著者

福田 泉 小林 量作

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.261-266, 2008-08-20

被引用文献数

3

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足把持筋力は立位姿勢の制御,高齢者の転倒リスク要因として注目されている。本研究の目的は若年健常者を対象に足把持筋力トレーニングの効果を検証することである。対象は運動器疾患のない若年健常者24名(男性10名,女性14名,平均年齢21.8±1.0)で,身長,体重,体脂肪率,足把持筋力,10m全力歩行,ファンクショナル・リーチ,最大1歩幅,閉眼片脚立位保持時間,等尺性膝伸展筋力を計測した。さらに年齢,性別,足把持筋力,10m全力歩行速度についてマッチングしたペアを組んだのち,無作為に介入群と対照群の二群に割り付けた。介入群は週に3回の足把持筋力トレーニングを行い,対照群には何も実施しなかった。6週後に両群について再計測を行った。その結果,トレーニング開始後3週目より,介入群の足把持筋力対体重比,10m全力歩行速度,歩幅について有意な変化がみられた。これらの知見から運動器障害に対する足把持筋力の検査とトレーニングの有用性が期待できる。

著者

小林 寛和 宮下 浩二 浦辺 幸夫 川野 哲英

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.19, 1992-03-31

著者

佐々木 誠 山上 弘義 白鳥 常男

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.17-23, 2000-01-31

被引用文献数

2

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本研究の目的は, 下り勾配トレッドミル歩行の呼吸循環器障害患者への臨床応用の可能性の有無を考察することである。若年健常女性27名を対象に, 下り勾配トレッドミル歩行の運動負荷について, 上り勾配トレッドミル歩行のそれとの対比を含めて酸素搬送系の各指標および自覚的運動強度(RPE)から検討するために, 上り勾配と下り勾配でのトレッドミル運動負荷試験を実施した。運動負荷試験プロトコールは勾配0%から±15%まで7段階に2分毎にそれぞれ正負に漸増するものである。上り勾配では全指標が勾配漸増に伴って増加したのに対して, 下り勾配では酸素摂取量(V^^・O_2/kg)は-7%まで漸減した後-10%を境に増加傾向を示したが, 全値とも平地歩行より低値であった。酸素脈(O_2 pulse)もV^^・O_2/kgと同様の推移であったが, 心拍数(HR)は平地よりも僅かに低値のまま不変であり, 二重積(RPP)は平地歩行と同値で推移した。また, 分時換気量(V^^・_E)は-10%を最小とするV^^・O_2/kgと近似した推移を示したが, これは一回換気量(V_T)の漸減が理由と考えられ, 呼吸数(RR)は上り勾配と同様に漸増し続けた。更に, RPEは上り勾配ほど急峻ではないものの漸増した。以上より, 下り勾配歩行は酸素需要量が少ないにもかかわらず, 心筋酸素需要は減少せず浅く速い呼吸がもたらされ, 設定運動強度以上に"きつい運動"と感じられる特性があり, 呼吸循環器障害患者への臨床応用に否定的な要素が多かった。しかしながら, トレナビリティー, 慣れの効果, 筋収縮や歩行形態の相違による末梢効果や応用歩行への適応効果が期待される可能性が残されており, 更なる検討が必要と考えられた。

著者

牧迫 飛雄馬 古名 丈人 島田 裕之 赤沼 智美 吉田 裕人 井平 光 横山 香理 鈴木 隆雄

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.27-33, 2011-02-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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【目的】75歳以上の高齢者における新規要介護認定の発生に対する歩行能力の影響を明らかにすることを目的とした。【方法】要介護認定を受けていない75歳以上の地域在住高齢者190名を対象とした。ベースライン調査として5m歩行時間(通常速度)を測定し,以降39ヵ月間の要介護認定発生状況との関連を調べた。【結果】39ヵ月間で34名(17.9%)が新規に要介護認定を受けた。5m歩行時間を男女別に4分位で速い群から遅い群のⅠ〜Ⅳ群に分類し,要介護発生率曲線の差をLog-rank検定にて検討した結果,5m歩行時間が遅いⅣ群(男性5.2秒以上,女性5.8秒以上)では,それ以上に速い歩行速度を有する群(Ⅰ〜Ⅲ群)と比べて有意に高い要介護認定発生率を認めた(p < 0.01)。Cox回帰分析の結果,新規要介護の発生と有意な関連を認めた変数は,BMIと5m歩行時間(秒)であり,5m歩行時間のハザード比は1.65(p < 0.01)であった。【考察と結論】地域在住後期高齢者の歩行速度は,将来の要介護認定発生に影響を与える要因のひとつであることが確認された。

