著者

堀田 龍也 中川 一史

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.325-335, 2003-03-20

被引用文献数

10

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情報通信ネットワークを利用した交流学習を継続させている教師が意図している点の特徴を知るために,テレビ会議交流学習プロジェクト参加校の教師14名と,電子掲示板交流学習プロジェクト参加校の教師13名に対してアンケート調査を行った.それぞれの参加校を交流学習継続群と非継続群に分割し,アンケート調査の結果を比較した.その結果,交流学習を継続させている教師が意図した点の特徴として,次の2点が明らかになった.1)交流学習に取り組む教師は,その利用する情報手段や継続の程度にかかわらず,学校間の交流担当者との密なやりとりを行い,他の交流方法との併用をしていた.2)交流手段として中心に据えている情報手段の違いによらず継続群の教師にのみ見られる特徴的な点として,交流にかかわる活動時間の保障,内省をうながすための授業場面の設定や掲示物の作成があげられた.

著者

〓崎 静夫

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.51-59, 1988-07-20

被引用文献数

9

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本研究は, (1)従来の代表的な教師の意思決定モデルがもつ弱点を指摘する,(2)新しい意思決定モデルを提案し,その具体例を記述する, (3)新しい意思決定モデルがもつ授業研究と教師教育への示唆を明らかにする,の3つを目的としている.本研究で提案している意思決定モデルは,次のような特徴をもっている.(1)授業計画と授業実態との比較において教師が認知するズレの程度とその原因に応じて,3つの意思決定過程が仮定されている.(2)教師の意思決定と授業についての知識および教授ルーチンとの関係が記述されている.(3)教師の授業計画と相互作用的意思決定との密接な関係が示されている.さらに,このモデルの具体例が2つ提示されている.1つは授業内容決定の例であり,もう1つはマネージメント決定の例である.

著者

吉崎 静夫

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.107-115, 2002-12-20

参考文献数

32

被引用文献数

2

著者

樋口 直宏

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.103-111, 1995-03-20

被引用文献数

10

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本研究の目的は,授業中の予想外応答場面において,教師の予想水準に対する児童の応答の違いによって,教師がどのような意思決定を行うのかを明らかにすることである.教師の予想水準および児童の応答に対する教師の対応行勤にもとづいた予想外応答場面の分析カテゴリーが開発されるとともに,小学校国語科の授業が事例として分析された.本研究の結果は,次の通りであった.(1)児童の応答が教師の予想水準以上の場合には,教師は児童の応答に同意したり,他の児童に指名を続け,指導計画を大きく変更しない.予想水準以下の応答の場合には,教師は児童に意見の修正を求めたり,否定するといった計画の変更を行う傾向がある.(2)予想外応答場面における教師の意思決定には,学習指導案における教師の意図が影響を及ぼす.予想水準以上の応答の場合には,指導計画を変更する必要に迫られない一方,予想水準以下の応答の場合には,児童の応答を教師の解釈に近づけようとする意思決定が働く.

著者

吉崎 静夫

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.1-10, 1986-09-20

被引用文献数

3

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本研究は,小学校5年・社会科の授業と中学校2年・数学科の授業を研究対象としながら,授業者(本人)の目を通して,「授業過程における教師の意思決定」を分析するとともに教師の意思決定と授業行動(主として,教授行動)との関係を明らかにすることを目的としていた.主な結果は,次のとおりであった.(1)授業者自身が「授業過程における教師の意思決定」を分析するためのカテゴリー・システムを関発した.それは,意思決定内容を第1カテゴリー(意思決定の対象)と第2カテゴリー(意思決定の確信度)の組み合わせで分類するシステムである.(2)教師の意思決定の特徴を明らかにするために,2つの指標(計画変更決定率,即時的決定率)が考案された.(3)計画変更決定率と教授行動との関係は一義的なものではなかった.両者の関係は,計画と実態とのズレの大きさなどによって,仲介されているのではないかと考察された.

