著者
稲葉 昭英
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.38-54, 2005-06-30
被引用文献数
2

未婚化・晩婚化だけでなく, 夫婦出生率の低下も少子化の一因であることが近年の研究から明らかにされている.本研究は, この夫婦の出生率の低下に家族的要因がどのように関与しているのかを検討する.まず, これまで指摘されてきた社会経済要因説, 価値意識要因説, ジェンダー要因説の3つの仮説の論理的な関係を検討し, 子ども数の選好の変化が論理的に重要であることを示す.ついで, 先行研究および出生動向基本調査の結果を検討したが, ジェンダー要因説を支持する結果はほとんど得られなかった.むしろ, 夫婦の出生率の低下は, 子どもの福祉を追求するために子ども数を制限するという選好の変化から生じている可能性が示唆された.最後に行ったNFRJ98 データを用いた乳幼児をかかえた女性の家族役割負担感などについての分析からも, ジェンダー要因説は支持されなかった.育児期には性別役割分業が顕在化するが, そうした課題が夫婦ではなく親族を中心としたネットワーク内で分担されるために, ジェンダー要因説が成立しないことが示唆された. 夫婦出生率の低下は, 家族の新たな変化の帰結というよりは, 性別役割分業にもとづいて子どもの福祉追求を行うという, これまでの家族のあり方に根ざした動向と考えられる.
著者
伊奈 正人
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.49, no.1, pp.77-96, 1998-06-30 (Released:2010-04-23)
参考文献数
32

この小論は, 「サブカルチャーとしての地域文化」を論じた井上俊 1984, 「地域文化と若者文化」を論じた中野収1990ほか先行する「地域文化論」, および筆者自身が行った映画上映運動についての岡山調査などを手がかりとして, 「地域文化としてのサブカルチャー」について論じようとするものである。まず第一に, 「東京文化」としてのサブカルチャー, それを育む, -村社会や, 地方都市にはない-東京という街の持つ特徴について論じる。第二に, 日本の近代化が行った地域の再編が, 地域ごとの「生のフォルム」を形成しえない中心盲信の「上京文化」「洋行文化」を生み出したことを確認する。 そして, 安直に「地方の時代」を賞揚せず, 根底にある「中心一周縁」の問題を隠蔽することなく視野におさめ, かつ「周縁」の可能性を開示する視点, スタイルの可能性を確認する。そして, 第三に, H・アーヴィン1970, B・シャンクス1988, W・ストロー1991などによりながら, それを可能にする視点として「文化シーン」という概念を導入する。それは, ヴァナキュラーで固定的で伝統的な「地方文化」の「コミュニティ」とは区別されるグローバルで可変的な「もう一つの地域文化」 (伊奈1995) の実体を表現するものである。そして, この視点により「地域文化」の可能性を仮説的論点として提起する。第四に, 一つの例解として, 岡山調査の結果を紹介する。 そして, 地域文化がかかえる困難と, そしてそれがゆえの洗練を明らかにする。
著者
高橋 由典
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.39-55, 2016 (Released:2017-06-30)
参考文献数
18

本稿は, 井上俊の著名な青年文化研究に含まれる理論的な脆弱さに着目し, 行為論の角度から彼の遊び論を批判的に検討しようとする試みである.周知のように, 井上は1970年前後の青年層を「遊びの精神」によって特徴づけた. 井上の「まじめ―実利―遊び」の区分は, R. カイヨワの「聖―俗―遊」というアイディアを行為論の枠組みに転用したものである. それゆえ井上のいう「遊びの精神」にはカイヨワの影響が色濃い. 首尾一貫した行為論的認識枠組みを構成するためには, カイヨワから離れ, 理念や利害とは異なる第三の動機が何かを徹底して考え抜く必要がある. 本稿はその第三の動機の本体を体験選択とみなし, 井上のいう「遊びの精神」は体験選択動機の一つの表現型であると考える. 井上が遊びの精神という言葉で示そうとしていた内容を, 井上の前提 (行為論の枠組み) を共有しかつ論理的一貫性に注意しつつ突きつめていくと, 体験選択ないし体験選択動機という用語に行き着く. これが批判的検討の結論である. この議論を受けて, 最後に, 人物ドキュメンタリーを素材に体験選択動機の現在が語られる. 体験選択価値が上昇するとともに体験選択自体が変質したというのが, そこで提示される認識である.
著者
伊藤 奈緒
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.797-814, 2006-03-31 (Released:2009-10-19)
参考文献数
25
被引用文献数
1