著者

立丸 允啓 大峯 三郎 馬場 健太郎 福井 貴暁 緒方 宏武 和田 菜摘 長野 友彦 小泉 幸毅

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.33-41, 2023-04-20 (Released:2023-04-20)

参考文献数

27

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【目的】本研究の目的は,脳卒中患者における歩行自立判定指標として杖把持片脚立位時間が妥当性を認めるか検証することであった。【方法】脳卒中患者103名を解析対象とし相関分析,退院時病棟内歩行能力での2群間比較,多重ロジスティック回帰分析を行った。【結果】杖把持麻痺側・非麻痺側片脚立位時間ともに相関係数はBerg Balance Scaleが最高値で,歩行自立群と見守り群との比較でも有意差が認められた。多重ロジスティック回帰分析では,杖把持麻痺側片脚立位時間と認知関連行動アセスメント(Cognitive-related Behavioral Assessment:以下,CBA)が選択された。【結論】脳卒中患者の歩行自立判定指標として,杖把持麻痺側・非麻痺側片脚立位時間ともに妥当な評価方法であることが確認された。また,杖把持麻痺側片脚立位時間とCBAとの組み合わせが高精度な歩行自立判定指標になることが示唆された。

著者

渡辺 智也 小島 伸枝 木村 憲仁

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.99-105, 2022 (Released:2022-04-20)

参考文献数

29

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【目的】重度脳卒中者の退院時Functional Independence measure(以下,FIM)の要因と転帰先,入院時能力の関係を検討する。【方法】回復期リハビリテーション病棟入院時にFIM 運動項目値が38 点未満の脳卒中者47 名を対象に退院時FIM 値の因子分析を実施。因子得点と転帰先の関係を調査し,入院時Functional Movement Scale(以下,FMS)値,FIM 値を,偏順位相関分析を実施した。【結果】自宅転帰者は全員が介助者を要していた。因子分析では2 因子が抽出され,自宅転帰者15 名中,食事・整容がかかわる第2 因子の因子得点が0 以上の症例が14 名であった。第1 因子は入院時FMS 複数項目と,第2 因子は入院時FIM 認知項目値と相関が高かった。【結論】自宅転帰には両因子得点が高いと可能性が高く,入院時FMS とFIM 認知項目は両因子の予測の一助となる可能性がある。

著者

大塚 和宏 徳山 和宏 榎田 良平

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.159-163, 2008-06-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

高杉 潤 樋口 大介 杉山 聡 吉田 拓 松澤 大輔 沼田 憲治 村山 尊司 中澤 健 清水 栄司

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.124-125, 2011-04-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

12

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触刺激される体肢の鏡像の観察によって誘発される体性感覚(referred sensation:RS)の有無や程度には個人差があることが知られている。しかしなぜ個人差が生じるのか調べた研究はなく,個人因子は明らかになっていない。本研究は,RS誘発には個人の持つ共感能力の高さが要因にあると仮説を立て,Empathizing Quotient(EQ)を用いてRSとの関係を明らかにすることを目的とした。23名の健常者を対象にRS誘発課題とEQ課題を実施した結果,EQおよびEQの細項目のひとつ,emotional reactivity(ER)の得点とRSの程度との間に正の相関が見られた。視覚―体性感覚の共感覚とERとの間に相関が見られるとするBanissyらの報告と今回の結果が合致することからも,RS誘発の個人因子のひとつとして,個々の共感能力の高さが関与していることが示唆された。

著者

佐野 裕基 遠藤 健司 土田 奨 六本木 さくら 荒井 芙美 高橋 亮吾 石山 昌弘 長田 卓也 上野 竜一 山本 謙吾

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.145-154, 2022 (Released:2022-04-20)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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【目的】首下がり症状を呈した変形性頸椎症2 症例の前方注視障害に対して,腰椎・骨盤矢状面アライメントの改善をめざした理学療法の有効性について検討することを目的とした。【症例】変形性頸椎症を既往とし,首下がり症状が出現した2 症例であった。両症例の立位姿勢は全脊柱アライメントより,頸部屈曲位,胸椎後弯,後方重心,また症例1 は腰椎前弯代償,症例2 は骨盤後傾代償が認められた。【経過】両症例ともに頸部および,腰椎・骨盤帯に対する理学療法を実施した。いずれも介入3 ヵ月で頸胸椎アライメントが改善し,一時的に前方注視可能となり,6 ヵ月で腰椎・骨盤帯アライメントが改善し,長時間前方注視可能となった。【結論】首下がり症状による前方注視障害の改善には頸部自動伸展機能の改善に加えて,矢状面上における脊柱全体と骨盤帯のバランスが取れた立位姿勢をめざした介入が有効であると考えられた。

