著者

饗庭 伸 西 昭太朗 伊藤 武仙 山田 沙知 加茂 春菜 田野 哲也 石原 滉士 伊藤 若菜 小園 茉初

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.1282-1287, 2023-10-25 (Released:2023-10-25)

参考文献数

5

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市民参加型で空間計画を検討するワークショップにおいて、コミュニケーションを活性化し、検討の内容を充実させるための媒体として、地図、図面、模型が活用されている。本稿では、これらの媒体をデジタル情報で作成し、MR(Mixed Reality)技術でフィジカル媒体と組み合わせるワークショップの技術について報告する。筆者らは、東京都の下水処理場跡地利用の基本構想の検討プロセスにおいて、3つのMRアプリケーションと10回のワークショップの技術を開発した。開発における主な課題は、デジタル媒体とフィジカル媒体をいかに組み合わせるかということであった。本稿ではこのアプリケーションとワークショップの技術を報告し、そこでどのように情報が伝達され、コミュニケーションが活性化されたかを、参加者へのアンケート調査の評価に基づいて考察する。

著者

吉城 秀治 辰巳 浩 堤 香代子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.380-386, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)

参考文献数

8

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幼少期の思い出や経験、体験は一般的にその後の生き方に影響を及ぼすものとされている。商業地を指向させる上でもその重要性が示されつつある幼少期の思い出は、都心商業地と郊外型SCの競合が生じている昨今での商業地の選好意識を理解する上でも重要と考えられる。そこで本研究では、幼少期における都心ならびに郊外型SCでのポジティブな思い出およびネガティブな思い出について調査しその実態を明らかにした後、それら思い出と商業地の選好意識との関係を明らかにした。その結果、それぞれにおける関わりの実態や今も記憶に残っているポジティブな思い出およびネガティブな思い出を把握できている。そして、都心で遊ぶといった楽しい経験が思い出になく、さらに都心で退屈な時間を過ごした経験や怒られるといった経験が今なお記憶として残っていることが、都心ではなく郊外型SCを選好させる要因になり得ることを明らかにできている。

著者

金森 有子 有賀 敏典 松橋 啓介

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.1017-1024, 2015-10-25 (Released:2015-11-05)

参考文献数

12

被引用文献数

4 5

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現在,日本全国で空き家率の増加が大きな社会問題となっている.本研究では,空き家率の増加につながる社会的要因を重回帰分析により明らかにするとともに,それに基づき2035年までの空き家率を推移を推計した.推計の際には,自治体レベルで容易に利用可能であるデータを用いることで,自治体別の空き家率の推計が可能になることを意識した.推計の結果,住宅の着工と滅失のバランスが現状ペースのまま続いた場合,2035年には日本全国の空き家率が約20%に達し,都道府県別の空き家率が広がることが明らかになった.また,着工と滅失のバランスを見直し,各都道府県が2023年には余剰着工率が0となるようにした場合でも,2035年には全国の空き家率は13%程度となり,依然として山梨県では空き家率が16%近くになることが推計された.

著者

吉城 秀治 辰巳 浩 堤 香代子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.753-760, 2015-10-25 (Released:2015-11-05)

参考文献数

7

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我が国における路線バスは、はじめて利用する路線やそもそも普段からバスの利用に慣れていない方にとってはしばしば使いにくい公共交通機関となってしまっている。その原因の一つとして、バスの乗り方にはローカル性が存在することが考えられる。さらに、バスの利用に関する基本的な情報をはじめこの多様化した乗り方については必ずしも十分に案内されているとは言い難い状況にあるなど、公共交通機関として、誰にでも利用しやすくわかりやすいバス利用環境の創出が求められている。そこで本研究では、全国のバス事業者を対象にアンケート調査を実施することで全国のバスの乗り方の状況について把握し、さらに路線バスの乗り方並びに案内内容と地域性の関係を明らかにした。

著者

八尾 修司 山口 敬太 川崎 雅史

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.1152-1159, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)

