著者

上中 理香子 川田 哲史 中村 嶺 山田 実季 佐山 皓一 宇野 彩 伊藤 秀彦

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.9, pp.645-651, 2016-09-30 (Released:2016-09-30)

参考文献数

20

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目的:ビグアナイド薬長期投与におけるビタミンB12(以下Vit B12)の低下とVit B12低下に対するメコバラミン補充療法の神経障害改善効果を調査する.方法:当院通院中の2型糖尿病患者で同薬5年以上投与群28名(登録時には全例メトホルミン(以下Met)を投与)と非投与群20名を対象に,横断研究として血中Vit B12・腱反射・振動覚を測定.Vit B12低下(≦298 pg/mL)を示す9例にはメコバラミン半年間補充前後の変化を前向きに評価した.結果:Met 1日平均投与量は950 mg(250~1500 mg).血中Vit B12濃度はMet 750 mg以下では対照と変わらないが1.5 gで有意に低値を示した.補充療法は,Vit B12低下9例中6例の振動覚や腱反射を改善させた.総括:Met 1日1.5 g以上の日本人2型糖尿病ではVit B12のスクリーニングが有用である.

著者

山田 実

出版者

日本脊髄外科学会

雑誌

脊髄外科 (ISSN:09146024)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.12-19, 2020 (Released:2020-08-26)

参考文献数

22

著者

上村 一貴 山田 実 紙谷 司 渡邉 敦也 岡本 啓

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.101-110, 2021-01-25 (Released:2021-02-25)

参考文献数

35

被引用文献数

4 3

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目的:本研究の目的は,高齢者のヘルスリテラシーが2年後のフレイルの有無に及ぼす影響を検討することとした.方法:解析対象は,65歳以上のフレイルでない地域在住高齢者218名〔平均年齢72.5±4.9歳(範囲:65から86歳),男性81名〕とした.機能的ヘルスリテラシーをNewest Vital Signにより,包括的ヘルスリテラシーをEuropean Health Literacy Survey Questionnaireにより評価した.包括的ヘルスリテラシーは総得点に加えて,ヘルスケア,疾病予防,ヘルスプロモーションの3領域の得点についても算出した.2年後のフォローアップ評価(郵送調査)における基本チェックリストの合計点が8点以上の場合をフレイル有とした.結果:フォローアップ評価の対象者253名のうち,226名から回答が得られた(追跡率:89.3%).欠損値ありの8名を除いた218名のうち,2年後にフレイル有となったのは25名(11.5%)であった.年齢,性別,教育年数,BMI,歩行速度,認知機能,Comorbidityで調整したロジスティック回帰モデルにおいて,包括的ヘルスリテラシーの得点のみがフレイルと有意な関連を示した〔1SDあたりのオッズ比(95%信頼区間)=0.54(0.33~0.87)〕.包括的ヘルスリテラシーのヘルスケア,疾病予防領域の得点についても同様に有意な関連を示し,いずれも得点が高いほど,フレイルのオッズ比が低いことを示した.結論:包括的ヘルスリテラシーが高い高齢者では,2年後にフレイルを有する危険性が低いことが明らかになった.

著者

山田 実

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.499-504, 2020 (Released:2020-10-20)

参考文献数

15

著者

山田 実

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.217-226, 2019-07-25 (Released:2019-07-31)

参考文献数

38

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2017年,サルコペニア診療ガイドラインが発刊された.ここでは,サルコペニアの定義・診断,疫学,予防,治療という項目でまとめられており,現時点でのサルコペニア診療に必要な情報が掲載されている.日々の臨床場面でサルコペニアを診る際には,まず,アジアのサルコペニアワーキンググループで定めた基準を使用すること,サルコペニアの治療には運動および栄養介入が推奨されている.なお,サルコペニアは各種疾病に併存することが多いことから,このような推奨を踏まえた上で個々の症例に対応することが求められる.

