著者

岡田 昌彰

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.733-738, 2001-10-25 (Released:2017-12-01)

参考文献数

10

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Kuzuu town in Tochigi Prefecture has been known as one of the most developed cement industrial town in Japan and they established quite characteristics culture related to the cement industry. Now this town is on the crossway with the social background of recent stagnant demand for cement. This study attempt to manifest the transition of image to cement industry in descriptions of student's essays, local folksongs, or school anthems in Kuzuu Town. Obtained images are, (1) The tendency of indirect perception of environmental issues brought by cement industry, (2) Descending attention to the cement industry, and (3) Reinstatement of image as line industrial town.

著者

小田 雅俊 加我 宏之 下村 泰彦 増田 昇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.217-222, 2001-10-25 (Released:2017-12-01)

参考文献数

13

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The purpose of this study is to investigate the riverside design in Osaka of the Edo period, which by making clear the relationship between managements, uses and the design of riverside. We grasped the management regulations of riverside in those days, and then selected 15 famous landscape portraits. According to the characteristics of uses in those landscape portraits were classified into terminal, market, landing place, and place of entertainment. We analyzed the relationship between the uses and the design of riverside; as a result, we made clear that the riverside was designed to secure by the management regulations and to function by the characteristics of uses in each places.

著者

村尾 俊道 藤井 聡 中川 大 松中 亮治 大庭 哲治

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.44.3, pp.103-108, 2009-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

12

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本研究では、京都都市圏での通勤交通における課題を明らかにするとともに、京都府での実際のプロジェクトを紹介することを通じ、職場MMの実行過程に着目し成功要因や課題を整理する。その結果、実施に至る準備段階においての関係者間の合意、組織の意思形成が重要であることを明らかにするとともに職場MM成功のための知見を提供した。これは、今後、職場MMを他地域で展開される際に極めて有益な知見となる。

著者

日野 祐滋 瀬田 史彦 木下 瑞夫 岸井 隆幸

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:1348284X)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.77, 2006

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欧州に起源を有する区画整理制度は、我が国で発展し、全国各地で様々な都市問題の解決手法として活用されてきている。さらに今日では、急速な都市化に悩むアジア諸国の中にも区画整理を活用している国が現れている。タイ政府は、1992年の閣議での承認に基づき、政府として区画整理の導入に向けて本格的に取り組むことを正式に決定した。以来、日本政府は区画整理の技術協力を続けてきたが、その結果2004年には、タイ国の区画整理法が成立した。 本研究では、タイにおける区画整理法の草案作成から国会での修正可決までの過程をたどりつつ、日本とタイにおける区画整理の相違点について比較・分析し、その背景にある社会的、制度的な相違点との関係を明らかにするとともに、今後、タイにおいて区画整理を推進していくための課題についても分析した。さらに、タイへの区画整理制度の移転を事例として、区画整理制度の移転に関する特徴と課題について考察した

著者

長瀬 健介 中井 検裕 沼田 麻美子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.1030-1037, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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東京では駅を中心に作られた街が多く、異なる路線の複数駅が近距離に位置する地域では各駅が相互に影響しながら街の発展に貢献してきた。複数駅に挟まれた地域では都市整備のあり方として駅間を一体的に見た発展の可能性が考えられる。東京都郊外地域において駅間の距離が1km以内で住宅地を挟んでいるものを除く67ペアを商業地の連続性により分類し、駅のペアの特徴についての分析、街の歴史的発展過程や自治体による複数駅を一体的に見た施策の調査を行った。その結果、駅間が連続的に発展している地区の多くは両駅の規模の差が小さく、戦前に開業していたことがわかった。一方、同様の条件のペアで駅間が発展していないものもあり、そのような地域では一体的に見た拠点整備が望まれる。

著者

青木 信夫

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.439-444, 1998

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It is well known that the population in the suburban area around the city of Tokyo grew rapidly between the 1900s and the 1930s, especially right after the Kanto Earthquake in 1923 and that many new residential districts were developed then. The aim of this paper is to show not a few people moved to suburban areas at that time by checking the addresses, the title of the people (the Imperial Family and the Nobility) who listed on a who's who called "Kazoku-Meikan". The results were as follows; 1) It can be cleare that there was a tendency that the people emigrated from the city of Tokyo to its suburban area. 2) there is an intimate relationship between it's tendency and their changes of the economical bases.