参考文献数

46

被引用文献数

1

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本研究は,総合大阪都市計画(1928)における公園系統計画の成立過程について,関与した主体の動向に着目し明らかにするものである.大阪市区改正設計(1919)の認可後,大阪府都市計画課により,さまざまな種類の公園を公園道路により連絡させる公園系統計画が,都市計画放射路線とあわせて考案された.これは,大阪府兼都市計画大阪地方委員会技師であった大屋霊城が,公園道路のネットワーク機能の重要性に着目し,郊外の大公園と都市中心部を大道路により結ぶ「放射分散式公園系統」という考えを反映したものであった.ここで考案された公園計画案は,関東大震災後,避難路としての機能を付加した道路公園の整備という拡張点がみられたが,財政状況から多くが成案には至らなかった.第二次市域拡張(1925)後には,府が大公園の開設,市が主に市内小公園の経営にあたるという「府市共同」の体制がとられ,市域拡張部分の公園計画は大阪府都市計画課案が引き継がれることで,総合大阪都市計画公園計画として成立した.

著者

廣井 悠

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.902-909, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

7

被引用文献数

5 17

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COVID-19対策としてロックダウンを行った多くの国では,大規模な失業を含む大きな経済的・社会的コストに直面している.これに対して日本では,2020年4月7日に政府が東京や大阪など7都府県に非常事態宣言を出し,可能な限り外出を控えるようにというメッセージを発した.本研究は,このCOVID-19に対する非常事態宣言の外出自粛に関する影響を調査した。結果として調査時点では,何らかの目的で外出を控えた人は9割いることや,「食事・交際・娯楽」のために外出を控える人が7割、「買い物」のために外出を控える人が5割、「通勤」のために外出を控える人が3割いたことが明らかになった。また、外出目的によって自粛を促す施策が異なることがわかった。

著者

伊藤 亮 大沢 昌玄 岸井 隆幸

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.1041-1046, 2014-10-25 (Released:2014-10-25)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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第二次世界大戦において、全国各地で空襲による市街地火災延焼防止のため、建物を除却し空地を確保する建物疎開が行われた。全国279都市で実施され、61万戸除却された。各都市における建物疎開の実態を扱ったものとして、大都市である名古屋、京都、広島を扱った研究や地方都市である長崎市や旧徳山市を対象としたものは確認できる。その中で、横浜市の建物疎開の実態は明らかになっていない。そこで本研究は、第二次世界大戦時の横浜における防空計画を示した上で、建物疎開の実態を解明することを目的とする。そして現在、建物疎開跡地がどのように利用されているか把握する基礎とする。調査の結果、神奈川県立公文書館に建物疎開の実態を収録した文書が保管されていることが判明した。その文書を解読した結果、建物疎開として1944年2月から11回376箇所が指定され、除却面積は173ha、21,603戸に及んだことがわかった。そして建物疎開跡地は現在、道路として利用されているものが多く、磯子区の掘割川周辺には「疎開道路」と呼ばれる5つの道路が存在し、また現在の鶴見区の汐入公園は建物疎開跡地を活用したことが読み取れた。

著者

城所 哲夫 福田 崚 増田 耕平 蕭 閎偉

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.740-747, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)

参考文献数

22

被引用文献数

2 4

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本論文の目的は、低家賃の住宅を含む多機能でクリエイティブな場としていくことで、その都市のライフスタイルを彫琢すると同時にクリエイティブな人材を呼び込み、都市のイノベーション力を高め、活性化を図るというまちづくりのプロセスを示した仮説である「イノベーティブ・タウン仮説」が大都市のイノベーション力の醸成に対して妥当性を有することを論じることである。具体的には、東京23区を対象として、(1)国勢調査、経済センサスを用いた東京23区のクリエイティブ都市の観点から見た空間構造の分析、(2)東京都GISデータを用いたクリエイティブ・コミュニティの形成を促す多様性のある市街地特性の分析、(3)インタビュー調査に基づいたクリエイティブ・コミュニティ形成の様相の検討を行った。結果として、東京インナーエリアはクリエイティブ・コミュニティ形成にとって望ましい空間構造と市街地特性を有しており、クリエイティブな産業・文化のインキュベーションの場となってきたことが示された。

