著者

高木 相

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.79, no.11, pp.718-726, 1996-11-25

被引用文献数

60

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環境電磁工学(EMC)のうちの電磁波の測定と電磁妨害波(EMI)に関する測定とその関連技術で,我が国が世界に先がけて貢献してきた妨害波測定器,サイトアッテネーションの問題,あるいは今から大いに貢献できると思われる電磁界の測定,静電気放電(ESD),通信設備のEMIとイミュニティの測定の5項目に焦点を絞って記述している.電磁界測定については,我が国で実用化を目指して開発してきたマッハツェンダー干渉計を用いた電界センサ,球状ダイポールアンテナ,広帯域標準ダイポールアンテナについて,その構造と特性が述べられている.静電気放電に関しては,これが極めて特異な性質をもち,末解明の部分を多く残していること,特に間接ESDど称されている現象が電子機器のEMI問題として重要であることが述べられている.妨害波測定器とサイトアッテネーションの問題は国際標準化に大きく貢献していることが述べられ,我が国が世界をリードしてきたことを述べている.通信設備のEMIとイミュニティの測定法は目下焦眉の問題として標準化が進められており,これについても,我が国は世界をリードしてきており,現在もこれを強力に牽引していることを述べている.

著者

水井 潔 内田 雅敏 中川 正雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.78, no.5, pp.342-349, 1995-05-25

参考文献数

11

被引用文献数

85

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本論文では,通信と測距を同時に行えるスペクトル拡散方式を用いた車両間通信・測距統合システムを提案する.提案システムでは,自車が送出したPN信号に対象車が情報を乗算,再送出することで,自車はスペクトル拡散復調によって対象車の情報を把握できると共に,送受したPN信号の位相差を検知することで対象車との間の車間距離を正確に測定することができる.また,対象車がシステム搭載車でなくても自車は送出したPN信号からの反射波のみで従来のスペクトル拡散レーダと同様に車間距離は測定できる.本システムを有効に利用し,相互の車両情報や運転者情報を通信し,車間距離を測定することで,事故を未然に防ぐだけでなく,渋滞のない円滑な運転が可能となる.計算機シミュレーションの結果,併走車または対向車からの干渉波が混入する場合でも自車において対象車の情報が復調できると同時に車間距離が測定できることが確認された.

著者

佐藤 正治 倉本 昇一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.77, no.3, pp.149-158, 1994-03-25

参考文献数

9

被引用文献数

9

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電話センタビルに直撃雷が落ちるとビルの柱やはり,壁などに雷サージ電流が流れるため,通信ケーブルや配電線への誘導などによって,装置の故障や誤動作が発生することがある.このため,直撃雷に対するビル内の電流,電圧分布の検討が行われている.この中の基本的な課題の一つに,実際の柱やはりの等価インピーダンス推定方法があるが,建物の鉄筋,鉄骨の寸法が大きいことや形状が非常に複雑な形をしているため,まだ,十分解明されたとは言えない.本論文では,まず柱やはりの縮小モデルを作製してそのインピーダンス測定法を検討し,柱の縮小モデルの周囲に複数の電流リターン線を配置すれば,モデル内電流分布がほぼ均等になり,より実態に近い測定が行えることを明らかにした.次に,この測定法を使用して,シンプルな円柱導体と柱の縮小モデルとの比較を行い,柱やはりの抵抗およびインダクタンスは,その鉄骨や鉄筋の表面積を求めれば,複雑な形状であってもそれと同じ表面積の円柱導体の計算式からおおむね推定できることを実験的に明らかにした.最後に,実際の鉄筋コンクリートビルの柱を測定し,縮小モデルからの推定が実測値とほぼ一致することを確認した.

著者

村上 裕一 中村 隆 吉田 明正 家田 清一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.78, no.7, pp.520-527, 1995-07-25

被引用文献数

7

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本論文では,無装荷な構造で長方形の1波長ループアンテナが,円偏波用アンテナとして動作することを示し,その原理を明らかにしている.本アンテナは,長方形の長辺と短辺の比により,ループ上の電流分布が制御できることに着目したもので,最も簡単な構造をもつ単一給電アンテナであることが特徴である.本アンテナに対し,電流分布が前進波と後進波の進行波モード電流に分解できることを利用して,ループ各辺中央の電流値と実効長に関する円偏波条件式を導出している.この条件式の実現方法に対する考察に基づいて,ループの1角で偏給電された円偏波アンテナを具体的に設計し,その軸比や指向性などの諸特性を求めている.これより,反射板からのアンテナの高さが0.13λ前後のある範囲で良好な円偏波が得られることを明らかにしている.また,実験によって,これらの理論結果の妥当性も確認している.

