著者

滝本 幸治 竹林 秀晃 奥田 教宏 宅間 豊 井上 佳和 宮本 祥子 岡部 孝生 宮本 謙三

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11156, (Released:2017-03-31)

参考文献数

24

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【目的】Walking Stroop Carpet(以下,WSC)課題による転倒リスク評価の有用性について検討することを研究目的とした。【方法】対象は地域在住高齢者で,転倒群30 名と非転倒群70 名とした。WSC は,5 m の歩行路に「赤色」「青色」「黄色」「緑色」と書かれたターゲットを横4 列×縦10 列に配置したもので,ターゲットの文字は異なる色彩で印刷されており,文字と色彩は一致しない。WSC 課題は3 条件実施され,たとえば色条件では指示した色彩のみを選択し踏み歩くことが求められ,所要時間を計測した。【結果】WSC 課題(色条件)は,転倒群の所要時間が有意に遅延しており,ロジスティック回帰分析の結果,色条件のみが転倒を説明する変数として抽出された(オッズ比1.62,95% 信頼区間=1.00–2.60)。【結語】WSC 課題(色条件)は,転倒リスク評価に利用可能であることが示唆された。

著者

大西 秀明 八木 了 大山 峰生 松木 儀浩 伊橋 光二 半田 康延 池田 知純

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.226-230, 1999-07-31

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本研究の目的は, 健常者を対象にして歩行中および立位保持中に膝窩筋筋電図を導出し, その機能を明らかにすることであった。対象は健常男性10名であり, 課題動作は自然歩行および膝関節0度, 30度, 60度および90度屈曲位での立位保持であった。筋電図の導出にはワイヤー電極を使用し, 電気刺激を行うことにより電極が膝窩筋内に入っていることを確認した。各動作時に得られた筋電図は全波整流したのち移動平均処理を行い平滑化し, 最大等尺性下腿内旋運動時に得られた筋電図をもとに正規化した。歩行中の膝窩筋筋活動は, 立脚初期, 立脚後期および遊脚後期に強い活動を示した。特に立脚期9.3%時点では膝窩筋の筋活動は最も強く, 下腿最大内旋運動時の72.2±14.8%を示した。また, 立位保持中における膝窩筋の筋活動は膝関節屈曲角度の増加に伴い増加した。これらの結果から, 膝窩筋は, 歩行時には遊脚後期から立脚初期にかけては膝関節過伸展を防御し, 立脚後期から遊脚初期にかけては膝関節の屈曲運動に関与することが推察された。また, 立位保持時には脛骨の前方移動を防ぐように活動していると考えられた。

著者

西守 隆 伊藤 章

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.318-323, 2006-10-20

被引用文献数

3

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本研究の目的は,歩行・走行時の骨盤と体幹の回旋角度を測定し,移動速度との関係や位相性変化を検討することである。大学陸上競技部の男子短距離選手6名を対象とした。移動速度条件として,歩行は1.3,1.9m/sの2条件,走行は2.5,4.5,6.5m/s及び最高速度の4条件とした。全試技を3台のハイスピードカメラを用いて撮影した。得られた座標値から骨盤回旋角度と体幹回旋角度を求めた。得られた骨盤回旋角度と体幹回旋角度について,時系列データとして相互相関分析を行ったあと,位相性の違いを算出した。その結果,歩行では移動速度の増加と共に骨盤回旋運動の振幅は直線的に増大した。走行では2次曲線の傾向を示し,2.5m/sから6.5m/s付近まで増加したが,それ以上の速度では逆に減少した。骨盤回旋と体幹回旋との関係は,歩行では互いに逆方向に回旋していたのに対し,走行では移動速度の増加とともに同方向への回旋運動に変化した。これは移動速度が向上するに従い,歩行周期における骨盤回旋運動の位相が変化し,体幹回旋運動の動きの方向に近づいていくことを示している。

著者

宮川哲夫

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.208-216, 1988

被引用文献数

3

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近年, 呼吸不全の病態形成に関与する呼吸筋疲労や, 呼吸筋の特性も除々に解明されつつある。そこで, 最近のトピックスについて, 1. 呼吸筋の運動学, 2. 呼吸筋の力学的特性, 3. 呼吸筋の収縮特性, 4. 呼吸筋力・耐久力の評価, 5. 呼吸筋疲労, 6. 呼吸筋トレーニング, 1)筋力トレーニング, 2)耐久力トレーニング, (1)過換気法, (2)吸気抵抗負荷法, (3)運動療法について述べた。呼吸筋も四肢筋と同じような特性を持ち, 四肢筋同様, 強化することができる。その強化方法も四肢筋の強化方法に準じて行われる。例えば, 筋力を目的に強化するためには, 高張力, 低頻度の刺激がよく, 耐久力を強化するためには低張力・高頻度の刺激強度が適している。しかし, その方法については十分に確立されていないのが現状であり, 至的負荷強度を確立するためには, 今後, 系統的な研究が望まれるところである。