著者

山田 実

出版者

日本転倒予防学会

雑誌

日本転倒予防学会誌 (ISSN:21885702)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.5-9, 2014-06-10 (Released:2015-05-13)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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4 人に1 人が高齢者,その高齢者の5 人に1 人が要介護認定者という時代になってきた。このような高齢者の虚弱形成の要因の一つに転倒が挙げられる。転倒には要介護に直結するような重篤な外傷を伴うものと,そうでないものがある。転倒のほとんどは後者のものであるが,転倒を機に活動量が減少し虚弱を加速させることが知られている。高齢者の1 年間の転倒発生率は約30 %といわれており,その主たる要因の一つに筋機能の低下(≒サルコペニア)が挙げられている。サルコペニアになることによって,実に2 ~ 3 倍程度転倒発生率が高まることも分かっている。このサルコペニアの有症率は地域在住高齢者の20 %程度であり,当然のことながら加齢とともにその割合は増加することになる。サルコペニアは筋代謝異常と捉えることも可能であり,加齢に伴って骨格筋の同化作用が減弱し,異化作用が亢進する。そのため,サルコペニア対策としては,同化作用を促進させ,異化作用を抑制させることが重要となる。運動には骨格筋の同化作用を促進させ,異化作用を抑制するような効果があり,栄養は運動の役割をサポートするような機能がある。そのため,高齢者に対しては積極的な運動と十分な栄養補給を推奨しながら,サルコペニアや転倒を予防していく必要がある。

著者

山田 実

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.175-182, 2021-04-25 (Released:2021-05-27)

参考文献数

18

被引用文献数

1 3

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アジアにおけるサルコペニアワーキンググループ(AWGS:Asian Working Group for Sarcopenia)は2014年に初版を,2019年に改訂版となるサルコペニア診断基準を報告した.我が国においては,このAWGS2019を用いてサルコペニアを判定することが推奨される.この判定基準では,筋力,身体機能,骨格筋量といった指標を用いてサルコペニアを判定することが可能である.臨床現場においては,これら指標を計測する際の制約を十分に踏まえた上で,過小および過大評価に留意しながらサルコペニアを判定することが望まれる.

著者

山田 実

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.1067, 2020-09-15

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「すぐに自分の講義で使用したい」,本書を拝見したときの第一印象です.大学院で統計学の講義を担当していると,毎年,学生からは決まって同じような質問が寄せられます.つまり,研究初学者が『統計学』を学ぶ際に疑問に思う点,理解に難渋する点,興味を抱く点はほぼ固定されており,われわれ講義担当者には,それらの点についてわかりやすく解説することが求められています.しかし,専門書に記載されてある内容を咀嚼して,わかりやすくかつシンプルに伝達するということは決して容易ではありません.本書には,このような学生から寄せられる質問(Q)がほぼそのままの形で記載されており,それに対応する解説(A)が一問一答形式の平易な表現でまとめられています.月並みな表現になってしまいますが,本書にはまさに『目から鱗』の情報が満載で,「講義で活用したい」,「学生・研究初学者にぜひ読んでもらいたい」,そう思えた一冊です. 『統計学≒難しい』という印象が強く,『統計』と聞いただけで拒絶反応を起こす方も少なくないのではないでしょうか? しかし,『エビデンス』という用語が日常的に用いられるようになった現在の医療現場では,研究論文を読み・書きする必要性が生じ,どうしても『苦手な(嫌いな)統計』と向き合わざるを得ない日が訪れてしまいます.そのようなときに,手に取っていただきたいのが本書です.『統計学≒難しい』から『統計学≒やれるかも』に変換してくれる,そのような役割を果たしてくれると思います.

