著者
柴田 治 内川 公人 木下 哲雄 新井 澄
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.141-146, 1973
被引用文献数
4

Meteorological observations were made at the grassland of the Utsukushigahara Heights (ca. 2000 m above sea-level) situated in the subalpine zone. The air temperature at this Heights was about 7℃ lower than that at Matsumoto City (ca. 600 m above sea-level) through the season. During the winter period, the depth of snowdrift in the Heights varied topographically. The snow temperature in the upper zone, or down to a depth of 10 cm was consistently lower than the air temperature, but that in the zone lower than 10 cm in depth was higher than the air temperature. The snow temperature was affected by the variation of the air temperature with the lapse of time, and there was less variation and a rise in the snow temperature with the increase in the depth of the snow. The thinner frozen-layer of the soil was found with the increase in the depth of snowdrift, but the soil below the 150 cm deep snow was not frozen. When the soil was frozen under a thin snow cover, in the bare-ground, the frozen-soil consisted of three layers. That is, the upper layer was frozen hard, the lower one was frozen slightly, and the larger between them contained numerous ice-needles and crevices. In the grassland, however, there were two frozen layers without the development of the middle layer. In the light-snow region of the subalpine zone, the middle layer of the frozen-soil in the bare-ground seems to prevent the plant invasion.
著者
入江 貴博
出版者
日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.55-63, 2007-03-31
被引用文献数
3

寒冷な生息地(高緯度・高地)ほど成体サイズのより大きな個体が見出される種内地理的パターンはベルクマン・クラインと呼ばれ、分類群を越えて動物界に広く知られているが、その近接・究極要因は分類群によって異なる。野外においては、しばしば複数の環境要因が体サイズとともに共変動を示すことが、その原因となる環境勾配の特定を難しくする。また、環境要因は体サイズそのものに直接の影響を与えるとは限らず、成長率や成長期間といった他の生活史形質に影響することで、体サイズを間接的に支配する場合もある。従って、体サイズ・クラインの原因となっている環境勾配を明らかにするためには、体サイズ以外の形質を含めた生活史形質と環境の勾配に関する野外データの収集に加え、飼育個体を用いた環境操作実験によって近接要因を特定する必要がある。また、生活史理論に基づく数理モデルを用いた最適生活史の推定は、究極要因の特定にきわめて有効な手法である。ベルクマン・クラインの成立には、集団間の遺伝的変異が介在する場合が少なくないが、一方で体サイズやその他の生活史形質における表現型可塑性も同様に重要である。従って本稿の後半では、ベルクマン・クラインの近接要因であると特定または推定される個別の環境要因ごとに、それらが体サイズに関する遺伝的分化や表現型可塑性にどのような影響を及ぼしているかについて、特に外温動物に関する研究例を紹介する。
著者
片山 昇
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.57, no.3, pp.324-333, 2007-11-30 (Released:2016-09-16)
参考文献数
112

相利共生とは、相互に関係する生物種が互いに相手から利益を受ける関係であり、あらゆる生態系にみられる。しかし、相利共生は状況に応じて変化し、時として解消される。相利共生は多様な生物種を生み出してきた大きな要因であるため、相利共生の動態を解明することは生態学や進化学の重要な課題となってきた。アリとアブラムシの関係は、アブラムシが甘露を提供するかわりに、アリがアブラムシの天敵を排除するという、良く知られた相利共生の一つである。しかし、アリ-アブラムシの関係は生態的あるいは進化的に変化しやすく、相利から片利、さらには敵対にいたるまで多様な形態が存在する。このようなアリ-アブラムシ系における関係の変異の創出や相利共生の維持機構について、これまでの研究ではアブラムシがアリに随伴されることに対するコストと利益を考慮した最適化理論が用いられてきたが、その範疇に収まらない例が多い。一方で、(1)アブラムシの内部共生細菌は宿主の形質を変化させる、(2)アリは局所的な昆虫の群集構造を決める、ということが明らかにされてきた。そこで本稿では、アリ-アブラムシ系を複数の生物が関わる相互作用として捉え直し、相利共生の動態について議論する。特に、(1)アリ-アブラムシ-内部共生細菌による複合共生系の存在と、(2)アリ-アブラムシの相利共生とアブラムシ天敵の群集動態とのフィードバックについて仮説を提唱する。
著者
古西 作治 正木 進三
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.7-13, 1982
被引用文献数
3