著者

有田 真己 竹中 晃二 島崎 崇史

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.338-346, 2014-10-20 (Released:2017-06-13)

被引用文献数

10

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【目的】在宅運動の実践に対する自己調整バリア・セルフ・エフィカシー(以下,バリアSE)を評価するための在宅運動セルフ・エフィカシー尺度(Home-Exercise Barrier Self-Efficacy Scale;以下,HEBS)を開発し,信頼性・妥当性を検討すること,およびHEBSと基本属性との関連をあきらかにすることを目的とした。【方法】要支援・要介護者114名を対象に,基本属性,運動変容ステージ,在宅運動の実施におけるバリアSEに関する質問,健康関連QOLについて調査した。【結果】1因子構造からなる6項目のHEBSを開発した。モデルの適合度指標は,いずれも良好な値を示した。α=0.86,検査・再検査間の相関係数は,r=0.94であり高い信頼性を有した尺度であることが確認された。運動変容ステージを独立変数,HEBSの得点を従属変数とする分散分析の結果,高いステージほどHEBSの得点も有意に高まることがあきらかとなった。HEBSの得点は,75歳未満と比較し75歳以上の得点が低く有意な差異を認めた。性別,主疾患,介護度とHEBSの得点には,有意な差異が認められなかった。【結論】HEBSは,在宅運動を実践する自信の程度を把握する指標として,信頼性,妥当性を有した尺度であることが確認された。

著者

阿部 浩明 遠藤 英徳 千葉 朋浩 長嶺 義秀 神 将文 藤原 悟

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.349-357, 2016 (Released:2016-08-20)

参考文献数

45

被引用文献数

3

著者

細田 多穂 菊地 延子 若山 佐一

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.13, no.6, pp.415-420, 1986-10-10 (Released:2018-10-25)

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国立大学病院に勤務する理学療法士の身分の実態をアンケート調査し,下記のような結果が得られた。1) 国立大学病院の理学療法士の総数は126人(マッサージ師,他を含むと150名),1施設での平均2.4人,平均年令は33.7人(21〜59才),SD = 9.8才である。2) 臨床実習施設として,最近,2年間では約80%(1〜3年)で学生を受け入れている。3) 理学療法士が格付けされている職務表では,*5等級〜3等級迄の範囲でのみ運用されている。従って,経験年数が長くなると三等級で頭打ちのまま,昇給がストップされる。今回は対象者が9人みられた。4) 理学療法士の管理関係では,主任以上の肩書が認められているのは16大学(約4割)であり,辞令のタイプは部内,院長,学長などである。5) 新設医科大学での定員ポスト増は16大学中,10大学で,理学療法士のポストは9人である。*注 : 昭和60年8月に人事院勧告が出され,国会承認後は医療職俸給表(Ⅱ)の職務表は従来の6等級〜特1等級のランクから,1級〜8級への切替えがなされた。これで旧俸給表の5〜6等級は1級に4等級は2級に,3等級は3級と4級に,2等級は5級に変り,理学療法士の3等級頭打ちは事実上これで解消されたがその反面で最高位が5級どまりに据えおかれている。

著者

谷口 善昭 牧迫 飛雄馬 中井 雄貴 富岡 一俊 窪薗 琢郎 竹中 俊宏 大石 充

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.131-138, 2022 (Released:2022-04-20)

参考文献数

47

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【目的】地域在住高齢者における骨量・筋量低下と身体活動との関連性を明らかにすることを目的とした。【方法】地域コホート研究(垂水研究2018)に参加した地域在住高齢者173 名を分析対象とした。骨量低下は%YAM が70% 以下とし,筋量低下は四肢骨格筋指数がサルコペニアの基準より低いものとした。身体活動量は3 軸加速度計を用いて,座位行動時間延長,中高強度身体活動時間低下,歩数低下の有無に分類した。骨量・筋量をもとに正常群,骨量低下群,筋量低下群,骨量・筋量低下群の4 群に分類し,基本情報および身体活動を比較した。【結果】骨量・筋量低下群は正常群と比べて中高強度身体活動時間が有意に減少していた(オッズ比3.29,p < 0.05,共変量:年齢(5 歳階級),性別,歩行速度低下,うつ傾向)。【結論】骨量・筋量低下を併存している高齢者は,中高強度身体活動時間が減少していることが示唆された。

著者

矢部 広樹 河野 健一 森山 善文

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.397-403, 2016 (Released:2016-10-20)