著者

宮村 和俊 長野 勇 八木谷 聡

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.80, no.5, pp.387-396, 1997-05-25

被引用文献数

17

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雷雲-地上間雷放電電流によって放射されるVLF電磁波パルスの電離層および電離層付近の自由空間中における電磁界波形を, この雷放電を進行波電流と仮定し, full wave法と球面波の平面波展開の手法, ならびに時間に関する離散フーリエ変換を用いて厳密に数値計算する方法を開発した. この計算により, 静電界成分の分布および放射電磁界の電離層下部での反射と透過, 透過した成分のホイスラ波への結合の様子等を含めた電磁界波形の詳細な時間変化を求めることができた. また, 雷放電に伴う下部電離層で観測される発光現象の発生領域の説明が可能となる結果も得られた.

著者

大野 公士 安達 文幸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.79, no.1, pp.17-25, 1996-01-25

被引用文献数

51

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本論文では,送信電力制御に不完全性が存在するときのDS-CDMA上りリンク容量と平均送信電力との関係をスペース/パス(RAKE)ダイバーシチを考慮して解析し,簡単な計算式を導出した.スペースダイバーシチを用いると,送信電力制御時に瞬間的に大きな送信電力となることが避けられるので他セル干渉を低減でき,上りリンク容量を増大できることを示した.特に拡散帯域幅が狭く,1パス受信となるときにはスペースダイバーシチが必須であることも示した.CDMAではセルのセクタ化によってリンク容量を増大できることが知られているが,アンテナ指向性が他セクタにオーバラップする現実的なアンテナでは,隣接セクタからの干渉が存在する.そこで,アンテナ指向性も考慮した.導出した計算式を用いて,データ変復調にパイロットシンボル内挿補間QPSK同期検波を採用する場合について具体的に上りリンク容量と平均送信電力を計算した.最後に,シャドウイング相関の影響も考察した.

著者

的場 直人 吉田 進

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.93-101, 1995-03-25

参考文献数

7

被引用文献数

21

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移動通信のマルチメディア化に伴い,今後フェージング通信路における画像伝送がますます重要となる.本論文では,画像符号化と通信路符号化の両者を統合した,より高能率の符号化に関して考察を行う.具体的には画像符号化にJPEGプログレッシブ方式を用い,通信路誤りが画質に与える影響の大小に応じて,DCT変換係数やそのビットプレーンをグループ分割し,不均等な通信路符号化レート割当てを行う,階層的画像伝送を提案する.そしてこの方式について計算機シミュレーションにより評価,検討を行う.その結果,均等に通信路符号化レートを割り当てる方式に比べ再生画像の劣化を抑えることが可能であることを明らかにする.

著者

前田 誠一 末田 八郎 伊藤 敏晴

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.78, no.8, pp.547-552, 1995-08-25

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レーダの送信周波数を超高速で変更できる周波数アジリティレーダでは,優れた対電子妨害性能が得られるだけでなく,反射断面積が揺らぐ目標の探知確率を向上できる等の効果が期待される.しかし,従来方式のレーダで,例えばパルスごとというように高速で周波数を変更すると,通常のドップラー処理が行えないという問題があった.本論文では,周波数アジリティレーダにドップラー処理機能を付与するため,1パルスでクラッタを抑圧した後,それで得た目標信号をパルス間でコヒーレントに積分する手法と,シミュレーションの結果について述べる.