集合目標へ同調した個々人が, 運動参加/不参加へと分岐する要因はどこまで探ることが出来るのか.資源動員論以降の運動研究はフリーライダーの不参加理由を詳細に検討する必要性を訴えてきた.近年では, この選択過程に対し心理的要因を再導入して分析する傾向がある.これらの動向は, 運動を集団内在的に捉えず, 周辺の不参加者や傍観者にも注目し, 運動と社会の関係そのものを考察する必要性を示している.こうした先行研究を受け, 本稿は運動参加/不参加理由の再検討に質的調査を通じて取り組む.事例としてアイヌ民族の権利獲得をめざす非アイヌ民族の運動を取り上げ, 運動参加者と不参加者の双方にインタビューを行った.また安立清史による問題提起に着想を得て, 集合目標への賛意や敵対に回収されない意味構築の場面を考察した.両者による意味構築は, 以前のアイヌ民族の権利運動で支援者が依拠した自己否定の規範意識に関連している.自己否定の理念は, 一般に現在有力な動員資源だと認識されていないが, さらにこの規範意識が参加障壁をも形成している点が明確になった.つまり「軽い参加」を懐疑する不参加者, そして文化的関心と集合目標への共鳴という二重の運動参加動機を保とうとする参加者の姿勢が見出されたのである.ここから, 両者とも自己否定の理念を動員資源として認めていない一方で, 自分と無関係なものとして無視しているのではないという状況が明らかになった.
著者
栗田 宣義
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.39, no.4, pp.374-391,479, 1989-03-31
被引用文献数
1

一九六〇年代後半、日本の政治社会は、青年層に主導されたラディカルな抗議活動の高揚とそれに対する強力な社会統制の発動によって織りなされる激突政治の時代を迎えた。一九六八年から一九六九年にかけて、大学紛争は全国的に拡大し、その頂点に達する。このような激突政治の時代に青年期を過ごした世代は、反抗的な政治文化を学習する機会を与えられたのである。本稿は、この世代に焦点を合わせ、彼ら/彼女らの現在に至るまでの持続的な政治的社会化過程を解明する。「一九六〇年代後半激突政治の時代に政治的社会化を受けた者たちは、その後もラディカルな抗議活動に従事し続けているのだろうか?」「現在、社会運動勢力は、彼ら/彼女らのエネルギーに支えられているのだろうか?」これら二つの問いに答えるために、政治世代構成仮説、同時代的政治的体験による社会運動加入仮説、社会運動加入による抗議活動従事仮説、と命名された三つの仮説を提示する。これらの仮説は、本稿で提唱される世代政治的社会化の理論モデルに依拠しているのである。社会運動の水源地である抗議活動支持層を対象としたデータ解析の結果、仮説群は全て支持され、世代政治的社会化の理論モデルの妥当性が確認された。一九六八-六九年世代は、彼ら/彼女らの青年期に生じた大学紛争の激化という同時代的政治的体験の共有と、社会運動加入の両要因からなる世代政治的社会化のフィルターを通過することによって、激突政治志向に傾き、抗議活動に従事していることが明らかになったのである。
著者
松本 三和夫
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.30-43,123**-122, 1992-06-30