著者

王 爽 藤井 さやか

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.954-961, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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近年、外国人人口が急増しており、今後も増加する可能性が高い。本研究では、全国の外国人集住がすすむ公的住宅団地を抽出し、外国人集住の実態と課題、対策の現状と効果を把握し、今後の対応策の検討を目的とする。団地の抽出は2015年の国勢調査小地域集計を利用して110の外国人集住団地を抽出した。外国人集住団地は、300戸以下の小規模かつ外国人率20%以下のものが多いが、一部に外国人率45%以上の団地もあった。半数以上は中部圏に立地している。次に外国人集住の実態と課題を調査するために110団地の118管理者にアンケート調査を行った。半数以上の団地で特定の国籍住民の集住があり、騒音問題、ごみ問題、無断転居、無断駐車といった管理上の問題と自治会不参加、コミュニケーションといったコミュニティ上の問題が発生していた。集住している国籍ごとに問題傾向の違いがあった。トラブルへの対応を進めている団地は半数で、一部の改善はありつつも、抜本解決には至っていない。外国人のコミュニケーションに苦労しており、新しいツールの活用や担い手との連携が必要なことが分かった。

著者

嘉名 光市 増井 徹

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.685-690, 2011-10-25 (Released:2011-11-01)

参考文献数

24

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本研究では船場センタービル建設における、事業手法検討段階で提示された数多くの基本構想(案)に着目し、その検討に至る経緯、および複数提示された案について、その内容を比較し、各案の考え方を示す。さらに、中層ビル案に決定した後の、建物の配置検討を行った実施計画(案)の変遷を把握し、船場センタービルの計画思想を明らかにすることを目的とする。基本構想(案)の段階では幹線道路を建設するにあたって、近代的なビルを建設する高層ビル案、中層ビル案に対し、既成市街地にはできるだけ手をつけずに幹線道路を通すトンネル案も存在した。また道路法の改正を必要としない平面街路案も存在した。これらの案は、通過交通を排除するという計画思想が共通していた。また、案の多くが再開発により市街地を刷新する計画思想であった。しかし、実施計画(案)の段階では、筋の連続性をできる限り残すための変更がなされ、隣接市街地との関係について一定程度の配慮する計画思想があった。具体的には、変更によって筋の連続性が保たれたこと、東西方向沿道に歩廊を設置したことが挙げられる。

著者

小嶋 一樹 松本 邦彦 澤木 昌典

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.1313-1319, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)

参考文献数

11

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近年、地上設置型太陽光パネルの設置行為を条例に明文化し立地や意匠形態の適正化を図る自治体が増えている。本研究ではこれら116の条例を対象に、立地規制および景観保全への有効性を明らかにすることを目的に当該自治体へのアンケート調査を実施した。その結果、土地用途や都市計画法上の区分に関係なく多くの自治体が「眺望景観への影響」、「立地場所」を地上設置型太陽光パネル設置の課題点として挙げた。条例の運用効果では、60.7%の自治体が立地状況の把握が可能になった点を挙げたが、立地規制・誘導は24.6%と比較的低い。また、景観保全への効果は、設備の規模が大きいほど効果の認識は薄れる傾向にある。修景策のうち、隣地や道路からのセットバック距離やフェンスの種類・色彩、植栽といった付加的な修景策の順守度合と景観保全効果への評価が高い自治体の多くは、行政の内部資料としての指導手引きや専門家との協議制度を保有していた。そのため、景観保全には行政による景観の目標像や修景策の提示、専門家の派遣による技術的支援が有効であると考えられる。立地規制については、上位法の整備を望む回答が40.5%の自治体から聞かれ、上位法の整備の検討も必要と考えられる。

著者

山本 安里 木下 光

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.1077-1083, 2015-10-25 (Released:2015-11-05)

参考文献数

19

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大阪市臨海部には今なお8ヶ所の渡船が運航している。その内の7ヶ所が大正区と他地区を渡しているものであり、住民の生活に欠かせない交通手段のひとつとして日々利用されている。本研究は、現地でのアンケート調査を実施し、大正区の渡船がどのような要因で住民の生活道路として成り立っているのか明らかにした上で、今後の都市における新たな水上交通の可能性を見出すことを目的とする。得られた結果は以下の3点である。1)人々の利用実態は7つのカテゴリーに分類され、90%の利用者が自転車に乗って渡船を使っていた。また、大正区を中心として平坦な臨海部3キロがその行動範囲であった。2)他方、10%の利用者は渡船を二つ以上、あるいは他の公共交通を乗り継いで、長距離移動していた。3)大阪の渡船は、市民の生活を支える公共交通であるとともに、地域アイデンティティとして捉えられていることがアンケート調査を通して明らかになった。