著者

許 仁順

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.75-82, 1997-09-20

被引用文献数

3

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本研究は,韓国語と日本語の確信を表す程度副詞を数量化して比較分析したものである.日本語の場合は,竹谷ほか(1992)の研究資料を比較の対象とし,韓国語の場合は竹谷が提示した日本語の項目を対応する韓国語に直したものを比較対象とした.考察方法は,これらの用語を数量化した評定尺度値を数直線上に目盛りをつけ,程度副詞を定量的に測定する竹谷ほか(1992)に従った.確信を表す程度副詞の数量化を通して,韓国語と日本語との確信を表す程度副詞にどのような類似点と相違点があるかをより客観的な観点からこれらの表現を調べ,韓国人が日本語を習う時と,日本人が韓国語を習うとき現れる問題点について触れる.また,客観性が要求されるアンケートでこれらの用語が使われた場合の評定用語選定についても比較分析する.

著者

中杉 啓秋 山内 祐平

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.167-172, 2002-08-20

被引用文献数

2

著者

藤谷 哲 赤堀 侃司

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.143-152, 2000-09-20

被引用文献数

4

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本論文は,メーリングリストの発言を対象とした重要文の抽出手法の効果を分析した結果について述べている.筆者らは,メーリングリストの発言から,その議論の展開に沿った手法で自動的に重要文を抽出して,内容の要約を提示するシステムの開発を行った.本研究では,自動抽出したそれらの重要文の提示が,新たな情報提示手法として読解過程に果たす機能に注目して,分析を行った.大学生を対象にして,メーリングリストの発言内容の重要文提示の効果と,電子メール文書を読む際の方略に関するアンケート分析,プロトコル分析を実施した.その結果,重要文の提示は,目次利用や,全体構造の把握という読解方略の支援に有効であることがわかった.

著者

坂元 昂 山田 恒夫 伊藤 紘二

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.217-223, 2003-12-20 (Released:2017-10-20)

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本稿では,まず,人間活動のグローバル化,共生の文化ならびICTの発達の視点から,第二言語学習とその支援に関する教育工学研究の重要性を論じ,そのことに鑑みて企画された本特集「第二言語教育とCALL(Computer-Assisted Language Learning)」の趣旨,投稿・採択状況,構成を紹介している.ついで,CALLに関する研究の現状と展望について論じて,深谷氏による研究史的視点からの総説を補い,また,とくに第二言語としての日本語の教育と支援システムに関する研究の源流を紹介して,仁科氏による日本語学習支援システム研究の現状と展望に関する総説を補っている.続いて,採択された論文・資料を分類して各々の概要を紹介し,最後に,今回,投稿論文・資料の査読を通じて,第二言語教育にかかわる教育工学研究と論文執筆ならびに本学会の役割について得た所感と提案を述べている.

著者

吉野 志保

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.237-246, 2003-12-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

8

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本研究の目的は,言語音声学習に効果的な字幕の提示方法を提案することである.字幕は,利用が容易で聞き取り場面での効果も確認されているメディアであるが,その提示方法に関して,情報処理過程に基づく検討が行われたことはない.本研究では,字幕を言語文字情報と捉え,その処理過程に基づき,より学習効果の高い字幕の提示方法についての検討を行った.具体的には,字幕を音声に対して先行提示することにより,英語字幕では音声化の強化,日本語字幕では音声情報との適切な情報処理が可能となり,再生成績が上昇すると想定し実験を行った.その結果,日本語字幕については,再生成績に変化がなく,再検討の必要がある結果となったが,英語字幕は,音声よりも平均無音声時間分先行提示した場合に,再生成績が有意に高くなったことから,このような字幕提示方法によって,英語字幕を用いた教材の学習効果を高められる可能性が示唆された.

著者

福田 洋

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.29-35, 1988-04-20 (Released:2017-10-20)

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言語がわかりやすく,子供にも理解できるということぱ,その言語が次の世代に伝わってゆくための必須の条件である.コンピュータ言語についても同様のことがいえる.PROLOGは非常に強力かつすぐれたコンピュータ言語なのだが,子供にはほとんど使えない,といってもよい.それは,難かしい数学の述語論理の知識が必要なこと,また,子供が学んでゆくための,簡単な導入部分をもっていない等の理由からである.一方,LOGOでは,数学的な基礎は,記述のわかりやすさの下に隠れ,またタートルグラフィクスという言語を学んでゆくための良い導入部分をもっている.LOGOが4,5歳の子供でも使える,ということには既に多くの報告例がある.本稿は,LOGOシステムの中で書いたPROLOGの報告である.従来のPROLOGに記述をわかりやすくするための"キーワード",またPROLOGへの簡単な導入部分としての"つみ木のグラフィクス"等を追加した.