科学者、科学者の行動、科学者のネットワーク、科学者集団、科学制度、社会システムのすくなくとも六つの活動水準を分析の単位として、どのような型の首尾一貫した科学社会学の理論が構成できるかを吟味し、理論の帰結を科学者集団の制度化論に関連づけて特定する。<BR>一九八〇年代以降、科学社会学は問題ごと、研究センターごとに研究スタイルの細分化が進むいっぽう、分野全体を基礎づける概念や理論にかならずしもじゅうぶんな見通しが得られていない。こうした状況に鑑み、本稿ではまず科学社会学の基礎概念を決め、研究前線における多様な研究動向間の橋渡しが可能なよう、科学社会学の外延を確定する。ついで、科学社会学の課題の内包を内部構造論、制度化論、相互作用論に分節して特定し、科学者集団の状態記述に関するかぎり、各課題が相互に共約可能であることを証明する。<BR>最後に、制度化論を見本例として理論の含意を例示する。とりわけ、制度化がじっさいにどのような起こり方をするかのパターンに関する規約 (制度化の規約) を理論に導入すべきことを提唱する。それを用いて理論を展開し、事実分析にとって有意味な、しかし直観だけではみえにくい逆説的な帰結 (専門職業化が制度化を伴わぬ事例 [ナチズム科学] の存在) が導けることを示したい。
著者
薬師院 仁志
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.49, no.1, pp.42-59, 1998-06-30

本稿は, フィリップ・ベナールによる『自殺論』 (É.デュルケム, 1897年) の解釈を批判的に再検討する試みである。すなわち, ベナールによる解釈にもとづいて『自殺論』を再構成すると同時に, その限界を示すことを通じて, 『自殺論』という書物のもつ問題構成の重大性を再確認することを目標にしている。<BR>ベナールは, デュルケムの抱く女性にたいする偏見が, 『自殺論』においてデュルケム本来の理論をねじ曲げてしまったと主張する。デュルケムは, 女性もまた男性と同じように「自由への欲求」をもっていたのだという事実を隠蔽するために, 「宿命論的自殺」 (過度の拘束から生じる自殺) を追放してしまったというのである。ベナールは, 「宿命論的自殺」を『自殺論』から救出し, それとアノミー自殺とのU字曲線的関係を, 拘束という変数を軸に再構成したのである。<BR>本稿の課題は, ベナールによるこのような『自殺論』解釈を整理すると同時に, それがいかなる根拠にもとついて導出されたのかを明らかにし, あわせて, それがどの程度の妥当性をもつのかを理論的に検討することである。その際, 特に, ベナールが「集団本位的自殺」を自らの理論から除外したことに注目し, デュルケムとベナールの理論的相違点を明確にしたいと思う。
著者
安倍 淳吉
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.7, no.3, pp.2-21, 1957-07-15

In case we understand the life space in social behavior, it is necessary for us not only to grasp it non-historically, that is, field-theoretically, functionally and situationally but also to comprehend the historical context of the factors functioning in each situation. By what is called a historical approach is meant the grasp of the necessity which exists between situations. Hence, a situational approach can bear out the structural complex of the factors which is inherent in a given situation, and thus it clarifies the specific and concrete meaning of a certain situation by taking into account the interrelationship of person, society, and culture, and enables us to predict its future behavior pattern. <BR>On the other hand, the historical approach presupposes to functionally understand more than two situations. In this sense, these two approaches depend on each other and require the contemporaneousness of each approach so as to make it productive. In the socio-psychological study of delinquency, it is almost impossible to attribute the state of subjective or objective readiness working in delinquent behavior to one specific situation. Only by referring to the other situations which are related to this particular one, it is possible to define the peculiarity of that situation and its life-historical and social-historical implications. And this will in turn lead to a prediction of its future situational pattern.<BR>Moreover, as far as social psychology is concerned, a historical approach does not necessarily mean a macro-level-approach. In social psychology, it is essential to pay attention to a tri-dimensional balanced structure of person, society and culture when each particular situation is historically analyzed. <BR>From this viewpoint, due consideration must be given to a median-level-approach. In other words, in the social-psychological study of delinquents, we are required to make clear, first of all, the social structure of a community or reform school, in which they live day in day out, and at the same time to elucidate the circular connections of delinquent field, correction field, and delinquent or non-delinquent field throughout their lives. <BR>In this manner, the median-level-approach must be said to be the nucleus of the study. Nonetheless, it has to be backed up by a microscopic approach on, one hand, and, on the other, by a macroscopic one. <BR>It must also be added that we understand a historical type of delinquent behavior not by an ideal type but by a realistic and conditionally developmental type.
著者
伊藤 美登里
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.62-76, 1995-06-30 (Released:2009-10-19)
参考文献数
25
被引用文献数
1