著者

佐藤 麻知子 佐竹 將宏 塩谷 隆信 菅原 慶勇 高橋 仁美 佐藤 一洋 河谷 正仁

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.37-42, 2002-04-20

被引用文献数

1

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呼吸筋トレーニングの効果的な負荷圧に関する臨床研究は非常に少ない。本研究の目的は,呼気筋および吸気筋トレーニングの効果的な負荷圧を検討することである。健康な短大生36名(男性15名,女性21名;平均年齢±SD:21.4±2.7歳)を対象にした。呼吸筋力測定のみを行う対照群と最大呼気口腔内圧の20%および40%で呼気筋トレーニングを行う群(20%呼気筋トレーニング群,40%呼気筋トレーニング群),最大吸気口腔内圧の20%および40%で吸気筋トレーニングを行う群(20%吸気筋トレーニング群,40%吸気筋トレーニング群)の5群で検討を行った。各トレーニング群ではそれぞれの負荷圧でThreshold^<TM>を用い,1日2回15分ずつトレーニングを4週間継続させ,トレーニング前,1,2,3,4週後に呼吸機能,呼吸筋力を測定した。その結果,呼気筋トレーニングでは,20%呼気筋トレーニング群および40%呼気筋トレーニング群において2週間後から有意に呼気筋力が増加した。吸気筋トレーニングでは,20%吸気筋トレーニング群および40%吸気筋トレーニング群ともに3週間後から有意に吸気筋力が増加した。以上の結果は,呼気筋,吸気筋トレーニングともに,それぞれの20%最大口腔内圧が,健常若年者に対する呼吸筋トレーニングの効果的な負荷圧として十分であることを示唆している。

著者

有田 真己 万行 里佳 岩井 浩一

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11118, (Released:2016-02-29)

参考文献数

25

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【目的】施設および在宅での運動を想定した場合,それぞれ実施する自信の差を運動種目別に明らかにし,差の大きさを効果量により判定する。さらに,各運動種目を実施する自信と行動の予測因子である自己効力感(以下,SE)との関連について明らかにする。【対象】要支援・要介護者114 名を対象とした。【方法】施設および在宅での運動を想定した場合,各運動種目を実施する自信について5 件法で調査した。また,在宅運動SE 尺度(以下,HEBS)を用いて,SE の程度を得点化した。【結果】在宅を想定した場合における運動の自信は施設と比較し有意に低く,効果量は高値を示した。各運動種目すべてにおいても同じく有意に低い結果となった。運動種目別の自信の量とHEBS 得点は有意な正の相関を示した。【結語】受け入れやすさおよび自信といった心理指標を用いることで,より対象者に適した運動内容の作成へとつながることが示唆される。

著者

有田 真己 竹中 晃二 島崎 崇史

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.338-346, 2014

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【目的】在宅運動の実践に対する自己調整バリア・セルフ・エフィカシー(以下,バリアSE)を評価するための在宅運動セルフ・エフィカシー尺度(Home-Exercise Barrier Self-Efficacy Scale;以下,HEBS)を開発し,信頼性・妥当性を検討すること,およびHEBSと基本属性との関連をあきらかにすることを目的とした。【方法】要支援・要介護者114名を対象に,基本属性,運動変容ステージ,在宅運動の実施におけるバリアSEに関する質問,健康関連QOLについて調査した。【結果】1因子構造からなる6項目のHEBSを開発した。モデルの適合度指標は,いずれも良好な値を示した。α=0.86,検査・再検査間の相関係数は,r=0.94であり高い信頼性を有した尺度であることが確認された。運動変容ステージを独立変数,HEBSの得点を従属変数とする分散分析の結果,高いステージほどHEBSの得点も有意に高まることがあきらかとなった。HEBSの得点は,75歳未満と比較し75歳以上の得点が低く有意な差異を認めた。性別,主疾患,介護度とHEBSの得点には,有意な差異が認められなかった。【結論】HEBSは,在宅運動を実践する自信の程度を把握する指標として,信頼性,妥当性を有した尺度であることが確認された。