著者

鈴木 雅智 新井 優太

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.1136-1142, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

22

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本稿では、資料請求情報という新しい住宅市場データを用いて、首都圏中古戸建て住宅市場における需給バランスの把握を試みた。この指標は、1物件に対する購入検討者のボリュームを示し、アンケート調査やヘドニック価格関数の構築といった既存手法では限界があった、売り手に対する潜在的な買い手の比率を明示的に捉えられる。分析を通して次の傾向が明らかとなった:①都心から離れるほど資料請求レベルは低下するが、近年では(都心に比べて相対的に)近郊・外縁での資料請求レベルが高まってきている。②最寄り駅から徒歩15分以上の地域で資料請求レベルが低下するが、近年では近郊・外縁で、駅近物件志向がより顕著になってきている。③築年数が増加しても資料請求レベルは低下することはなく、むしろ都心では資料請求レベルが上昇する。④延床面積120m2以上の広い物件に比べ、価格を抑えられる延床面積80m2未満の狭い物件の方が関心を持たれている。

著者

堂免 隆浩

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.202-209, 2015-10-25 (Released:2015-10-25)

参考文献数

17

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東京都練馬区では、従来、都市公園において危険と見なされるサッカー利用が禁止されてきた。これに対し、「練馬区立みんなの広場公園」では、サッカーゴールが設置されサッカー教室の公園使用申請に許可が出ている。そこで本研究は、同公園においてサッカーゴールの設置およびサッカー利用の許可が成立する条件の解明を目的とする。結果、条件の第一として、サッカー教室の開催運営を明記した「公園育て計画」の内容が練馬区まちづくり条例において規定されている施設管理型地区まちづくり計画の提案および認定の条件を満たすこと、第二として、「公園育て計画」において明記されている「3時間に1回以上、公園を訪れて施設や利用の状態に問題がないかのチェック」という見守りの水準を「NPO法人公園づくりと公園育ての会」の見回り・見守り活動が満たすこと、第三として、この見回り・見守り活動の効果および持続性を高める仕組みがあること、を明らかにした。

著者

小谷 裕枝

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.1191-1198, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)

参考文献数

15

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本研究は,滋賀県安曇川沖積平野の条里制集落群を対象として,中世応永29年(1422年)から平成27年(2015年)まで継承される「文化的景観」の特徴に関する研究である。遺産でも遺構でもなく,文化財に付帯もしないが,地域風土による社会的な歴史が作用し,現在の農林地や構造物等にその歴史に基づく利用が確認できる景観を「文化的景観」と定義している。対象地が中世に属した木津荘には,中世応永20年前後の間に2つの史料が存在し,近現代の景観のルーツとされる大きな変化を捉えたとされる。本研究では,これら中世史料の既往研究の成果,明治初期の絵図(1873,74年頃)の復元図,対象地の圃場整備前後の昭和40年(1965年)と平成27年(2015年)のベースマップの5時点を基点に,同一二時点による質的変化と分布変化から分析を行っている。結論として,条里地割に展開する,以降の景観の礎(景観の骨格や関係性,敷地の文脈)を形成した点が中世から現存する「文化的景観」の特徴であることを明らかにした。また,圃場整備を境に生じた,屋敷地の核としての公共施設という地域居住域の特徴の変化も明らかにしている。

著者

小森 美咲 村上 暁信

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.363-368, 2013

被引用文献数

1

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本研究は,屋敷林の変遷と民家の敷地内空間構成を合わせて分析し,どのような民家で屋敷林が維持,もしくは喪失されてきたのかについて明らかにすることを目的とした。特に緑被と建物による民家の敷地内空間構成に着目し,屋敷林の維持される民家,喪失された民家の特性を解明することとした。空中写真を用いた分析と対象地での観察調査に基づく分析結果から,以下のことが明らかとなった。屋敷林を維持する民家では,戦後のライフスタイルの変容にも対応しつつも,短冊状の敷地の後背部に屋敷林をもつという従来の空間構成が残されており,かつ屋敷林以外の樹木構成をもち合わせることで,高い緑被率が維持されてきた。一方,屋敷林を喪失した民家では,建物の新築増築期後も敷地内の緑被が減少し,屋敷林以外の樹木構成をもたない傾向がある。短冊状の敷地後方に屋敷林をもつという従来の空間構成はほとんど喪失されており,建物中心の空間構成へと変容している。これより,建物の新築増築後に残された屋敷林をいかに維持していくかが重要であると言える。

著者

十代田 朗 渡辺 貴介

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.19-24, 1995-10-25 (Released:2018-12-01)