著書『イデオロギーとユートピア』に見られる K. マンハイムのペシミズムは, 彼が述べるような次の時代の真理としてのユートピアに導かれて社会を変革し, 形成するという, 「近代史の発展をつらぬく構造形式」が成立しなくなりつつあるという事態, ユートピアの消失という事態にたいする彼の危機感の表明であったが, それと同時にこのユートピアの創造者として, 近代社会において政治的・文化的に圧倒的な優位を誇っていた教養市民層が, 大衆社会の到来とともに没落の危機に瀕し, 「ユートピアの担い手」としての自己像すら危うくなりつつあることへの危機感の現れでもあったと考えられる。イギリス亡命後のマンハイムの理論の変化は, 上述の事態を解決しようとするなかで生じてきたものである. 彼は, 大衆社会において民主主義をうまく機能させる唯一の方法として「自由のための計画」を提唱した. 彼にとってそれは, 近代社会を形作ってきた「近代ユートピア」の存立が不可能となった時代において可能であるところの, 別の型の「ユートピア」であった.また, 「自由に浮動するインテリゲンツィア」にかわって, 「計画者としてのエリート」という役割を知識人に与えることで, 彼は知識人存在の新たな存在形式を創出しようとしたと見ることができよう。
著者
吉見 俊哉
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.65, no.4, pp.557-573, 2015

デジタル革命は社会的記憶の構造を持続的に変化させる. デジタル技術は同じ情報が大量複製されていっせいに伝播・流通し, 大量消費されていくというマス・コミュニケーションの回路に介入し, <生産→流通→消費> の空間軸の組織化を, <蓄積→検索→再利用> の時間軸の組織化へと転換させる. もはや <過去> は消えなくなり, 無限に集積されていく情報資源となる. ここで必要なのは, 文化の創造的「リサイクル」である. 古い記録映像は, 音や色を与えられて新しい教育の貴重な「資料」となり, 古い脚本のデータは新しいドラマ作品を創造していく基盤となる. この転換には, まず散在するさまざまな形態のメディア資産の財産目録を作成し, 原資料を安定的な保存環境に集めていく取り組みを進める必要がある. また, アーカイブ化されたデジタルデータについて, 共通フォーマットにより標準化を進め, 公開化と横断的な統合化を進めることも重要である. さらに, デジタルアーカイブ運用のための人材育成, 教育カリキュラムにアーキビスト育成を取り込んでいくことも必要となる. デジタル時代のアーカイブでは, 保存の対象はけっして政府・行政機関の公文書に限定されない. アーカイブ化される資料や情報には, 地域の人びとによって撮影されたり語られたりした情報が大量に含まれるし, マスメディアやインターネットの情報がともに保存されていく. それらの情報全体が, 国境を越えて結びついていくのである.
著者
筒井 清忠 中里 英樹 水垣 源太郎 野崎 賢也 沼尻 正之
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.18-32, 1996-06-30 (Released:2009-10-13)