著者

齋藤 晋佑 姥浦 道生

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.445-450, 2012

被引用文献数

4

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水害常襲地である日本では、水害を軽減するような都市づくりは重要な課題である。これまでは、そのために国が戦後から全国的に治水事業を行ってきた。しかし、都市化とそれに伴う資産価値上昇により、水害密度や一般資産被害額はむしろ高まってきており、市街地形態を含めたより根本的な対策が必要とされてきている。特に、近年頻発している内水氾濫や都市内河川の溢水は、破堤を前提としないため、その危険性が高い地域を空間的に限定しやすく、そのような土地利用コントロールを通じた対策が適している。他方で、近年は地方都市を中心に人口や世帯の減少が進行してきており、それに伴い開発圧力も減少してきていることから、選択的に都市化を進めていく可能性も高まってきている。そこで本研究では、出水や洪水等に対応する目的で定められた建築基準法39条に基づく災害危険区域制度の全国的な適用実態を明らかにすると共に、宮崎県を対象としてその開発に与えた影響を明らかにすることを目的とする。

著者

今村 洋一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.41-46, 2014-04-25 (Released:2014-04-25)

参考文献数

5

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本研究では、終戦直後の旧軍施設に対する全国の学校の使用希望状況から当時のニーズを整理した上で、名古屋を対象に、旧軍用地の学校への転用パターンについて具体的に明らかにするとともに、陸軍師団司令部の置かれた地方13都市での考察から、旧軍用地転用による文教市街地の形成について、全国的な実態を明らかにした。終戦直後は罹災学校の代替施設としての応急的な建物需要、1950年代以降は生徒増を受けた学校の新設・拡張のための土地需要が、転用背景にあったことが指摘できる。前者は一時使用のはずであったが、建て替えを経て継続使用となった事例がみられた。7都市で旧軍用地に形成された文教市街地が確認でき、城郭部での大規模大学キャンパス化(仙台、金沢)と市街地縁辺部での小中高大の集積の2タイプが見られた(名古屋、広島、熊本、弘前、京都)。

著者

田代 泰史 大澤 義明

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.45.3, pp.601-606, 2010-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

13

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水面により倒景と呼ばれる対称な景色が生まれる。倒景の代表的な景観として逆さ富士が挙げられる。また倒景を意図してつくられた建物として金閣寺やタージマハルがある。倒景は私たちの身近な景観でもある。湖などの大きな水面は必要なく、公園などにある小さい池、水溜りでも倒景は見ることができる。春には桜のピンク、夏には緑、秋には紅葉が水面に映りこむことで、私たちの視界は鮮やかに彩られる。このような倒景はいつでも見られるわけではない。風がやみ、水面の波が消えたときのみ、水面は鏡として作用し、水面に奥行きや広がりのある景観が生まれる。非日常性も倒景の魅力であろう。しかし、著者が調べた限り、倒景の見え方に関する解析研究は見当たらない。本研究の目的は、視対象、視点場、水面との位置関係に注目し、倒景の見えの大きさに対応する見込角や立体角という幾何学的概念を通して倒景の基本構造を数理的に解析することにある。なお、倒景の本質を追求するために、極力状況を単純化する。

著者

谷口 守 星野 奈月 富永 透見

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.939-944, 2014-10-25 (Released:2014-10-25)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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近年,SNSの急速な発展に伴い,我々の日常生活はサイバー空間へと大きく軸足を動かしている.本研究では,都市に関連する「ツイート」に対しキーワード分析を行うことで,各都市に対して市民が潜在的に抱いている都市像を定量的に明らかにする.分析に当たっては,ツイートが特定のイベントや異なる季節などによって影響を受けることから,その流動性も考慮に入れて分析するものとする.分析の結果,各都市のツイート数は魅力度,人口,季節,イベントの4つによって説明されることが明らかとなった.また各都市に関するキーワードはその内容が異なり,ツイートには都市個性が反映されることが示された.なお,その反映状況は極めて鋭敏であり,その扱いには注意が必要であることもあわせて初めて明らかとなった.