The seasonal progression of larval development in two sepcies of ant-lion was studied near Hirosaki. Hagenomyia micans was observed to pass the first winter in either the first or second instar and the second winter in the third (last) instar. Some larvac might take three years to mature, hibernating twice in the third instar. Myrmeleon formicarius hibernates at any instar usually for only once in the larval life and exceptionally passes the second winter in the last instar. Both species can thus tolerate winter dormancy at any larval stage. This characteristic seems to have evolved in connection with the pitfall method of hunting, for the food supply and therefore the larval growth should necessarily be inter-mittent and unpredictable. The longer generation time in H.micans may be an adaptation to the scarcity of food relative to its large size. In spite of the variable seasonal progression of larval development, the reproductive activity in both species occurred over a restricted period in summer, suggesting the existence of some mechanism to synchronize the adult eclosion.
著者
加藤 元海 見並 由梨 井上 光也
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.77-85, 2015-07-30 (Released:2017-05-23)
参考文献数
22

地球上における急激な人口増加に伴う食料問題の対策の1つとして、栄養価や生産コストの面から昆虫を利用することが有益であるとの報告書を2013年に国連食糧農業機関がまとめた。現在食べられているのはほとんどが陸生昆虫で、水生昆虫は少ない。しかし、水生昆虫の一部はザザムシや孫太郎虫として日本では食用とされてきた。本研究では、比較的大型で採集しやすい水生昆虫であるヘビトンボ、ヒゲナガカワトビケラ、大型カワゲラを対象に食用昆虫としての可能性を探るため、水生昆虫の生物量や収穫のしやすさを河川において現地調査し、加えて水生昆虫食に対する意識調査を行なった。底生動物の生物量は0.1から7.5g/m2の範囲で、うち食用昆虫の割合は平均で63%だった。また、生物量と捕獲努力量との間には正の相関がみられた。大型の水生昆虫を効率的に採集するには、降水や水生昆虫の生活史を考慮すると冬から初春に行なうのが適切であろう。昆虫食に対する意識では、見た目への抵抗感に関する記述が多くみられた。しかし、水生昆虫を食べる前より実際に食べた後の方が肯定的な意見が増えた。水生昆虫食の普及には、見た目の工夫を施し、抵抗感を打ち消す広報や教育によって、今後、水生昆虫が食材として受け入れられる可能性はあると結論付けた。
著者
津田 吉晃
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.60, no.3, pp.349-359, 2010-11-30 (Released:2017-04-21)
参考文献数
68
被引用文献数
5

森林伐採、過度の開発、大気汚染や気候変動などの人間活動により世界中で森林の生物多様性が脅かされており、近年、生物多様性の基盤となる遺伝的多様性の保全の必要性が広く認識されるようになった。長い寿命・世代時間、高い集団内の遺伝的多様性、花粉および種子を介した高い遺伝子流動能といった樹木固有の特徴により、環境変化による樹木集団の遺伝的多様性への影響は小さいという指摘がある。これは樹木の遺伝的多様性保全における生態リスクの影響は小さいことを意味するかも知れない。しかしこの仮説に当てはまらない事例も多い。そこで本稿では1)森林の分断化、2)地球温暖化による分布シフト、3)樹木の種苗移動・保全単位に着目し、各項目について森林樹木およびそれを取り巻く生態系へのリスクについて、保全遺伝学の視点から最近の事例研究を紹介しながら概観したい。
著者
三木 健
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.56, no.3, pp.240-251, 2006-12-05 (Released:2016-09-10)
参考文献数
86
被引用文献数
3