著者

蛯江 共生 門田 正久 大槻 洋也 愛須 正 久下 邦裕

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, 2001-04-20

被引用文献数

2

著者

角 博行 米村 一幸 多々納 善広 上田 正樹 渡部 訓久

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, 1995-04-20

被引用文献数

5

著者

石田 利江

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.A6-A9, 2009-04-20

著者

綾部 仁士 山内 康太 石村 博史 海塚 安郎

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

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【目的】中等度から高度侵襲の外科術後においては、早期に異化亢進が起こり、体重が減少する。そこで術後の身体機能を速やかに回復させるためには異化を最小限に抑止し、同化を促進することが重要である。今回、腹部大動脈瘤切除・再建術と肝切除術後患者において、早期経口摂取と疼痛管理下による早期離床と運動療法が、体重減少と術後在院日数に与える影響について検討した。<BR>【方法】平成17年1月から平成19年4月の間に十分な疼痛管理の下、周術期理学療法を実施し、早期に経口摂取を開始した群(以下:理学療法実施群)38名(再建術22名、肝切除術16名)と平成14、15年度に周術期理学療法を実施せず、かつ早期から経口摂取に努めなかった群(以下:非実施群)39名(再建術25名、肝切除術14名)を対象とした。再建術、肝切除術ともに理学療法実施群における離床は、術後1日目より開始し、術後4~5日目には運動療法を開始した。非実施群の離床は看護師によって個別に行われた。そこで再建術、肝切除術の各群間で(1)経口開始時期、(2)術後2週目での体重減少率、(3)術後在院日数を比較検討した。理学療法実施群においては、術後身体機能の回復度を6分間歩行試験で評価した。また患者背景因子と手術関連事項については両手術群間で差を認めなかった。<BR>【結果】(1)再建術は、理学療法実施群で1.9±0.9日、非実施群で5.9±2.6日、肝切除術は、理学療法実施群で2.0±0.8日、非実施群で3.3±1.0日となり両手術とも理学療法実施群で有意な短縮を認めた。(2)再建術は、理学療法実施群で3.4%、非実施群で5.0%となり非実施群で体重が減少する傾向を認めた。肝切除術は、理学療法実施群で3.4%、非実施群で4.5%となり、両群間で有意な差を認めなかった。(3)再建術は、理学療法実施群で17.4±5.3日、非実施群で25.8±9.5日となり理学療法実施群で有意な短縮を認めた。肝切除術は、理学療法実施群で18.2±5.0日、非実施群で21.0±5.9日となり理学療法実施群で短縮する傾向を認めた。再建術の術後身体機能は退院時で91.1%、肝切除術は97.4%まで回復した。<BR>【考察】再建術では、早期離床と運動療法が、腸蠕動回復を促し、早期経口摂取に寄与したと考えられた。また早期経口栄養と運動療法が、異化亢進を抑止し、同時に同化を促進することで体重減少を最小限に防止できたと考えられた。その結果が身体機能を速やかに回復させ、在院日数を短縮させたと考えられた。肝切除術では、体重減少からは早期経口摂取と運動療法の効果を評価することが困難である。それは切除後の肝機能低下による水分・電解質の貯留による体重変化が起こる可能性が考えられる。よって体重は代謝のパラメーターとして重要であるが、手術臓器によっては評価に注意が必要であると思われる。<BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR><BR>

著者

橋田 薫

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.273-277, 2012

著者

鈴木 重行

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.40, no.8, pp.503-507, 2013-12-20

著者

森沢 知之 岩田 健太郎 上野 勝弘 北井 豪 福田 優子 高橋 哲也

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.10-17, 2016

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【目的】回復期リハビリテーション(リハ)病院における心臓リハ実施状況および実施にかかわる問題点を明らかにすること。【方法】全国の回復期リハ病院194施設に対し郵送法にてアンケート調査を実施した。【結果】アンケートの回収率は61.9%で,心臓リハ実施率は7.5%(9施設)であった。心臓リハ非実施の理由は「循環器専門医の不在」や「心臓リハ経験者の不在」など人的要因が半数以上を占めた。今後の心臓リハ拡大には「回復期リハ病棟入院対象者患者の基準緩和」,「心臓リハに関する卒後教育体制の充実」,「心臓リハ施設基準の緩和」が必要とする意見が多かった。【結論】回復期リハ病院での心臓リハ実施施設の増加のためには急性期-回復期病院の連携システムの構築,心臓リハにかかわるスタッフの教育体制の充実などが今後の課題であると思われた。