参考文献数

27

被引用文献数

2

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【目的】心大血管術後の透析患者におけるAT 強度以下の処方心拍数を,Karvonen 法と安静時心拍数に定数を加算する方法(HRrest+α)から検討した。【方法】心大血管術後の透析患者16 名に対し心肺運動負荷試験を実施し,AT 時の心拍数(以下,HRAT)を測定した。そして各処方式の負荷定数を変化させて求めた処方心拍数とHRAT の信頼性を級内相関係数(以下,ICC)で検討した。また各定数で求めた処方心拍数がHRAT を超える割合(%over AT)も算出した。【結果】透析群においてKarvonen 法でk = 0.13,HRrest+α でα = 11 の定数で求めた処方心拍数は,HRAT とのICC がそれぞれ0.9 と0.92 であり,%over AT が36.8% と15.8% であった。【結語】α = 11 で求めるHRrest+α の処方心拍数は,心大血管術後の透析患者において,AT 強度を超えない範囲での運動強度になると考えられる。

著者

石井 瞬 夏迫 歩美 福島 卓矢 神津 玲 宮田 倫明 中野 治郎

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.330-336, 2021 (Released:2021-06-18)

参考文献数

16

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【目的】本研究の目的は,リンパ浮腫外来における圧迫下の運動療法の実施状況と,その実施が抱える問題点を把握することである。【方法】リンパ浮腫外来を実施している全国のがん診療連携拠点病院を対象に,リンパ浮腫ケアの実践内容,運動療法の実施内容,リハビリテーション(以下,リハビリ)スタッフとの連携の有無,運動療法の実施が抱える問題点についてアンケート調査を行った。【結果】リンパ浮腫外来で運動療法を実施している施設は14.2% であった。運動療法を実施できない問題点として「知識・技術のあるスタッフの不足」,「診療時間の不足」,「連携不足」などが挙げられ,運動療法を実施している施設はリハビリスタッフ数が多かった。【結論】今回の調査結果から,リンパ浮腫外来で運動療法を実施するためには専門的な知識をもったリハビリスタッフを育成,増員する必要があることが示唆された。

著者

芝崎 淳

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.491-498, 2020 (Released:2020-10-20)

参考文献数

23

被引用文献数

1

著者

吉川 義之 福林 秀幸 高尾 篤 竹内 真 松田 一浩 安川 達哉 梶田 博之 杉元 雅晴

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.37, no.7, pp.470-476, 2010-12-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

19

被引用文献数

6

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【目的】本研究の目的は,音叉を用いた振動覚検査で転倒予測が可能であるかを検討することである。【対象】認知症および中枢神経疾患を除外した,歩行が可能な当院外来患者,通所リハビリテーション利用者で6ヵ月間追跡調査が可能であった62名である。【方法】音叉を用いた振動覚検査とTimed “Up & Go” Test,10m自由歩行時間,Modified-Functional Reach Testの4項目を実施した。転倒は測定日より6ヵ月間追跡し有無を確認した。統計処理は,転倒の有無により転倒群と非転倒群に分け比較を行った。また,各検査についてはROC曲線からカットオフ値を求め,精度を確認した。【結果】測定後6ヵ月間に転倒した対象者は22名(転倒率:35.5%)であった。転倒群と非転倒群の比較では,すべての検査において非転倒群の成績が有意に優れていた。ROC曲線の曲線下面積では,振動覚検査が0.83で,他の検査と同等であった。振動覚検査のカットオフ値については5.5秒であり,感度は77%,特異度は68%,正答率は71%であった。【結語】音叉を用いた振動覚検査は,転倒予測の検査として有用であった。

著者

高橋 尚明

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.8, pp.607-610, 2011-12-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

6

著者

葛迫 剛 村田 伸 合田 明生 中野 英樹 白岩 加代子 堀江 淳 野中 紘士

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.122-128, 2023-08-20 (Released:2023-08-20)

参考文献数

30

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【目的】本研究は,1年後に骨量が低下した高齢女性における身体機能および生活機能の影響要因を明らかにすることを目的とした。【方法】骨量低下はTスコアが−2.5以下とし,ベースライン時点で骨量が低下していない高齢女性85名を対象とした。1年後に骨量が低下した者を骨量低下群,骨量を維持していた者を対照群として群分けし,ベースライン時点の基本属性,身体機能,基本チェックリストを比較した。【結果】骨量低下の影響要因として,Body Mass Index(以下,BMI)(オッズ比0.761, 95%信頼区間0.612–0.945),基本チェックリストの「運動器の機能」(オッズ比1.995, 95%信頼区間1.020–3.901)が抽出された。【結論】1年後に骨量が低下する高齢者は,ベースライン時点でBMIが低いこと,「運動器の機能」が低下していることに影響を受けることが示唆された。

著者

市橋 則明

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.42, no.8, pp.695-696, 2015 (Released:2016-01-15)

参考文献数

12

被引用文献数

6