著者
服部 晃 今津 孝次郎 滝村 一彦
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.23, pp.120-123, 2007-08-20

学校教育の成果は、児童生徒の教育に直接関わる教員の資質能力に負うところが極めて大きい。各自治体の教育委員会に設置されている教育センター等では、教員の資質能力の改善向上を図ることを第一義の目的として現職教育(研修)を実施している。研修内容や研修方法等については、時代の進展や社会の変化に応じて改善の努力が行われているが、依然として講義型のものが主流である。今回、岐阜県総合教育センターの高校及び特別支援学校の3年目研修において、プロジェクト法による現職教育を試行している。その経緯と手法・内容及び課題等について発表する。
著者
土生 真弘
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.22, pp.266-267, 2006-08-26

2005年から「国連・持続可能な開発のための教育(ESD)の10年」が開始した。ESDとは、持続可能な社会を構成する責任ある個人を育成する教育・学習活動であり、生涯学習の観点から地域全体を動員するものである。UNESCOの国際実施計画などが作成された一方で、ESDの概念や実践の困難さが指摘されている。本稿では、ESDがもたらす「教育」、及び国際協力・国際貢献の事業への関連、並びに情報通信技術(ICT)の応用の可能性について論じる。
著者
山本 利一 田嶋 基史
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.16, pp.100-103, 2000-11-11

福井県立福井商業高等学校は,文部省の「光ファイバー網による学校ネットワーク活用方法の研究開発事業」により,1.5Mbpsの高速回線の利用が可能となった.しかし,その環境を有効に活用するための,校内設備やスキルを持ち合わせていなかった.そのため,NetDayにる校内LANの構築を地域ボランティアの協力のもとに行い,校内LANの環境を整えた.
著者
佐藤,弘毅
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.12, 1996-08-08

今日, 高度情報通信社会の構築が進みつつあり, 一方で, 国民の文化志向の高まりが見られる。文化庁では, これらの現状を踏まえ, 文化に関する総合的な情報発信を行うための基盤整備として以下の3つのシステムから成る文化情報総合システムの整備を進めている。
著者
城間 由紀 谷 里佐 加治工 尚子
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.29, pp.356-357, 2013

うちなーぐちの教材は、これまで、主として文字資料やビデオ映像で作られてきたが、教材として教師が必要に応じて各種資料が取り出せる多様性のある教材保存が望まれてきた。そこで、地域文化としての最も基礎的な教育資料として、多様な観点から教師、学習者が資料を活用できる方法の開発が必要である。今回、デジタルアーカイブを用いて、うちなーぐちの各種資料を保存し、広く教育利用が可能な方法を開発した。
著者
大城 真由美 我如古 梓 三宅 茜巳 仲本 實 後藤 忠彦
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.29, pp.460-461, 2013-11-09

戦後68年を経過し,沖縄戦の体験の継承が危惧されている。沖縄の学校では,慰霊の日に向けて沖縄戦から平和を考える取り組みを行っているが,戦争体験者が高齢化し語り手が減少していく中で,戦争体験者ではない教師がどう伝えていけばよいのかが課題となっている。そのため,小学校で活用できる沖縄戦についてのデジタルアーカイブ教材の開発を考えた。
著者
伊藤 大河
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.30, pp.202-203, 2014-08-09

高等学校において,Twitterのような簡易SNS機能を備える「ツイキャス(TweetCasting)」を用いて,音声を含む中継動画だけでなく,文字によるコミュニケーションを活用し,遠隔地のスマートハウスを教室で模擬的に見学する授業実践を実施した。その結果,言葉による発言よりも意見を述べやすい点,感情表現をしやすい点,思ったことをその場で書き留められる点など,多数の利点が生徒から挙げられた。
著者
米田 謙三
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.31, pp.142-145, 2015-08-29

高校生熟議は,2011年度に「高校生熟議in大阪〜ケータイ・インターネットの在り方&活用法〜」としてスタートし,昨年で4年目となりました。昨年から大阪・東京に加え,札幌、大分、奈良でも開催しました。最後は,5か所の代表者10名プラス特別参加沖縄の高校生による「高校生熟議サミット」を閣催し,提言をとりまとめました。この提言は,2名の高校生が最終的に集約し「高校生の意見を中央に」と考え,内閣府,総務省,文部科学省でプレゼンテーションも実施しました。
著者
山本 健一 山田 善久 武田 康雄 大橋 真由美
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.16, pp.258-261, 2000-11-11

本学英語英文学科では、英語運用能力のレベルアップのための具体的な達成目標として、英検、TOEFLまたはTOEICなどの検定試験受験を学生に奨励している。英語力判定の基準として英単語はこれら検定試験の基本であり、英語英文学科学生の英語運用能力向上に少しでも資するため、英検2級用英単語学習ソフトを共同開発した。開発後、英語英文学科1年生の学生を対象に、本ソフトを利用して英単語のプレテストを実施した。約一ヶ月の学習後、ポストテストを行い、どの程度学習効果が向上したかを中心に分析した。また本ソフトの使用に関するアンケート調査を実施し、その調査結果を併せて考察した。
著者
奥村 信夫 森 康夫
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
vol.31, pp.32-35, 2015-08

2014年11月6日・7日の2日間にわたり第47回全国中学校社会科教育研究大会(滋賀大会)が開催された。大会2日日(7日)には,守山市立守山南中学校において社会科3年(公民的分野)の授業を公開した。単元「くらしを支える地方自治」のなかで,タブレット端末(SHARP「10.1型手書き学習端末」)と電子黒板(SHARP「BIG PAD Campus」),リモコン型レスポンスアナライザ(内田洋行「EduClick HE」)を使って,グループ・学級討議を行い,討論の活性化を図ろうと試みた。本授業を通して,生徒がどのように積極的に討論し,生徒の思考が深まったのかを検証し,携帯情報端末や電子黒板を活用した授業の効果や課題等について考察を深める。