生態系の中でエネルギーと物質の動態は、一次生産者、消費者、分解者などのさまざまな機能群によって担われている。各機能群は複数種の生物によって構成されており、機能群全体の特性がどのような要因で決まっているかを明らかにするために、これまで多くの研究がなされてきた。その一つは、「被食-捕食関係」を基本とした機能群間の相互作用に注目した食物連鎖・食物綱解析であり、もう一つは、資源競争を基本とした機能群内の種間相互作用に注目した「生物多様性-生態系機能」研究である。これらの研究は、進化・個体群・群集生態学と生態系生態学との統合へ向けて進んでいる。本論ではまず、これらの研究、とくに「生物多様性と生態系機能の関係」の研究が抱える問題点を3つに分けて整理する。次にこれらの問題を解決するために現在発展しつつある新しい方法論を紹介する。これは、1.注目する機能群を相互作用綱の中に位置づけ、2.機能群内の生物多様性(種数・種組成・種の相対頻度)を所与のものとは仮定せず、生物多様性を決定する要因→生物多様性→物質循環過程という一連の過程に注目し、3.適切な単位を用いて生物多様性・群集構造を記述する、という方法論である。これにより、環境条件の変化→生物間相互作用の変化→群集構造・生物多様性の変化→物質循環過程の変化というステップで、環境条件に対応して形作られる生物群集の構造と群集が担う物質循環過程の特性をともに説明・予測することができる。実験的研究および数理モデルを用いた研究を例に挙げながら、メタ群集過程や間接相互作用網、生物多様性の中立説との関係などの今後さらに解決すべき問題について議論し、群集生態学に基づく物質循環研究の新たな方向性を探る。
著者
小野 勇一
出版者
日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, 1997-08-25
著者
池田 啓 江口 和洋 小野 勇一
出版者
日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.35-48, 1979-03-30
被引用文献数
10

Pattern of habitat utilization, home range and food habits of a raccoon dog are studied in a small islet, Takashima, western Kyushu. The home range and the number of individuals in the area are established by means of a bait-marking method which is a new technique developed in this study taking notice of the peculiar behaviour or the raccoon dog to defecate its feces daily on a definite fecal pile site. The size of home range estimated by the method ranged from 1.1 to 4.3 ha (2.8 ha av.) and the total number of individuals in this islet was 8.6-16.1,0.46-0.86 per ha in density. The individual home ranges overlapped closely to each in four seasons. The small population size and high population density in this islet are explained by the confined circumstances of habitat in the one hand and by the specific modes of life of the raccoon dog, that they can live together in a small area with cooperative utilization of the habitat on the other.
著者
葛原 武典
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.193-201, 2016 (Released:2016-06-01)
参考文献数
7

ポスドクスタイル(株)は、博士号取得者に向けた転職支援サービスを提供する民間事業者である。本稿では、主に文部科学省 科学技術・学術政策研究所の公表データに基づき、博士号取得者の雇用環境を説明したたうえで、ポスドクスタイルの活動の事例を簡単に紹介する。
著者
中西 晃 東 若菜 田中 美澄枝 宮崎 祐子 乾 陽子
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.125-139, 2018 (Released:2018-08-02)
参考文献数
133

林冠生物学は、生物多様性や生態系機能が局在する森林の林冠において、多様な生物の生態や相互作用、生態学的な機能やプロセスの理解を目指す学問である。林冠は高所に存在し複雑な構造を有するため、林冠生物学研究の飛躍的な進展は1980年代以降の林冠アクセス手段の発達に拠るところが大きい。様々な林冠アクセス手段の中でも、ロープテクニックを駆使して樹上にアクセスするツリークライミングは道具を手軽に持ち運べることから移動性に優れ、対象木に反復してアクセスすることが可能である。また、林冠クレーンや林冠ウォークウェイなどの大型アクセス設備に比べて経済的であるという利点が活かされ、林冠生物学研究に幅広く適用されてきた。近年では、ツリークライミングの技術や道具の発展によって安全性や作業効率の向上が図られており、今後ますます活用されることが期待されている。本稿では、ツリークライミングを用いた林冠生物学の研究例を紹介しつつ、樹上調査における林冠アクセス手段としてのツリークライミングの有用性を示す。さらに、ツリークライミングを用いた林冠生物学研究の今後の展望および課題について議論する。移動性、経済性、撹乱性に優れたツリークライミングは、場所の制限を受けないため、あらゆる森林での林冠生物学研究において今後も重要な役割を担うと考えられる。また、他の林冠アクセス手段や測定機器と併用することでさらなる進展が期待される。一方、安全かつ有効なツリークライミングが普及するためには、研究調査以外の領域も含めたツリークライミング・ネットワークの形成と情報共有のためのプラットフォームづくりが急務である。
著者
根岸 淳二郎 萱場 祐一 塚原 幸治 三輪 芳明
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.58, no.1, pp.37-50, 2008
参考文献数
139
被引用文献数
4

