著者

小川 真人

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.161-166, 2023-08-20 (Released:2023-08-20)

参考文献数

36

著者

山田 実

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.499-504, 2020 (Released:2020-10-20)

参考文献数

15

著者

門脇 敬 阿部 浩明 辻本 直秀

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.38-46, 2019 (Released:2019-02-20)

参考文献数

34

被引用文献数

1

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【目的】片麻痺を呈した2 症例に対し,下肢装具を用いて倒立振子モデルの形成をめざした歩行練習を施行し,歩行能力と歩容の改善を認めたため報告する。【対象と方法】麻痺側下肢の支持性が低下し歩行が全介助であった重度片麻痺例に対し,足部に可動性を有す長下肢装具(以下,KAFO)を用いて前型歩行練習を施行した。また,無装具で独歩可能だが歩容異常を呈した生活期片麻痺例に対し,あえて下肢装具を用いて歩行練習を実施した。【結果】重度片麻痺例は下肢の支持性が向上し,倒立振子を形成した歩容での歩行を獲得した。生活期片麻痺例においても歩行能力と歩容が改善した。【結論】重度片麻痺例に対するKAFO を用いた前型歩行練習は,下肢の支持性を向上させ,より高い歩行能力を獲得することに貢献できる可能性がある。また,無装具でも歩行可能な片麻痺例の歩行能力や歩容の改善においても下肢装具を用いて倒立振子を再現する歩行練習を応用できる可能性があると思われた。

著者

赤羽根 良和 永田 敏貢 齊藤 正佳 篠田 光俊

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.109-114, 2017 (Released:2017-04-20)

参考文献数

12

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【目的】肩関節周囲炎に続発する夜間痛の臨床的特徴を明らかにするため,非夜間痛群,夜間炎症群,夜間拘縮群で比較検討した。【対象】対象は肩関節周囲炎100 例であった。対象の肩関節X 線正面像からAHI,HHD,AHI/HHD 比,GHA を測定し,肩関節可動域は屈曲,外旋,内旋角度を測定し,それぞれで比較した。【結果】AHI,HHD,肩関節屈曲可動域は3 群間で有意差を認めなかった。非夜間痛群と比較して夜間拘縮群は外・内旋域が減少し,GHA が増大していた。また,非夜間痛群と比較して夜間炎症群はAHI/HHD 比が減少し,GHA が増大していた。夜間炎症群と比較して夜間拘縮群はGHA が増大していた。【結論】夜間炎症群および夜間拘縮群は肩甲骨が下方回旋位となっていた。また,夜間痛の発症が炎症を起因とした場合は,肩関節可動域の回旋域が比較的保たれていた。しかし,拘縮を起因とした場合は,肩関節の回旋可動域が減少することがわかった。

著者

荒川 武士 上原 信太郎 山口 智史 伊藤 克浩

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.378-383, 2014-10-20 (Released:2017-06-13)

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【目的】人工膝関節置換術(以下,TKA)後の膝関節周囲の皮膚可動性の特徴をあきらかにするとともに,術後に獲得される膝関節屈曲可動域との関係性を検証した。【方法】対象はTKA術後患者20名(平均78.1±7.4歳),健常高齢者10名(平均71.8±8.7歳)とした。皮膚可動性を評価するため,膝関節前面の皮膚上にマークし,膝関節を他動的に60度,90度,最終屈曲位にしたときのマーク間距離(縦方向,横方向)を測定した。膝関節屈曲角度120度を基準にTKA術後患者を2群に分類し,健常高齢者を含めた3群間の皮膚可動性を比較した。【結果】TKA術後患者は,膝蓋骨上部付近の縦方向の皮膚可動性が健常高齢者に比べて有意に低下していた。一方で,屈曲120度未満群と以上群との間に有意差を認めなかった。【結論】TKA術後の術創部周囲の皮膚は,健常高齢者に比べて可動性が顕著に低下していた。しかし,皮膚可動性はTKA術後に獲得できる屈曲可動域に対する強い制限因子ではないことが示唆された。

著者

小栢 進也 建内 宏重 高島 慎吾 市橋 則明

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.97-104, 2011-04-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

25

被引用文献数

4

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【目的】筋の作用は解剖学的肢位で考えられることが多いが,実際の運動では関節角度変化に伴い,筋の作用や発揮できる筋力が異なる。本研究では数学的モデルを用いて角度変化に伴う股関節周囲筋の屈伸トルクを検討した。【方法】股関節周囲筋を対象とし,生理学的断面積,羽状角,モーメントアーム,筋線維長から股関節屈曲角度を変化させた際に筋が発揮する屈伸トルクを求めた。なお,大殿筋下部線維,縫工筋,腸腰筋は走行変化点を考慮したモデルを用いた。【結果】大腿直筋は屈曲10〜30°で大きな屈曲トルクを有し,伸展域や深い屈曲域ではトルクが小さくなった。一方,腸腰筋は深い屈曲域で強い力を発揮し,伸展域でもトルクは維持された。また,ハムストリングスは屈曲域で大きな伸展トルクを発揮するが,伸展につれて急激に小さくなり,伸展域では大殿筋下部線維が主動筋となることがわかった。内転筋は伸展域で屈筋,屈曲域で伸筋になる筋が多かった。【結論】関節角度によって変化する筋の発揮トルク特性を考慮することで,弱化した筋の特定など筋力の詳細な評価が可能になると考えられる。