著者

山田 実 上原 稔章

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.23, no.5, pp.579-584, 2008 (Released:2008-11-21)

参考文献数

24

被引用文献数

7 4

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〔目的〕本研究の目的は,メンタルローテーションを用いた運動イメージ想起能力の年代別基準値を作成し,さらに高齢者については転倒との関係を検討することである。〔対象〕対象は20歳から86歳までの333名であった。〔方法〕4方向に回転させた手足の写真を見て,それが右側なのか左側なのかを判断するというメンタルローテーションを行い,その反応時間を記録した。なお,65歳以上高齢者に関しては,測定日より1年間の観察期間を設け,その間の転倒の有無を調査した。〔結果〕手,足の写真ともにメンタルローテーション反応時間は,加齢とともに延長する傾向にあった。また,転倒高齢者の反応時間は,非転倒高齢者よりも有意に延長していた。〔結語〕メンタルローテーションを用いた運動イメージ想起能力では,加齢とともに延長する傾向があり,さらに転倒リスクの高い高齢者の反応時間は,より延長することが示唆された。

著者

山田 実

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.71-76, 2009 (Released:2009-04-01)

参考文献数

20

被引用文献数

9 7

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〔目的〕“注意”の機能低下は,転倒要因の一つに挙げられている。本研究では,“注意”の機能向上によって,地域在住高齢者の転倒を予防することが可能となるのか検討した。〔方法〕対象は要介護・支援状態にない地域在住高齢者63名(平均年齢;83.3±5.9歳)とし,注意機能トレーニングと運動介入を行う群21名(注意運動群),運動介入のみを行う群21名(運動群),それにコントロール群21名に割り付けた。介入を行った2群は共に,標準的な運動介入を週に1回の頻度で6ヶ月間実施した。注意運動群では,それに加えて注意トレーニングを実施した。〔結果〕注意運動群では,二重課題条件下での歩行能力向上効果と注意機能向上効果を認めた。さらに,注意運動群でのみ介入前後6ヶ月間の転倒発生率が減少していた(24%→10%)。転倒予防には“注意”の機能向上が重要である。

著者

山田 実

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.34, 2017

著者

山田 実

出版者

一般社団法人 日本老年療法学会

雑誌

日本老年療法学会誌 (ISSN:2436908X)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.1, 2022-03-01 (Released:2022-03-30)

著者

永井 宏達 山田 実 上村 一貴 森 周平 青山 朋樹 市橋 則明 坪山 直生

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.84-89, 2011-04-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

19

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【目的】姿勢制御エクササイズの反復が足関節周囲筋の同時活動に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は健常若年者22名とし,介入群(11名)と対照群(11名)に無作為に分類した。不安定板上で10秒間姿勢を保持する課題を行い,その際の筋活動を前脛骨筋,ヒラメ筋より導出した。介入群には不安定板上での反復エクササイズを行い,その後不安定板上での評価を再度実施した。得られた筋電図波形より,同時活動の指標であるco-contraction index(CI)を求めた。【結果】介入群のCIは,エクササイズ後に有意に減少し,介入前50.7 ± 23.9%,介入後38.5 ± 22.0%であった。一方,対照群のCIには変化が認められず,介入前58.7 ± 23.9%,介入後60.9 ± 23.1%であった(p < 0.05)。【結論】不安定場面での同時活動は,姿勢制御エクササイズを行うことで減少する。このことは,姿勢制御エクササイズにより筋の過剰な同時活動が減少することを示唆している。

著者

山田 実 平田 総一郎 小野 玲 安藤 啓司

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.14-21, 2006-02-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

23

被引用文献数

10

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変形性股関節症(hip OA)は歩容異常を呈する代表的な整形外科的疾患である。今回,自由歩行中の体幹加速度信号に波形解析(パワースペクトラム解析,root mean square,自己相関分析,相互相関分析)を加え歩容指標(歩容の滑らかさ,動揺性,対称性や規則性,正常波形との類似性)を作成し,hip OA患者における歩容異常の客観的評価の可能性を検討した。対象は女性片側Hip OA患者55名とコントロール群の女性健常者31名とした。歩容指標の値をhip OA群とコントロール群の間で比較した。さらに,これらの歩容指標と臨床指標(hip score,walking score,limp score,X線重症度,最大歩行速度)との関係をSpearmanの相関係数により求め,歩容指標の基準関連妥当性を検討した。Hip OA群では歩容の滑らかさ,対称性,平均化正常波形との類似性は健常群より有意に低下しており,逆に動揺性は有意に大きかった。また4つの歩容指標は多くの臨床指標と中等度の相関関係があった。歩行時の体幹加速度信号にパワースペクトラム解析,root mean square,自己相関分析,相互相関分析を加えることで作成した歩容指標は,基準関連妥当性を有し,変形性股関節症患者における歩容異常の客観的評価に有用であることが示唆された。