近代主義からポスト近代主義へという巨視的な視点から, 戦後日本における歴史社会学的研究の展開を後づける。とくに, 家族・宗教・農村・文化の各ジャンルにおいて歴史社会学が自己の研究の有効性をどのように示してきたのかが主な考察の対象となる。柳田民俗学, 農村の近代化, パーソンズ・ベラーの構造機能主義宗教社会学, アナール派の社会史のインパクト, モラル・エコノミーの視点, 等々多彩なトピックを見せながら歴史社会学が各ジャンルの中で隆盛を見せてきた様子が明らかにされる。現代はまだ発展・拡散の時期であり, 収束的な方向は21世紀に期されているのではという視点が示される。
著者
菅野 仁
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.26-40,111*, 1990-06-30

本稿の課題は、「生」と「分業」という二つの概念の統一的把握を通して、G・ジンメルの「近代文化論」がもつ独自な意義を明らかにすることにある。<BR>これまでジンメルの近代文化論については、その中心的概念が「生」であるとし、その概念的、形而上学的性格を批判する見解や、「生」と「分業」との統一的把握のもとに近代文化の問題の核心に迫った意義深い文化論であると積極的評価を下す見解などがあった。本稿は基本的に後者の立場に依拠しており、ここではジンメルの近代文化論がどのような意味で積極的に評価しうるのかを、『貨幣の哲学』の近代文化論の検討を通じて明らかにしたいと考える。すなわちジンメルは、「生」と「分業」という二つの概念を主軸に近代文化がはらむ問題状況を、「主体の文化と客体の文化との齟齬的関係」としてとらえ直すことによって、ネガティヴな現象形態をとりつつ進展する近代文化の在り方のなかに「可能性」として蓄積されているポジティヴ性をみる、という複眼的視座からの近代文化論を展開したのである。本稿では、彼の近代文化論における「生」概念と「分業」概念との関係の在り方を明らかにすることを通して、近代文化をとらえるジンメルの複眼的視座がもつ独自な意義に迫りたい。
著者
片桐 雅隆
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.26, no.3, pp.74-89, 1976-02-29 (Released:2009-11-11)
参考文献数
7

Today, some sociologists turn their attentions to the problem of “Infra-Structure”. We can find some examples of such a trend in “Positivismus Streit” and “Sociology of Sociology”.And some of them offer criticisms on Sociological Functionalism from the “Infra-Structural” point of view. They focus their minds on the view of human beings and a society which Sociological Functionalists have in mind.It is also important to consider each theories of organizations from the “Infra-Structural”. point of view. Until now, many sociologists of organizations have argued against Balance model of organizations and proposed Conflict model as the alternative to it. We must evaluate Conflict model positively in some aspects, but it is also true that it has some limits. In order to go beyond Conflict model, we think it necessary to turn our attentions to Action model of organizations from the “Infra-Structural” point of view. And here, we call such a procedure “Humanistic approach”.At the third paragraph, in order to find a frame of reference of organizations founded on such an approach, we consider Weber's theory of organizations. And there, we find his view of human beings who decide their actions according to their own value-judgements. We can learn many things from such a view of human beings, even today.It is very important for the valuation of theories to consider from the “Intra-Structural” point of view. But now, beyond such a consideration, it becomes necessary to build a frame of reference of organizations which consist of such human beings as can decide their actions by themselves.
著者
吉澤 弥生
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.170-187, 2007-09-30
被引用文献数
1