著者

長野 友彦 友田 秀紀 小泉 幸毅 森山 雅志 山本 大誠 赤津 嘉樹 德永 武男 梅津 祐一

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11287, (Released:2017-12-14)

参考文献数

39

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【目的】本研究の目的は,回復期リハビリテーション病棟における脳卒中患者の歩行自立再獲得日数への障害の重症度と低栄養の影響を検証することであった。【方法】対象は病棟内歩行が自立した65 歳以上の脳卒中患者116 名とした。分析は歩行自立再獲得日数に関連する潜在変数を障害の重症度と低栄養に分類してそれらに関連する観測変数から仮説モデルを作成し,共分散構造分析で検証した。【結果】年齢を層別化すると,前期高齢者群ではおもに障害の重症度が歩行自立再獲得日数に関連しており,低栄養の関連性は認められなかった。後期高齢者群では障害の重症度と低栄養が歩行自立再獲得日数に関連し,低栄養には嚥下障害が関連していた。【結論】回復期リハビリテーション病棟の脳卒中患者では,障害の重症度と低栄養のそれぞれが歩行自立再獲得日数に影響することが明らかになった。さらに,嚥下障害を伴う後期高齢者群では栄養管理の重要性が示唆された。

著者

井上 順一朗

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.421-426, 2022-12-20 (Released:2022-12-20)

参考文献数

20

著者

臼田 滋

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.327-335, 2022-08-20 (Released:2022-08-20)

参考文献数

59

被引用文献数

1

著者

桑原 大輔 梅原 拓也 岡田 泰河 木藤 伸宏

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.186-194, 2023-10-20 (Released:2023-10-20)

参考文献数

40

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【目的】これまでに,高齢心不全患者の運動耐容能と下肢筋力の改善に適した運動療法について知見は乏しい。本研究の目的は,高齢心不全患者に対する運動療法が運動耐容能と下肢筋力の改善に有効か検証することとした。【方法】本研究のデザインは,システマティックレビューとメタアナリシスとした。2023年1月以前の臨床論文から,5つの電子データベースより,運動耐容能と下肢筋力に対する運動療法の効果を検証したランダム化比較試験を検索した。【結果】8編が対象となった。統合の結果,有意な効果を示したのは,最高酸素摂取量と6分間歩行距離および筋持久力であった。有意な効果を示した論文では,慢性期の心不全患者に中強度以上の有酸素運動とレジスタンストレーニングまたはバランス運動による複数の運動療法を実施していた。【結論】高齢心不全患者の運動耐容能の改善には,複数の運動療法を組み合わせることが有効である可能性が示唆された。

著者

山本 康貴 高山 マミ 野々山 忠芳 近 裕介 北川 孝

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.12359, (Released:2023-05-29)

参考文献数

30

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【目的】本研究の目的は,慢性閉塞性肺疾患急性増悪(acute exacerbations of chronic obstructive pulmonary disease:以下,AECOPD)患者における運動療法およびセルフマネジメント教育の身体活動性(physical activity:以下,PA)改善に対する有効性を検討することである。【方法】本研究はシステマティックレビューおよびメタアナリシスであり,2022年3月に5つのデータベースを検索し,AECOPD患者に対し運動療法およびセルフマネジメント教育またはどちらかの介入が単独で行われたランダム化比較試験(randomized controlled trials:以下,RCT)を収集した。コクランが推奨する方法でバイアスリスクやデータの統合,エビデンスの確実性の評価を実施した。【結果】13件のRCTが特定され,メタアナリスの結果,運動療法のみ歩数の有意な改善を認めた。各介入の歩数に対するエビデンスの確実性は「非常に低い」であった。【結論】AECOPD患者を対象とした運動療法はPAの改善をもたらす。セルフマネジメント教育を併用した介入については今後の解明が必要である。

著者

田中 智哉 三木 貴弘 樋口 大輔

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11792, (Released:2020-09-17)

参考文献数

52

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【目的】近年,筋骨格系疼痛のマネジメントにおいて,心理社会的要因に対する痛みの神経生理学的教育(以下,PNE)の有効性が示されている。今回,両側膝タナ障害と診断された対象者に対して,PNE を中心とした介入を行い,良好な経過が得られたため報告する。【方法】対象者は誘因なく両膝痛が出現した,ランニングを趣味とする20 代男性であった。生物心理社会モデルに沿った評価を行い,痛みの破局的思考,運動恐怖,身体知覚異常,疼痛に対する誤った信念の影響が示されたため,標準的理学療法に加えてPNE を行った。【結果】痛みの破局的思考,運動恐怖,身体知覚異常は軽減し,誤った信念は修正された。両膝痛は改善し,ランニングは満足いくまで実施可能となった。【結論】標準的理学療法に加えてPNE を行うことは,両側膝タナ障害と診断された膝痛に対して有効である可能性が示された。また,それらは身体知覚異常に対しても有効な可能性がある。