著者

森 周平 山田 実 青山 朋樹 永井 宏達 梶原 由布 薗田 拓也 西口 周 吉村 和也 國崎 貴弘 市橋 則明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ea0956, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 高齢者に於ける転倒は様々な要因との関連が報告されており,筋力・歩行速度・バランスといった身体機能の低下などの内的要因の悪化により転倒リスクが上昇することは多くの先行研究により証明されている.内的要因としては,身体能力以外に転倒恐怖感や自己効力感といった心理的要因が転倒と関連することが報告されている.しかしこれらで心理的要因の全てを説明しているとは言い難く,転倒者の性格が関与する可能性も示されている.そこで我々は熟慮的に行動する者よりも,衝動的に行動する者のほうが,転倒発生が多いという仮説を立て,本研究の目的を,地域在住高齢者に於ける衝動性と転倒との関連を明らかにすることとした.【方法】 対象は地域が主催する健康イベントに参加した65歳以上の高齢者246名(男性:40名,年齢:72.7 ± 5.8歳)とした.除外基準は認知機能の低下により会話・問診による聞き取りが困難な者,歩行の安定性を障害する明らかな疾患を有する者とした.性格の評価には,滝聞・坂元により作成された認知的熟慮性―衝動性尺度を用いた.この尺度は認知判断傾向に関する測定尺度で,「何でもよく考えてみないときがすまないほうだ.」などの10項目の文章に対し,自分があてはまるかを判断しそれぞれ4段階(4:あてはまる,3:どちらかと言えばあてはまる,2:どちらかと言えばあてはまらない,1:あてはまらない)で評価を行い(合計10~40点),点数が高いほど熟慮性が高い(衝動性が低い)ことを示すものである.さらに,過去一年間の転倒経験の有無と,転倒恐怖感の有無とを問診にて聴取した. 統計解析としては,転倒経験を有する群と有さない群との間の,認知的熟慮性―衝動性尺度の点数をMann-WhitneyのU検定にて比較し,その後転倒経験の有無を従属変数,転倒恐怖感の有無,認知的熟慮性―衝動性尺度の点数を独立変数として,年齢,性別を調整変数とした強制投入法による多重ロジスティック回帰分析を行った.有意水準は5%未満とした.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は京都大学医の倫理委員会の承認を受け,書面と口頭にて研究の目的・趣旨を説明し,同意を得られた対象者に対して実施した.【結果】 転倒経験の有る者は71名,転倒恐怖感を有していた者は125名であった.認知的熟慮性―衝動性尺度の点数に於いて,転倒経験を有する群(26.7 ± 5.7点)は有さない群(28.3 ± 4.9点)に比べて有意に低かった(p < 0.05).さらに多重ロジスティック回帰分析の結果,転倒恐怖感を有すること(p < 0.01,オッズ比 = 4.0),熟慮性が低い(衝動性が高い)こと(p < 0.05,オッズ比 = 0.9),共に有意な説明変数として抽出された(R2 = 0.19).またHosmerとLemeshowの検定の結果,p = 0.463と回帰式は適合していた.【考察】 先行研究に於いて,心理的特性として転倒との関連が報告されているのは転倒恐怖感や自己効力感などであり,性格との関連を検討した報告は存在しなかった.しかし今回の研究により,高齢者個々人の性格の要素に当たる認知的熟慮性―衝動性が転倒経験と関連しており,転倒経験を有する群では転倒経験を有さない群に比べて熟慮性が低い(衝動性が高い)ことが明らかとなった.また,同様に心理的特性である転倒恐怖感とは別の説明変数として抽出されたことから,それぞれは独立して転倒に関わっていることが示された.しかし,今回の研究は後ろ向きの研究であることから,転倒恐怖感については転倒後症候群として転倒の結果発生した可能性を留意すべきである.より衝動的であることが転倒と関連していたことから,日常生活の中で熟慮的に行動する者に比べ,衝動的に行動する者のほうが周囲への注意を怠り,転倒の起因となる危険な動作に結びつく可能性が示唆された.【理学療法学研究としての意義】 衝動性が高い,低いといった性格に関することは一概に善悪で語ることが出来ず,衝動的であるからといって性格を改める介入などは行うべきではないと考える.しかし今回の結果を踏まえ,衝動的な者は熟慮的な者に比べ転倒の可能性が高いということを本人,周囲が理解した上で,衝動的な動作などを抑えることが出来れば転倒を防止することが出来る可能性があると考える.よって,衝動的な性格であるが故に行ってしまいそうな危険行動に対して留意させる介入が必要であることが示唆された.