軟体動物門に属するイシガイ類二枚貝(イシガイ目:Unionoida)は世界各地の河川や湖沼に広く生息し国内では18種が報告されている。特に流水生の種は土地利用の変化や河川改修の影響で国内外種ともにその生息範囲の縮小および種多様性の低下が懸念されている。これまで国内でイシガイ類に関する様々な優れた知見が蓄積されているが、その多くが基礎生態の観点から行われたものである。特に北米地域では高いイシガイ類の種多様性(約280種)を背景にして、基礎から応用にいたる様々な有用な研究事例が報告されており、イシガイ類の分布に影響を与える環境条件として、洪水時における生息場所の水理条件や、宿主魚類の分布が重要であることが明らかにされつつある。また、その生態的機能も評価され、底生動物群集や水質に大きな影響を持つ可能性も指摘されている。既往のイシガイ類二枚貝に関する生態学的研究の整理から、国内では、稚貝の生態や餌資源等に関する基礎的研究、さらに好適生息場所環境条件や生態的機能等に関する応用的側面からの研究が不十分であることが明らかになった。イシガイ類を介して成立する陸水生態系全体の保全のためこれらの分野における研究の進展が必要であることを示した。
著者
上野 裕介 増澤 直 曽根 直幸
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.229-237, 2017 (Released:2017-08-03)
参考文献数
29

生物多様性に関する行政施策は、転換期を迎えている。その最大の特徴は、生物多様性の保全や向上を通過点ととらえ、豊かな社会の実現をゴールに据えている点である。本論説では、地方自治体が策定する生物多様性地域戦略を軸に、生物多様性を活かした地域づくりに関して地方自治体が策定する計画や政策の現状と可能性を紹介する。その上で、生態学者と行政(環境部局と他部局)、民間、地域社会の連携による経済・社会と生物多様性の統合化に向け、生態学者はどのような点で期待され、社会に貢献できるのかを考える。
著者
酒井 昭
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.35-42, 1974-03-30 (Released:2017-04-11)

Dormant one-year-old twigs of about 60 tree species were collected from mature trees growing in different altitudes on Yakushima Island in early January. Evergreen broad-leaf trees growing in the low altitudes below 200 m above sea level, resisted freezing between -3 and -15℃, with the exception of Ficus retusa and Kandella Candel. Most of the tree species growing near the top of Mt. Taichu (1511 m) resisted freezing to -20℃. Three species, Sorbus commixta, Pieris japonica, Rhododendron Metternichii survived freezing down to -25℃ or below. Abies firma collected at about 1200 m altitude was hardy to about -25℃. This fir was found to be nearly as hardy as those of the northern boundary of its natural ranges, Fukushima Prefecture. A similar trend was observed in most of the evergreen broad-leaf trees from between Yakushima Island and Ibaraki Prefecture. However, slight intraspecific differences were observed in the freezing resistance among the evergreen broad-leaf and coniferous trees tested. These differences generally appeared to be closelv related to the winter coldness of their native habitats.
著者
杉浦 真治
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.62, no.3, pp.313-316, 2012-11-30 (Released:2017-04-28)
参考文献数
29