現在,芸術が日常生活や社会の中に浸透する動きをみせている.文化政策の基盤も整備されつつあり,そこでは文化芸術が人々の生活の質の向上や社会の活性化に寄与すると位置づけられ,その創造と享受への保障がうたわれている.文化芸術の社会性,公共性に注目が集まっているのだ.<br>大阪市は2001年に実験的芸術の振興を通して都市の活性化をめざす画期的なプランを策定した.その現場の1つ「新世界アーツパーク事業」では,4つのアートNPOが自らの表現活動を探求する中で,市民と芸術の接点を拡大し,地域との信頼関係を深めることに成功していた.この意味で実験的芸術への支援は,人々の日常生活の見直しや地域の活性化といった,発達過程として文化の育成に関与したと言える.だが文化庁の動向と同じく,大阪市は伝統芸術と市場価値のあるものへの支援へと方針を変えようとしている.<br>芸術は価値観の表現である.芸術を通した共同作業の中で人は,自己や他者,地域や社会といった問題と必然的に向き合う.こうした公共的な場を作るアートNPOの活動は,市民の自発的参加による市民社会構築の契機ともなりえている.文化政策においては支援対象の偏りや行政とNPOとの協働の仕方などの問題があるが,文化芸術の公共性をふまえ,多様な価値表現を認める寛容さと,文化の「涵養」に時間をかけて取り組めるような文化を持つことが望まれる.
著者
高津 等
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.11, no.3, pp.22-38, 1961-05-30
著者
稲津 秀樹
出版者
The Japan Sociological Society
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.185-202, 2012

本稿は, 国家間を移動する人びと/エスニシティのフィールドにおける出会いの過程に着目し, 調査者の<自己との対峙>を通じた問いを提出する意味と意義を考察した. 筆者の調査過程を振り返ると, 可視性に基づく問いと関係性に導かれる問いという2つの問い方が提出された. 前者では, 彼らと居合わせた空間における視覚の対象として捉えることで「外国人」として対象を措定し, 反対に自己を対象化せずに調査が行われる. このため調査者のまなざしが問われずに, 多様な関係性は「外国人」と「日本人」の二者関係へと集約され, 当の認識を生みだす場の力学自体が不問に付されていた. だが筆者は, 現場の人びとの関係性に導かれた場所での出来事から自己の存在論的な問い直しと共に, 彼らのことを「外国人」としてまなざす権力自体を捉え直す契機を与えられる. グローバル化により変容する「生きた人間同士の出会い」に立ち返り, その内実を上述の観点から再考することで, 彼らの存在を「外国人」として差異化する権力作動の問題を, 関係性が問われる場所の次元から批判的な議論の対象とする方向性が開かれる. その意義は, グローバル化がもたらす社会状況――多様な背景をもつ者が居合わせている「日常」――が在りつつも, なお成員間を差異化させる力とは何かという問いに対し, 結果としての二者関係認識を反復せずに越え出ていくような, フィールドワークの可能性と課題を導くからにほかならない.
著者
青山 賢治
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.679-694, 2013 (Released:2015-03-31)
参考文献数
58

本稿は, 消費社会化が起こるための必要条件にかんする分析である. 消費社会化は, 余剰生産力と需要の関係において問題とされるが, それは十分条件ではない. アメリカの場合, 生産力の余剰に先行して, 空間の余剰があったことが記号論的空間の成立をもたらしたと考えられる. 本稿は, アメリカの西部フロンティアにかかわる空間編成を系譜学的に分析し, そこから記号論化された消費社会の成立を問題にする.19世紀初頭, 未踏で表象不可能な空間であった西部は, 博物誌, 地誌学の調査によって表象の空間へ移される. 1830年代, 表象 (不) 可能性の境界上で, 歪んだイメージを介したフロンティアが語られる. 19世紀半ば, 移住者向けガイドブックに, 博物誌, 新聞, 広告, 誇張話などが並置された記号論的領域が登場する.大陸横断鉄道以後, フロンティアは空間的外縁ではなく, 双極的時間の運動として現れる. レール沿線における未開と近代技術の接触から, フロンティアの不確定な前進=消滅が起こる. この不確定性が消滅したところでは, 都市と農村の形成が同時代的に実現される. 他方, 古いイメージと新しいメディア技術という双極性から, オールド・ウェストという「西部的なもの」の舞台や映画が成立する. カタログという商品=広告は, 都市と農村という空間的隔たりを, 最新モードのうちに結びつけ, 欲望を記号論的空間のなかで分節することで, 消費社会化をもたらす.