著者

石川 真 野嶋 栄一郎

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.227-238, 1999-03-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

18

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本研究ではCSCW(Computer-Supported Cooperative Work:コンピュータ支援共同作業)場面の1つのモデルとして囚人のジレンマゲームを用い,ゲームパートナーの顔面の動画像を付加することが協調的行動にどのような影響を及ぼすのか検証した.双方の累積得点が減少する可能性のあるゲームと,双方ともに累積得点が漸増していくゲームの2つのタイプのゲームを採用し,ゲームのpay-off matrixおよびゲームの進行状況との関わりの中での動画像付加の影響に着目した.その結果,双方の累積得点が減少する可能性のあるゲームでは,パートナーの動画像を付加することは被験者が一層協調的な行動をとることを促進させた.一方,双方とも累積得点が必ず漸増していくゲームにおいては,動画像付加は被験者が協調的行動をとることに及ぼす影響は全体的にはみられなかった.さらに詳細な分析を行ったところ,双方とも累積得点が漸増していくゲームにおいては,全体で示されなかった協調的行動がむしろ減少するという傾向にあると言えることが明らかとなった.

著者

塚野 弘明

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.79-88, 1992-09-30 (Released:2017-10-20)

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本研究の目的は,変数を含む算数の文章題の理解における活動の文脈の効果を調べることにある.実験群では,事前テストにおいて変数を含む加減算の文章題を解けなかった6歳児の半数が,「袋」を使った活動の文脈の中に3種類の変数を含む加減算の文章題を埋め込んだ条件のもとでテストされた.一方,統制群では残りの半数がこうした文脈に埋め込まない条件のもとでテストされた.正答率はそれぞれ実験群が84%,88%,76%,統制群が36%,36%,40%であった.こうした結果の意味が課題の意味の理解における活動の文脈の役割に関連づけて考察された.

著者

松河 秀哉 井上 聡一郎 中村 一彦 下山 富男 吉田 雅巳 重田 勝介 吉田 健 前迫 孝憲 景平 義文 関 嘉寛 内海 成治 中村 安秀 下條 真司

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.189-192, 2004

参考文献数

4

被引用文献数

3

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大阪大学人間科学研究科はアフガニスタンとの間で遠隔講義を実施し,その内容を他機関と連携して広く一般に公開した.アフガニスタン側は衛星携帯電話(ISDN64Kbpsの通信機器を接続可能),大阪大学側は衛星携帯電話と相互通信可能なISDN公衆回線を用いて接続し.ISDN回線に対応するテレビ電話で映像・音声を伝送した.その内容は大阪大学内でリアルタイムに編集され,多くの機関の協力を得て,インターネットと通信衛星を使って国際配信された.配信された講義は,少なくとも海外8カ国で受信された.アフガニスタンからの講義は,現地にいる様々な分野の専門家の協力を得て進められ,学生が積極的に質問する姿が認められた.

著者

朴 雅晴

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.1-9, 1981-04-20

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本論文は,小学校算数科を対象として,完全習得を目指した授業システムを開発するために過去数ヵ年にわたって,行なわれた一連の研究結果をまとめたものである.それらの研究は,完全習得学習理論に基づいた一つの授業システムを試案としてとりあげ,そのシステムに従って設計された授業の効率を検証しようというものであった.本授業システムの適切さと妥当性を検証するために,二つの研究方法が用いられた.実験統制群法による研究および小規模トライアウトがそれぞれ2回行なわれた.対象となったのは2年生,5年生,6年生の児童たちであった.おもな結果は次のとおりであった.(1)完全習得学習への到達率:このシステムが活用された低学年の授業においては90%以上の生徒が90%以上の到達率を示した.(2)下位群に属する生徒たち(算数学力テストないしレディネステストの成績)の学習回復が有意に認められた.(3)高学年では,80%以上の生徒たちが80%以上の到達率に達した.(4)本授業システムにともなう教授・学習プログラムが開発され,その有効性が確かめられた.