著者

宋 俊煥 山崎 嵩拓 泉山 塁威

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.1289-1296, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)

参考文献数

17

被引用文献数

5 1

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全国の都市公園が更新期を迎える中、人口減少等に伴う自治体の財政難が深刻化している。そのため、コストを抑えながら再整備・維持管理に取組むことが重要であり、近年では民間事業者の参入が積極的に進められている。特に2011年の都市再生特別措置法改正による「都市利便増進協定」、2017年の都市公園法改正による「公募設置管理制度(Park-PFI制度)」を通じ、民間事業者が収益施設の設置管理を通じてパークマネジメントに関与する事例の増加が想定される。そこで本研究では、「設置管理許可制度」を用いた都市公園内収益施設を対象とし、パークマネジメントにおける設置管理事業者の関与実態を明らかにすることを目的としている。各自治体へのアンケート・インタビュー調査を基に設置管理事業者の導入による公園維持管理負担の低減効果を整理した上で、公園のマネジメント体制を主体間所有関係(4パターン)、維持管理体制(7パターン)、利活用体制(7パターン)に整理した。更に指定管理者と連携団体の有無に応じて調査対象施設を分析した結果、4つの分類別にマネジメント体制が異なり、それにより求められる設置管理事業者の役割が変化することを明らかにした。

著者

遠藤 真仁 嘉名 光市 高木 悠里

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.1000-1007, 2023-10-25 (Released:2023-10-25)

参考文献数

7

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本研究は、道路空間に設置した滞留スポット設置前後の滞留行動の変化を把握し、また滞留者数の違いによる滞留行動の変化を把握することを目的とする。本研究では、大阪・御堂筋における社会実験「御堂筋チャレンジ2022」を対象として滞留行動調査を実施した。調査の結果、以下が確認された。(1)社会実験前と社会実験期間中を比較すると、滞留者数は増加し、座具周辺に滞留が集中する。(2)社会実験期間中で見られたアクティビティは社会実験前と比較して多様化する。(3)社会実験期間中の滞留時間は社会実験前と比較して長くなる。(4) 滞留者数の違いにより、滞留行動は変化する。以上から、通行量の変化が大きい御堂筋で設置されたベンチは通行量の変動に対して対応できていることが確認された。

著者

山崎 嵩拓 宋 俊煥 泉山 塁威 横張 真

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.136-143, 2019-10-25 (Released:2019-10-28)

参考文献数

20

被引用文献数

3 2

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2017年の都市公園法改正により、民間活力の導入を目的に公募設置管理制度(Park-PFI)が施行された。そのため今後は、全国各地で自治体主催の公募を通じ、飲食店等の収益施設を、都市公園内に設置・管理する事業者の選定が展開される見込みを持つ。ここで事業者は、自ら施設を整備し、公園使用料を支払うことで収益事業の実施が認められる。つまり、一般の商業施設と同様に立地条件の影響を受ける事が推察される。そこで本研究は、都市公園における公募を通じ設置された収益施設の実態が、立地条件から受ける影響を明らかにすることで、Park-PFIの普及時における留意点を考察する事を目的とした。研究対象は19都市公園に設置された25の収益施設である。研究の結果、固定資産税路線価や駅からの距離等を立地条件の指標とした場合に、立地条件の良し悪しに応じて、収益施設の業種や施設計画、事業者の応募数の傾向が変化することが明らかになった。

著者

高杉 叡生 佐藤 徹治 竹間 美夏

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.1341-1347, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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近年、日本の多くの都市では人口減少を見据えたコンパクトなまちづくりの一環として、LRTやBRTを導入、または導入を検討している。本稿では、LRT・BRTの特徴・違いを踏まえたこれらの整備による都市内人口分布への将来時系列の影響の分析手法、それと理論整合的な便益計測手法を示した。さらに、群馬県前橋市におけるケーススタディを実施し、新たな都市交通を整備しない場合、LRTを整備した場合、BRTを整備した場合の2040年までの都市内人口分布を推計し、LRT整備・BRT整備による人口分布への影響、帰着便益の分布、都市全体の便益の比較を行った。分析の結果、LRT整備の便益はBRT整備の便益を概ねすべてのゾーンで上回ること、LRT整備、BRT整備のケースともに沿線ゾーン以外においては整備がない場合と比較して人口は減少するものの正の帰着便益が生じることなどが示唆された。