島嶼生物地理学は、島に分布する種や生物相の起源、分散、絶滅を再構築しようとする視点(歴史生物地理学)と、生物と島嶼環境との相互作用に注目し、現在生息する種の多様性や分布の地理的な変異を説明しようとする視点(生態生物地理学)から研究されてきた。本特集では、相利共生関係や、捕食-被食関係といった生物間相互作用を考慮し、歴史的、生態的な視点から島嶼生物地理学を論じる。従来は、種間の相互作用をあまり考慮せず、個々の種の系統地理や、特定グループの種数-面積関係などが研究されてきた。しかし、他種との相互作用なしに生息する種は存在しない。相互作用する複数種を同時に扱うことで切り拓かれる島嶼生物地理学の新たな展開を紹介する。
著者
土屋 一彬 斎藤 昌幸 弘中 豊
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.179-192, 2013-07-30 (Released:2017-04-28)
参考文献数
150

都市生態学は、人間活動が優占する都市生態系のふるまいの解明にとりくむ研究分野である。近年、国際的に進行している都市人口の増加と、それにともなうさまざまな環境問題の拡大を背景に、都市生態学への注目が高まっている。とくに都市生態学には、生物相保全や生態系サービス向上へ向けたとりくみの科学的基盤となることが期待されている。本稿では、日本国内における研究者のさらなる都市生態学への参入と議論の深化のきっかけとなることを企図し、国際的な都市生態学研究の進展状況と今後の主要な研究課題について、主に1)都市において環境問題の解決に生態学が果たす意義、2)都市に特徴的な生態学的パターンとプロセスおよび3)社会経済的要因の影響の3点から論述した。都市において環境問題の解決に生態学が果たす意義を取り扱った研究は、生物相保全を通じた環境教育への貢献や、都市生態系が提供する生態系サービスのうちの調整サービスおよび文化サービス、そして負の生態系サービスの評価を多くとりあげていた。都市生態系の特徴の解明にとりくんだ研究についてみると、都市から農村にかけての環境傾度に沿った種群ごとの個体数の変化や、都市に適応しやすい生物とそうではない生物の比較といった、生態学的なパターンについての知見が多くみられた。一方で、そうした生態学的なパターンをもたらすプロセスについては、十分に研究が進んでいなかった。都市生態系を規定する社会経済的要因を取り扱った研究については、社会経済的要因も含めた都市生態系の概念的なモデルの追求や、生態系の状態に影響が強い社会経済的要因の特定にとりくんだ研究が多くみられた。他方で、生態系の状態と管理などの具体的な人間の行為との関係や、その背後にある制度などの間接的な社会経済的要因との関係については、十分に明らかにされていない状況であった。今後の都市生態学には、都市生態系の構成要素や社会経済要素が相互にどう関係しているか、すなわち都市における社会生態プロセスに対して、さらに理解を深めていくことが求められよう。その実現のためには、生態学者が中心となった都市の生態学的プロセスの解明や、社会科学者と協働することによる分野横断的な研究アプローチの開発が鍵となろう。
著者
大黒 俊哉 松尾 和人 根本 正之
出版者
日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.245-256, 1996-04-25
被引用文献数
34

Successional patterns of vegetation on abandoned paddy fields and their levee slopes were analyzed in mountainous regions of central Japan. The samples were classified into two types, the Miscanthus sinensis type and Phragmites australis type, at the first division level of TWINSPAN, based on the dominant species regardless of location or fallow duration. The M. sinensis type occurred at dry sites on convex slopes and the P. australis type at wet sites on concave slopes. M. sinensis and P. australis have dominated paddy field stands for 20 years. Both the clump size and litter accumulation of M. sinensis increased with fallow duration, and this litter effect would be one of the important factors related to the long-term dominance of M. sinensis. During 20 years of fallow in the M. sinensis type, however, woody species invaded the gaps among the M. sinensis clumps. As individuals of M. sinensis become clumped and form heterogeneous spatial patterns including gaps, seeds dispersed from the levee slope vegetation and surrounding forests and /or buried seeds may establish themselves. On levee slopes, most stands were of the M. sinensis type, and dominated by woody species except in those that had lain fallow for three years. These results suggest that the succession of abandoned paddy fields in the surveyed regions is affected by soil moisture conditions related to micro-landform, litter accumulation, the growth form of dominant species and the levee slope vegetation as a seed source.