の変容の様子を分析した.その結果,授業者の意図に沿った方向でデータの読み取りをした生徒と授業者の意図とは異なる見方をした生徒の両者が存在した.これにより教材化する際の重要な点がより明らかになった.

著者

藤谷 哲 峯村 恒平

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.91-96, 2019-03-16 (Released:2019-03-13)

参考文献数

5

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スーパーサイエンスハイスクール(SSH)にみられるような特筆すべき中等教育のためには,人材育成や教員養成においてどのような専門性や教員意識が重要かを考察するため,全国のSSHに指定されている高等学校で働く先生方を対象として,どのような専門性を持った教員が,どのような役割意識をいだいて勤務されているのかを探ることを目的とした調査を行った.

著者

石﨑 友規

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.31, no.6, pp.23-28, 2016 (Released:2018-04-07)

参考文献数

12

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本稿では,文献調査により,シュワブ,ブルーナー両者のナラティヴに関する議論を検討した。その結果,両者とも,探究の過程で生じる困難な状況を取り上げる重要性を主張していることが明らかになった。また,特にブルーナーは,探究を物語的に語る際,語り手は語ろうとする内容を解釈する必要があり,しかも,物語解釈では解釈学的循環が行われている点に留意することを主張していた。これらの主張は,探究過程の理解を指向した「探究のナラティヴ」を基盤とする教授方略を開発する視点の一つになり得る。

著者

杜 威

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.77-81, 2011 (Released:2018-04-07)

参考文献数

12

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21 世紀入りにともない,中国の学校教育はエーリト教育から大衆教育へと大きく変わろうとしている。2005 年から 2009 年までの 4 年間,高等学校への入学率は約 5 割から約 8 割に急上昇した。新しい数学教育課程は,小中学校の場合,「すべての者が価値のある数学を学ぶ,すべての者が必需の数学を獲得できる,それぞれの者が数学においてそれなりの発展を達成できる」(全日制義務教育数学課程標準,2001)という理念の下で制定・実施されており,高等学校の場合,「数学科が後期中等教育で実施される主な教科の 1 つであり,数学の最も基本的な内容を網羅すべき,国民の素質を培う最も基礎的な教育課程である」(普通高中数学課程標準,2003)という考えの下で制定・実施されている。本稿はこの新課程に準拠する教科書の特徴や内容の扱い方などの一部分に焦点をあてたものである。

著者

内ノ倉 真吾 石崎 友規 齊藤 智樹 Rahma Suwarma Irma 今村 哲史 熊野 善介 長洲 南海男

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.87-92, 2018 (Released:2018-04-07)

参考文献数

23

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現在アメリカでは、科学、技術、工学、数学(Science, Technology, Engineering, Mathematics;STEM)の教育が推進されている。アメリカでの訪問調査と関連文献と Web 公開資料の分析に基づいて、STEM 教育の推進に関わる主体の具体的な活動事例と相互の関係を把握した。そこでは、州政府、教師教育団体、大学、K-12 教育段階の諸学校が、連邦政府の財政的な支援を基盤として、相互に協力・連携して、子どもの STEM 系教科の学力および興味・関心の向上と教師の職能開発の促進を目指した STEM 教育の推進活動が行われていた。