著者

遠藤 和博 浜田 純一郎 藤田 和樹 五十嵐 絵美

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

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【はじめに】肩・肘障害で当院を受診する高校野球選手の多くは, 大胸筋, 三角筋, 大腿四頭筋など大筋群の発達がみられ, それと比較して下肢柔軟性および体幹機能の低下などのコンディショニング不足がみられた. それらへ理学療法を実施し, 症状の改善がみられた. <BR>【目的】肩・肘障害とコンディショニングの関係を調査し, その原因と予防法を考察することである. <BR>【方法】対象は高校野球部員45名で障害なし群31名, 障害あり群14名(肩障害10名, 肘障害6名, 重複障害2名)であった. 障害なし群と障害あり群とを比較するとともに, 障害で投球離脱になった9名を分析した. コンディショニング調査は18項目で, 1)左右開脚, 2)股割り, 3)スクワット1, 4)スクワット2, 5)広背筋テスト, 6)全身関節弛緩, 7)Straight leg raising test(SLR), 8)股関節内旋角度, 9)Heel buttock distance(HBD), 10)肩抜きテスト, 11)動揺肩, 12)骨盤入れ換えテスト, 13)Elbow extension test(EET), 14)Elbow push test(EPT), 15)股関節内転筋力, 16)前鋸筋筋力, 17)僧帽筋上部筋力, 18)僧帽筋下部筋力である. <BR>【結果】スクワット1, スクワット2, 僧帽筋下部筋力に有意差があった(p<0.05). 障害あり群ではEET, EPT, 股関節内転筋力で低い傾向がみられた(p<0.1). 離脱者はスクワット2, 広背筋テスト, HBD, 僧帽筋下部筋力において重複して成績不良であった. <BR>【考察】スクワット2では, 下肢筋緊張下での柔軟性を評価できる. 後ろ手を組むスクワット2では, 脊柱が屈曲位, 骨盤後傾位になりやすく, かつ上肢が後方にあり後方重心になりやすい. そのため前脛骨筋や大腿四頭筋などの下肢筋緊張下での柔軟性がないと深くしゃがみ込めない. 肩のゼロポジションを保つ重要な筋である僧帽筋下部の筋力低下により, 投球時にゼロポジションを保持できず, 肩甲上腕関節に負荷がかかる. EET, EPT, 股関節内転筋力の低下は肩甲骨, 骨盤を介した体幹機能を評価している. 体幹機能が低下した障害あり群では投球時や打撃時に上体が開き, 肩・肘に負荷が加わる. HBDは下肢柔軟性低下, 広背筋テストは広背筋柔軟性低下を表し, これらがあると離脱者は, 投球時に上体が開き肩・肘に負担をかける. <BR>【まとめ】肩・肘障害予防のためには下肢, 広背筋の柔軟性, 僧帽筋下部筋力, 体幹機能を中心としたコンディショニングが必要である.

著者

立野 伸一 池田 憲治 久保 栄治 池田 さゆり 陣上 修一

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.18, 1991-03-31

著者

立野 伸一 池田 憲治 久保 栄治 池田 さゆり 陣上 修一

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.17, 1990-03-31

著者

福山 勝彦 小山内 正博 関口 由佳 上野 詠子 根岸 康至 矢作 毅 二瓶 隆一

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, 2005-04-20

被引用文献数

1

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【目的】腰痛を主訴に整形外科外来を受診する患者に、浮き趾を呈している症例が多くみられる。浮き趾は立位時に足趾が地面に接していない状態、つまり歩行時に足尖まで体重移動が行なわれず、地面に対する踏み返しが適正に行なわれない状態である。このような場合、後方荷重となり骨盤、腰椎の正常なアライメントが崩れることで傍脊柱筋の緊張が高まり、腰痛の原因になるものと推察する。我々は浮き趾治療の一つとして、浮き趾治療用の草履を着用させている。本研究は、この草履が歩行時、筋活動にどのように影響しているか検討することを目的とした。<BR>【対象】浮き趾を呈する成人女性20名(20~25歳、平均21.3歳)を対象とした。浮き趾に関しては、改良型PedoscopeならびにFoot printにて検出した。<BR>【方法】裸足歩行、我々の作製した草履を1趾と2趾の根元まで鼻緒を挿入して着用した歩行、1趾と2趾の間で浅く挟みつまむようにして着用した歩行、また市販のサンダルを着用した歩行をメトロノームを用い、同じ速度で歩行させた。測定前に草履に慣れさせるよう、十分練習を行なった。脊柱起立筋、大殿筋、腹直筋、大腿直筋、下腿三頭筋、足趾屈筋を導出筋として、電極を運動点中心に30mm幅で貼付し、足底にフットスイッチを装着した。各筋活動を表面筋電計(Mega Electronics社製 ME―3000)にて導出、AD変換しパーソナルコンピューターに保存、波形解析ソフト(Mega-win)にて解析した。1歩行周期における各筋の積分値を正常歩行100%として正規化し、各歩行における筋活動量について比較検討した。<BR>【結果】サンダル歩行に比べ草履を浅く着用した歩行では、脊柱起立筋で有意に筋活動量が低下し、大腿直筋、下腿三頭筋、足趾屈筋では有意に増加した(p<0.01)。大殿筋では、減少傾向がみられた(p<0.05)。草履を深く着用した歩行に比べ浅く着用した歩行でも、脊柱起立筋で有意に筋活動量が低下し、大腿直筋、下腿三頭筋、足趾屈筋では有意に増加した(p<0.01)。大殿筋では、減少傾向がみられた(p<0.05)。<BR>【考察】我々が作製した草履は、底の部分に「アメ底」と呼ばれる塩化ビニール製の硬めな材料を使用することで、柔らかい素材を使ったビーチサンダルのように勝手に折れ曲がり、不適切なToe breakがおこるのを防止している。また、適度にヒールアップさせることで趾尖に体重が乗りやすくしている。履き方として、足趾の根元まで挿入せず浅めに履いて、1趾と2趾で鼻緒を挟み、つまむようにして歩くようにしている。これにより、Toe break時に足趾で床を踏み込むようになり、下腿三頭筋や足趾屈筋の筋活動量が増加したものと考える。また、後方にあった重心が前方に移動したことで、骨盤、腰椎のアライメントが矯正され、歩行時、傍脊柱筋の緊張が軽減され、筋活動量も減少したものと考える。以上の点から、草履を使用した浮き趾の改善は、腰痛治療にも効果的なことが示唆された。