著者

本多 薫

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.24, no.suppl, pp.85-90, 2000-08-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

10

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本研究では, 同一の学習内容において学習支援システムを使用した学習と, テキストを使用した学習を実施し両者を比較することから, マルチメディアを利用した学習の効果と学習者に対する負担を検討した.その結果, 音声と動画を取り入れることにより, テキストによる学習よりも学習支援システムによる学習の方が, 演習問題の正答率および学習の理解度が高く, 知識獲得に効果的であることがわかった.しかし, 学習支援システムによる学習は, 心拍数の上昇とフリッカー値の減少がみられ, 学習者への負担が大きいことが示された.

著者

生田 和重 デイビッド ブルックス

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.371-376, 2003

参考文献数

9

被引用文献数

3

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インターネット上の英語オンラインニュースの活用,海外の学生とのオンラインミーティングなど,英語リスニング力を必要とする機会が増えつつある.そこで本研究では,この英語リスニング力の向上をテーマに取り上げる.これまでの研究で本学学生にあった教材イメージを把握した.今回は,その研究成果をもとに,動画を活用した英会話教材を試作した.動画のテーマは,「英語による情報学習」である.この教材を保存したCD-Rを学生に配布し,動画を活用した「リスニング学習」および「キャプション付け学習]を実施した結果,英語の基礎学習において活用できることが分かった.

著者

志賀 智江

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.83-96, 1996-09-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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本研究の目的は,保育場面における幼稚園教師の意思決定について,その特徴と意味を検討し,さらに保育経験との関係を検討することである.その際,言語と挿し絵を用いて保育場面を提示し,教師が自由記述形式で意思決定の内容を回答するという「場面提示法」が用いられた.その結果,次の点が明らかになった.(1)意思決定の方法は一様でなく,多種類に及ぶ.(2)保育経験の少ない教師は,ステレオタイプ的な意思決定を行いやすい.(3)保育経験の多い教師は,幼児一人一人や保育場面に即した臨機応変の意思決定を行っている.

著者

向後 千春 岸 学

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.161-166, 1996-12-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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映像と文字情報の提示についてのデザイン原則への示唆を得ることを目的として,外国映画の字幕つきビデオを視聴するときの眼球運動を分析した.実験材料として,字幕版のビデオ,「JFK」と「マルコムX」を用いた.それぞれから5分間程度のシーン4つを選び,編集したものを,アイマークカメラを装着した被験者に視聴してもらい,そのときの眼球運動を記録した.1行6文字,1行13文字,2行13文字,2行20文字の4種類の字幕パターンに注目し,それぞれにおいて,眼球運動を,字幕への反応時間,先頭への移動時間,実質的な読み時間,(2行字幕の場合)改行時間,に分解し詳細に調べた.その結果,字数が増えれば増えるほど文字あたりにかかる時間が長くなり,そこでは行数の要因と文字数の要因とが効いていることが明らかにされた.

著者

河村 壮一郎

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.59-65, 1999-06-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

13

被引用文献数

5

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ISDNを用いたテレビ会議システムを多人数の受講者が視聴できるように変更することで,双方向通信の遠隔授業を行うことができる.本研究ではこの遠隔教育システムの特質を受講者の印象調査によって検討した.調査1では短期大学の3回の遠隔講義に対して26項目の質問紙による心理的評価を行った.因子分析の結果,「授業内容」,「音声」,「遠隔教育」,「スクリーン画面」,「モニター画面」,「疲労感」,「質問」の7因子を抽出した.授業システムを直接評価した因子は5つあり,全般に高い評価であった.問題点として,スクリーン画面の精細さと質問のしにくさが指摘された.調査2では受講者の座席位置,受講回数による印象の差を検討した.全体として大きな差は認められなかったが,前方の座席の方が後方よりも受講しやすい傾向が見られた.両調査から遠隔教育におけるテレビ会議システムの有用性を確認した.