参考文献数

20

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THIS STUDY TRIES TO CLARIFY THE PLANNING CONCEPTS OF TYPICAL SEASIDE RESORTS IN THE MEIJI ERA ;'TORYUKAN' HOTEL BY JUN MATSUMOTO IN OISO AND 'KAIKIKAN' HOTEL BY NOBORU HAMANO IN INAGE. FOR THIS PURPOSE, BASED ON HISTORICAL DOCUMENTS, PICTURES AND PHOTOGRAPHS, INTERVIEW SURVEY, ETC., CHRONOLOGICAL INFORMATION ON THE INTRODUCTION OF SEA-BATHING INTO JAPAN, THE LOCATION OF THOSE HOTELS, AND THEIR CHANGE OF LAND USE WERE ANALYZED. THE COMPARATIVE STUDY WAS CONDUCTED AND THE MAIN FINDINGS ARE AS FOLLOWS; DR. MATSUMOTO AIMED AT MEDICAL EFFECTS PRODUCED BY THE WAVES DASHING AGAINST THE BODY, AND SO HIS HOTEL WAS LOCATED CLOSE BY THE SEASIDE TO APPROACH THERE EASILY. ON THE OTHER HAND, DR. HAMANO AIMED AT MEDICAL EFFECTS PRODUCED BY BREATHING OZONIC AIR, AND SO HIS HOTEL WAS LOCATED IN THE PINE WOODS.

著者

近藤 裕陽 木下 光

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.43.3, pp.475-480, 2008-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

16

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本研究は、坂出人工土地の開発手法の意義と限界をその計画、事業プロセスの変遷を通して明らかにしたものである。結論は主に以下の三点である。1)坂出人工土地は公共用地を生み出す実験的な開発手法であったが、予定以上に事業が遅延し、事業途中の1969年都市再開発法が施行されたため、特殊解として位置づけられることになった。2)坂出人工土地はすべての土地の買収を前提としない画期的な開発手法であり、区分所有や立体換地による今日の再開発手法とは異なるものであった。3)坂出人工土地は構造や設備の観点において、土地と同等として捉える試みがなされたが、法的には位置づけられることがなかったため、結果的には建築床と同じ扱いになっている。

著者

野原 卓 釣 祐吾

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.611-618, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)

参考文献数

6

被引用文献数

3

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本研究は、地方都市におけるストリート空間の魅力と活気を取り戻すために、道路と沿道が連携しながら行うストリートデザインマネジメントの詳細な展開プロセスのあり方について、実践事例の分析を通して明らかにすることを目的としている。地方都市の3つの実践事例(長期醸成型の喜多方市ふれあい通り、短期醸成型の石巻市中央一大通り、短期一斉型の松山市ロープウェイ通り)の分析を通して、プロセスを(1)導入・(事業)検討段階、(2)計画・共有段階、(3)実施・管理段階の3つの段階に整理した上で、街路と沿道とが一体となったストリートデザインマネジメントを実現するためには、事業開始時に多主体が連携できる柔軟な体制をインフォーマルでもよいので構築すること、頻度の高い勉強会等を通じて丁寧にビジョンを共有すること、そして、具体的な整備者(設計者や施工者)を交え共有したビジョンを円滑に伝達する仕組みを創出することなどが重要であるということが明らかになった。

著者

吉村 輝彦

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.1033-1038, 2011-10-25 (Released:2011-11-01)

参考文献数

2

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近年、まちづくりを進めていく上で、地域の中で、自分たちで意思決定を行い、自分たちで実行できるシステムを作っていくことの重要性が認識されてきている。行政中心の上意下達に基づく「統治(カバメント)」から「共治(ガバナンス)」を目指した多様な主体の重層的な連携、協働と共創によるまちづくりへの展開では、まちづくりの主体やマネジメントの仕組みが転換していく。ここでは、より対話と交流を基盤にしたまちづくりの展開のあり方が問われている。そんな中で、名古屋市の地域委員会制度による地域予算を決めていく取り組みは、対話や熟議に基づくまちづくりの展開やガバナンスの観点から注目される。地域委員会は、地域課題を解決するために、投票で選ばれた委員を中心に公開の場で話し合い、市の予算(税金)の一部の使途(配分)を決める「新しい住民自治の仕組み」として創設された。本研究では、地域委員会制度の実施プロセスの実態を踏まえ、地域委員会という場が、対話や熟議に基づくまちづくりを展開していく上で、どのような意義や課題があるのかについて考察する。

著者

竹内 幹太郎 阿部 宏史 氏原 岳人 金野 裕一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.1039-1044, 2012-10-25 (Released:2012-10-25)

