- 著者
- 山崎 良雄 高橋 典嗣 垣内 信子 高橋 和子 間々田 和彦 田仲 永和
- 出版者
- 一般社団法人日本科学教育学会
- 雑誌
- 年会論文集 (ISSN:09134476)
- 巻号頁・発行日
- vol.28, pp.469-470, 2004-07-30
- 参考文献数
- 3
学校の教科指導や特別活動において班編成を軸とした学習をすすめることが多い。ただ,無作為抽出型(出席順の輪切りなど)の班編制では,学習者の情意的特性が偏り,班の活気や学習到達度に影響する場合もある。前報では. FFS理論を活用して中高生のリーダー特性を分析し,リーダータイプの出現率や因子特性を一般社会人と比較した。本稿では,筆者が5年間コーチを務めたS高校ラグビー部の生徒(以下,本チーム)に対し,FFS理論の調査を実施し生徒個人の特性やそのポテンシャルを考察した。その結果,4つのタイプの出現率や因子平均値を一般の中高生と比較すると大きな差が現れた。さらに,日本人とアメリカ人の因子特性を比較すると,アメリカ人の因子特性に近いことが判明した。これらの結果を参考にして練習や試合に取り組んだが,安易にポジションの変更をするより,生徒が自己の特性をメタ認知し,チームプレーを通して個人スキル向上を目指す指導にシフトしたほうがチームを形成する上で効果があった。
1 0 0 0 アントレプレナー教育と「総合的な学習の時間」との関わり
日本経済の低迷が続き、社会の要求としてベンチャー企業育成のためのアントレプレナー教育が注目されている。この教育は、日本では主に大学、社会人に行っているが、欧米諸国のように小学校から導入を考えないと起業家を目指す学生は多く育たない。大学生へのアンケート調査でも、同様の傾向が出た。アントレプレナー教育で開発すべき資質と「総合的な学習の時間」の狙いとがある部分で共通する。本論文は、この共通する資質に着目して、アントレプレナー教育と「総合的な学習の時間」との関わりを起業家輩出の視点から考察を行った。
文部科学省は、ICT環境整備を進めるとともにIT活用による学力向上を通して、次世代を見据えた人的基盤づくりを図るために先導的な研究事業等を行う「学校教育情報化推進総合プラン」を推進してきた。本プランは「確かな学力」の向上を図るには、授業においてICTを効果的に活用することは不可欠であるとしている。これに対して、文科省が実施している、各県の教員のICT活用指導力と全国学力テストとの相関分析の結果、相関関係がないことが分かった。ICT環境を整備し、教員のICT活用指導力が向上すれば学力も向上するという文科省の見解は間違っていたのであろうか。調査研究等の課題について分析した。
1 0 0 0 OA 情報リテラシー教育の実践と理論
1 0 0 0 A-18 高校理科におけるエネルギー概念形成の実践的研究
本研究では、学生がインターネット上での個人情報の扱いについて、どのような意識をもって臨んでいるかを明らかにし、インターネット環境における教育の在り方、特に社会にでる前に身につけておきたいネチケット教育への方針を明らかにする目的で行う。mixiなどのSNSでは、従来匿名による登録を認めていた。しかしながら、FaceBookでは実名登録をすることを基本としており、偽名、匿名を認めていない。それに追随する形でその他のSNSも実名による登録を利用者に促すようになってきている。実名登録は旧交を温めたり、就職活動や営業活動などに効果を上げる一方、犯罪などに巻き込まれる可能性も高いと思われる。今回の発表では、このような環境下での個人情報に関する学生の意識を調査し、報告する。
1 0 0 0 OA 情報社会におけるヒトの変容と教育の問題について (情報教育)
1 0 0 0 C-23 聾児用簡易発生訓練器(うさぎちゃん)
1 0 0 0 OA 北京日本人学校におけるインターネットの利用 : 海外日本人学校の今後のインターネット利用
現在、日本語ワープロを用いる多くの大学教育現場ではMicrosoft Wordを採用しているが、果たして最適な選択なのであろうか。本研究では、我が国の代表的なワープロソフトであるWordと一太郎を取り上げ、両者の間にどのような違いがあるのかを比較した。その結果、 Wordと一太郎の間には開発の経緯や思想の違いが見受けられ、それぞれの機能にも違いとなって表れていることがわかり、ビジネス文書を対象とした教育にはWord、レポートなどの日本語文章表現を対象とした教育には一太郎が適しているとの判断に至った。
1 0 0 0 Q-11 CAI学習コース改善のための学習記録分析
立命館大学では、教育改革活動全体を包括的に評価することを目的とした取り組みとして「教育改革総合指標・行動計画(Total Education Reform Indicator:TERI)」に基づいた教育改善活動を2007年度よりおこなっている。本稿は、その取り組みの一環として、学部等の各教学機関の行動計画策定支援の内容、および支援システムの更新についてとりあげるものである。人材育成目的・教育目標の達成を目的とするロジックツリーを構築することによって、各行動計画の妥当性を検証し、各行動計画の策定、実施(進捗管理)にあたっては、PDCAサイクルの仕組みを意識することができるよう工夫した取り組みである。
1 0 0 0 高校生を対象としたVR教材の効果的な活用場面に関する検討
学力低下論を受け、全国規模の学力調査が実施され、今年の4月20日に第3回を迎えた。これまでの2回は、学力テストの平均点のみがクローズアップされ、マスコミを通じて47都道府県別順位が公表された。平成19年12月には、「全国学力・学習状況調査の分析・活用の推進に関する専門家検討会議」が設置され、教育学、心理学、統計学等の専門家が「分析ワーキンググループ」を組織し、全児童、生徒の学習状況と学力の関係で、相関関係の強いものの分析結果がHP上に掲載された。しかしこの内容はマスコミもあまり取り上げられず、各都道府県、政令都市が実態を分析し発表するにとどまっている。学力の平均点、順位を都道府県別に公表する以上、学習状況、生活実態の都道府県別の順位も公表しなければ、保護者、地域を巻き込んだ教育改革は困難な状況にあると考える。そこで学習状況と生活実態を分野別に分類し、その他の統計も使い、都道府県別の順位をつけ、学力との関係を分析した。