著者

山田 実

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.241-244, 2014 (Released:2016-04-16)

参考文献数

4

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転倒発生のトリガーとなる動作としては,躓き,滑り,踏み外しという足元の状況判断を誤ったことによるものが多い.ここで紹介するMulti-target step(MTS)は,移動中の足元に対する注意要求を課するものであり,MTS test が不得手な高齢者(移動中の足元の注意要求課題への対応が困難な高齢者)は転倒リスクが高いと判断される.また,MTS トレーニングは転倒予防トレーニングとして有用であり,6 ヶ月間の継続実施によって転倒・骨折数を減少させることが示唆されている.

著者

山田 実

出版者

日本静脈経腸栄養学会

雑誌

静脈経腸栄養 (ISSN:13444980)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.1065-1068, 2013 (Released:2013-10-25)

参考文献数

9

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サルコペニアとは加齢に伴う筋量減少のことを指し、身体的虚弱の要因となることから国内外で注目されている。日本人高齢者の有症率は20%を超えることが予想されており、その予防や改善は重要な取り組みとなる。サルコペニアの要因は多岐に渡るが、中でも可変的因子として運動と栄養が挙げられ、近年ではこの両者のコンビネーション介入が注目されている。我々も運動と栄養のコンビネーション介入を実施しており、運動単独に比べて栄養補助を加えることで、筋量の増加効果、歩行速度改善効果、それに転倒発生抑制効果などを認めている。このように適切な介入を実施することで、サルコペニアの予防・改善につながる可能性が示唆されており、今後の更なる発展が望まれる。

著者

山田実, 服部亮英 著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

1914

著者

山田 実俊 宇津 圭祐 内田 理

出版者

日本計算機統計学会

雑誌

日本計算機統計学会大会論文集 日本計算機統計学会第33回大会実行委員会 (ISSN:21895821)

巻号頁・発行日

pp.81-84, 2019 (Released:2019-11-28)

著者

小川 秀幸 西尾 尚倫 音部 雄平 木村 鷹介 大路 駿介 山田 実

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.57, no.7, pp.657-667, 2020-07-17 (Released:2020-08-28)

参考文献数

38

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目的:回復期脳卒中患者におけるリハビリテーション治療満足度と関連する要因を検討すること.方法:研究デザインは横断研究とした.対象は回復期病棟にてリハビリテーション治療を実施した初回発症の脳卒中患者41名(50.5 ± 9.3歳,男性73.2%)とした.統計解析は,リハビリテーション治療満足度(CSSNS)を従属変数とし,満足度との関連が報告されている身体機能変化(SIAS-M gain),ADL改善度(M-FIM effectiveness),精神面(JSS-D),楽観性(LOT-R),サービス品質(SERVPERF)を独立変数とした重回帰分析(ステップワイズ法)を用いて検討した.結果:リハビリテーション治療満足度は55.5 ± 8.3点であった.重回帰分析にてリハビリテーション治療満足度に関連する要因として,M-FIM effectiveness(標準化偏回帰係数β=0.48,p<0.01)とSERVPERF(標準化偏回帰係数β=0.48,p<0.01)が抽出された.結論:回復期脳卒中患者において,ADL能力を改善させることと,リハビリテーション治療のサービス品質向上に取り組むことが満足度を高める可能性が示唆された.