参考文献数

7

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産業集積などの衰退により都市内部で発生しているエリアレベルの低・未利用地(例えば、空き工場群など)において、新たな店舗集積の形成を検討する際に有用な情報を提供するため、本研究では、用途転換の取り組みにより空き倉庫・事務所群を活用した新たな店舗集積が形成されている岡山市北区問屋町の卸商業団地を事例に、その特性を来訪者へのアンケート調査結果を用いて分析した。具体的には、まず、どのような来訪者が問屋町内の出店店舗にとって利点となる行動をするのかその関係性を分析した。そして、問屋町における出店店舗にとって利点となる行動の発生には、来訪者の"居住地"や"同伴者"の要素が総体的に関係しているとわかった。次に、既存店舗集積と比較して、問屋町が店舗集積としてどのように評価されているのかを分析した。その結果、問屋町は、中心市街地と郊外ショッピングセンターそれぞれにおける店舗集積としての"不足部分(自動車の交通利便性や店舗の魅力など)"を、同時に特長として有することで、都市内部における新たな店舗集積としての位置づけを見出していると考えられることが明らかになった。

著者

三宅 正弘 鳴海 邦碩

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.295-300, 1997

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This thesis is about the foothill residential areas of Mount Rokko in Hanshinkan before the World War II. There made trials of creating various types of design of residential areas. This residential area was designed by the concept of landscape conservation. This thesis studies the characteristics of design of residential areas through clarifying the planning process of the suburban residential development before the World War II from the viewpoint of the developments of forestry.

著者

茂原 朋子 渡辺 貴介 十代田 朗

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.457-462, 1991-10-25 (Released:2020-05-01)

参考文献数

15

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THIS PAPER AIMS TO REVEAL WHAT SCENES ARE REGARDED AS PRIMARY PSYCHO-SCENES IN MEMORIES OF YOUTH, WHEN AND HOW THEY ARE FOSTERED, AND HOW ONE'S ATTITUDE TOWARD ENVIRONMENTAL MOVEMENT IS EFFECTED ON BY ONE'S PRIMARY PSYCHO-SCENE. BASED ON THE QUESTIONNAIRE SURVEY, STATISTICAL ANALYSIS AND QUANTITATIVE THEORY ANALYSIS, FOLLOWING ARE FOUND OUT ; 1)4 TYPES PRIMARY PSYCHO-SCENES ARE DERIVED AND ARE CHARACTERIZED CLEARLY BY THEIR COMPOSITION AND COMPONENTS. 2)PRIMARY PSYCHO-SCENES ARE FOSTERED THROUGH 3 TYPES OF ORIGINAL EXPERIENCES. 3)SOME CLEAR RELATIONS CAN BE SEEN BETWEEN SCENE TYPES AND ATTITUDE TOWARD ENVIRONMENTAL MOVEMENTS.

著者

佐藤 雄哉

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.237-244, 2019-10-25 (Released:2019-10-28)

参考文献数

9

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本研究は、防災都市づくり計画の活用実態を把握している。また、防災都市づくり計画の記述内容を地域防災計画や都市計画マスタープランの記述内容と比較した。本研究では以下のことが明らかになった。現在、防災都市づくり計画は27計画策定されており、21計画が公表されていた。6計画は都市計画区域外も計画対象区域としていたが、15計画は都市計画区域内しか計画対象区域としていなかった。袋井市では、都市計画マスタープランの見直しと同時に防災都市づくり計画も策定されており、連携が図られていた。

著者

川口 和英

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.121-126, 1999-10-25 (Released:2018-03-01)

参考文献数

11

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This report tries to research on comparision of assembling faculty of the amusement facilities. Recently an urban complex system is needed to study the cost and benefit analysys. Many dome type facilities are increasing in Japan to animate and activate the rural cities. And it si becoming important to evaluate the attraction degree or impact of these facilities. So this report tries to compare the amusement facilities and it's activity. To research on amusement facilities we put importance on following 3 aspects. 1) Research on comparison of attraction faculty of amusement facilities. 2) Method of measuring the assemblong element. 3) Research on environmental and economical influence of amusement facilities.

著者

村尾 俊道 中川 大 松中 亮治 大庭 哲治 本田 豊

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.645-651, 2020

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<p>京都市の「らくなん進都」と京都駅を直結する新設路線として平成22年10月から運行を開始し、その後9年にわたりバス乗車人員が一貫して増加し続けてきた京都らくなんエクスプレス(R'EX)を取り上げ、乗車人員が増加し続けた経過を記録するとともに、平成28年経済センサス及び平成18年事業所・企業統計調査の2時点間の比較により、沿線企業がその間に従業者数を増加させてきた要因について考察を行った。その結果、輸送力の増強や定時性・速達性の確保、バス待ち環境の改善、車内モニター・バスロケーションシステム、優れたデザインの導入などバス交通を高度化し、あわせて地域地区や都市整備を適切に進めることで、輸送力の限られるバスであっても、まちを変え得る可能性があることを明らかにした。</p>