著者

米ヶ田 宜久 中島 喜代彦 国中 優治

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

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【目的】<BR>診療報酬管理の効率化と他部門とのデータ共有の必要性に伴うIT導入化が進み、全国的な普及と便利なソフト発売にまで至っている。そのような状況においても、コスト面や施設毎による書類管理の相違によりエクセル(以下Excelとする)を用いるのが主流のようである。理学療法士個人レベルのITに対する知識や技術の向上は認められるが、最終的には台帳への転記などの手作業(アナログ的)を要する場面も多く見受けられ、処理時間の増大や誤算などの問題が生じることも多い。そこで、Excelを用いて1度の入力により出力まで終結するプログラムを作成したので、その一例を提示する。<BR>【方法】<BR>ソフトはMicrosoft社のExcel2003の標準機能と独自のプログラムをVBA(Visual Basic for Applications)にて作成し、疾患別リハビリテーション料、疾患別リハビリテーション医学管理料を算定している施設基準IとIIを対象とした。Excelシート(以下シートとする)の縦軸に患者氏名、横軸に日付を入力し、治療施行済のチェックとして単位時間を入力し、それが別シートの日報・月報として算出できるような仕組みを組み込んだ。<BR>管理の全体像は設定シート・担当者別の疾患別患者マスタ(日次管理シート含む)・担当者別医学管理患者マスタ(日次管理シート含む)・担当者別単位および治療時間シート・日報シート(担当者別・総合計)・月報シート(担当者別・総合計)・加算(評価・指導)シート・データ保存シートとした。<BR>最大の特徴は、マスタシートに患者名・算定開始日・算定種目・点数を入力することで、すべての集計・算定結果が出力可能になるようにした点である。また、日付の管理・逓減管理等も全てモニター上に表示し誤入力の防止を容易にした。入力は治療単位を該当患者名の欄に入力し、担当者別単位および治療時間シートに患者名・治療時間をリストから選択式に入力し、業務終了時にデータシートにデータをコピーするだけで日次処理は終了する。月次処理は月報を印刷するだけとした。<BR>【結果および考察】<BR>当院では70%(月単位)の労務時間を短縮でき、集計結果の間違い等は皆無となった。また院内のファイルサーバーを活用することで、各部署からリハビリテーションの進捗状況の確認・診療報酬の確認がリアルタイムに可能となった。また、ユーザビリティが非常に高いExcelという既存ソフトの機能を最大限に活用することで、新たなコストが発生しなかったことはもちろんのこと、これといったスキルを要せず、データの整理及び活用の活性化につながった。<BR>これらのことにより、Excelの標準機能を用いても処理の流れを適切に一元化することにより、正確で効率的な管理と、データ共有を容易に実現することが可能であるといえる。また、来年度(平成20年)に予定されている診療報酬の改正にも柔軟に対応していく予定である。

著者

安藝 晴菜 羽井 佐昭男 羽原 史恭 松禾 奈々絵 永田 裕恒 山本 奈月 青山 香 松下 美奈子

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, 2007-04-20