著者

松嵜 洋人

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.77-82, 2022 (Released:2022-02-20)

参考文献数

22

著者

飛山 義憲 藤野 雄次 高橋 哲也 藤原 俊之

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.353-361, 2021 (Released:2021-08-20)

参考文献数

24

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【目的】人工膝関節置換術(以下,TKA)前後のリハビリテーションプロトコル(以下,プロトコル)の実施状況およびその内容を調査することを目的とした。【方法】対象はTKA 前後のリハビリテーションを実施している442 施設とし,TKA 前後のプロトコルの有無とその内容を問う自記式質問紙を用いた郵送調査を行った。回答の記述に加え,手術件数および地方区分によるプロトコルの実施割合の違いを検討した。【結果】術前のプロトコルの実施割合(45.4%)は術後(87.6%)に比べ低く,術後プロトコルは手術件数の四分位範囲でもっとも少ない群に比べもっとも多い群,次いで多い群が有意に高い実施割合を示した。術前後ともに地方区分による有意な違いは認めなかった。【結論】術後に比べ術前のプロトコルを実施している施設は少なく,術後は手術件数によるプロトコルの実施割合の違いがあることが示された。

著者

池添 冬芽

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.446-452, 2021 (Released:2021-08-20)

参考文献数

64

被引用文献数

1

著者

岡田 洋平

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.42, no.8, pp.755-756, 2015 (Released:2016-01-15)

参考文献数

3

著者

伊藤 真也 温品 悠一

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11863, (Released:2020-10-16)

参考文献数

16

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【目的】新型コロナウイルス感染症(以下,COVID-19)による重症肺炎にて体外式膜型人工肺療法(以下,ECMO)を導入された症例に対して理学療法を行い,歩行獲得まで至る経過を得たので報告する。【症例紹介】71 歳男性,COVID-19 による肺炎にて入院後急激に症状が増悪し,人工呼吸器管理に加えてECMO 導入。気管切開施行後,第10 病日に理学療法開始となった。【経過】導入後深鎮静管理中は関節可動域練習,体位交換,体位ドレナージを実施し,鎮静終了後はECMO 管理下にて端座位練習を行い,呼吸法指導・骨格筋トレーニング・起居動作練習・歩行練習を実施した。最終的には自立歩行が可能となり自宅退院の転帰を得た。【まとめ】感染防護を確実に行いECMO 管理下COVID-19 症例に有害事象なく理学療法が提供できた。今後はよりCOVID-19 症例に対する安全で効果的な理学療法を検討する必要がある。

著者

大谷 武史 木村 大輔 平松 佑一 海部 祐史

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11871, (Released:2021-03-15)

参考文献数

38

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【目的】脳出血後に希に生じる人格変化と依存的行動を呈した症例に対し,目標設定ツールを用いた理学療法を実施し良好な結果が得られたので報告する。【症例】症例は背内側核を中心とした右視床出血を呈した60 歳台の女性である。ADL 自立の阻害因子であった依存的行動の背景には人格変化と高次脳機能障害の影響が考えられ,加えて不安と自己効力感の低下を認めた。【方法】行動変容を促すためGoal Attainment Scale を用いて段階的に目標設定し,結果を2 週間毎に共有した。行動変容の背景要因を明確にするために目標達成度,自己効力感,神経心理学的検査,運動機能を評価した。【結果】自己効力感,神経心理学的検査,運動機能が改善し退院時目標を達成した。一方で,一部の改善を認めたものの人格変化は残存した。【結論】行動の計画や実行に目標設定ツールを用いて達成経験を共有したことが自己効力感を高め依存的行動の変容につながったと考えられた。

著者

福田 航 横山 茂樹 山田 英司 片岡 悠介 濱野 由夏 池野 祐太郎 五味 徳之

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.25-31, 2018 (Released:2018-02-20)

参考文献数

19

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【目的】本研究の目的は,ACL 再建術前後における片脚スクワットの運動学・運動力学データの変化と健患差を把握することである。【方法】対象はACL 再建術後患者11 名(年齢24.9 ± 6.9 歳,男性8名,女性3名)であった。方法は,床反力計と3 次元動作解析装置を用いて術前と術後9 週時の片脚スクワット下降相の膝屈伸モーメント変化量と体幹および下肢の関節角度変化量を測定し,健側と患側,術前と術後で比較した。【結果】ACL 再建術前後ともに患側は膝屈曲変化量が小さく,体幹前屈変化量は大きく,膝屈伸モーメント変化量は伸展方向に小さかった。患側の骨盤前傾変化量は術後に増加した。【結論】術後に膝屈伸モーメント変化量が小さかったことは膝伸展機能の回復が不十分であると示唆される。術後の膝屈伸モーメント変化量に関連する因子は体幹前屈変化量,膝屈曲変化量,骨盤前傾変化量が考えられ,スクワット動作を観察する視点になると示唆される。

著者

高橋 浩平

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.42, no.8, pp.677-678, 2015 (Released:2016-01-15)

参考文献数

12