著者

神尾 享秀 三瓶 政一 笹岡 秀一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.11-18, 1994-01-25

被引用文献数

7

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陸上移動通信において,高速伝送を行う場合には,マルチパスフェージングによる周波数選択性フェージングのため,伝送特性が著しく劣化する.このような場合の対策として判定帰還型等化器(DFE; Decision Feedback Equalizer)が研究されている.既に,QPSK / TDMAシステムにおいて,プリアンブルおよびポストアンブルのタップ係数を内挿する簡略化DFEを提案している.本論文では,周波数利用率の大きい16QAM / TDMAシステムへの適用について検討を行った.この場合,信号間距離の減少,判定誤りによる誤り伝搬により誤り率特性が劣化する.このため,逆方向等化での遅延波のタイミング検出機能を付加した両方向等化および逆数補間を用いて,タップ数を減少し,遅延波の存在しない場合および,遅延波の影響による軽減困難誤り特性を向上させたシステムを提案する.提案方式について,計算機シミュレーションにより検討を行った.また,演算量の従来方式との比較も行った.その結果,提案方式は,従来方式の1 / 10の演算量で,良好な等化特性を得られることがわかった.

著者

川瀬 徹也 鶴之園 秀志 江原 直樹 笹瀬 巌

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.81, no.5, pp.532-541, 1998-05-25

被引用文献数

4

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従来, フェーズアレーアンテナを用いた目標追随において, α-βフィルタが使用されている.α-βフィルタは演算負荷は軽いが, 目標の急旋回時における追随精度に問題があった.急旋回に対応する方式としては, 円予測を併用したα-βフィルタが提案されている.しかし, 円予測を併用したα-βフィルタは目標の急旋回時に, 円予測フィルタが線形予測誤差増大の影響を受け, 追随精度が劣化してしまう問題があった.本研究では追随精度の向上のため, マニューバ検出器によりゲインを変化させる円予測を併用したゲイン可変型α-βフィルタを提案する.簡単な目標モデルを用いた計算機シミュレーションにより, 追随精度および演算時間について提案方式の有効性を示す.

著者

加藤 正美 臼井 憲義 田坂 修二

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.80, no.9, pp.749-759, 1997-09-25

被引用文献数

13

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本研究は, PHSの二つの通信チャネルを使用し, 蓄積されたH.263圧縮ビデオ情報をARQで, 蓄積されたADPCM音声情報を無手順で伝送しながら再生する場合を考える. このとき, H.263の符号発生量とPHSの伝送容量がほほ等しいため, 再送による遅延はビデオのメディア内同期を乱す. 特に, 蓄積されたビデオの伝送では, 通信状態に応じた符号発生量の制御が難しく, メディア内同期をいかに制御するかが課題となる. 更に, 別の通信チャネルで同時に音声も伝送する場合, ビデオのメディア内同期の乱れは, 音声とビデオのメディア間同期の乱れとしても問題になる. そこで本研究は, ビデオや音声のメディア内同期や両者のメディア間同期を維持するために, 送信側においてBブロック廃棄制御方式を提案する. 更に, 受信側において出力開始遅延制御を適用すると共に, スライド制御方式を提案する. そして, ランダム誤りとバースト誤りの各環境下で, 実際のビデオ情報と音声情報を使用したシミュレーションを行い, メディア同期の性能評価, および主観評価により本提案方式の有効性を示す.

著者

瀬戸口 善則

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.76, no.4, pp.314-317, 1993-04-25

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討論者は,「磁荷を用いるモデルは"artificial method"で"old theory"である」とするMaxwellの意見に賛成である.分極あるいは磁化について討論者が与えた正しい式は,細野氏の方法では決して与えることはできない.なぜなら,原子の数を失念しているとも原子の体積の評価が間違っているとも判断できるからである.

著者

坂本 雄児 田村 顕成 畑 善之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.79, no.2, pp.110-116, 1996-02-25

被引用文献数

9

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近年,無線LANやコンビニエンスフォン, PHS (Personal Handy-Phone System)等の屋内での利用が想定される通信システムが実用化されている. これらのシステムにおいて,屋内の電波伝搬は,基地局の配置やプロトコルの選択等の設計において重要な問題となる.しかし,屋内の伝搬特性は不明な点も多く,今後の研究が期待されている.伝搬特性には空間的な特性と時間的な特性があり,屋内伝搬においでは送受信アンテナともに固定されていても変動(フェージング)が存在し, この原因は人間の移動によるものであることが知られている.本論文では人間の移動が時間変動に与える影響を測定し, この結果を報告する.また,その統計的な性質について議論し,屋外移動通信で用いられているフェージングモデルとの相違を明らかにする.

著者

三科 正樹 杉浦 彰彦 山下 誠

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.81, no.5, pp.508-514, 1998-05-25

参考文献数

10

被引用文献数

2

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本研究では, 普遍同期方式の微弱電波スペクトル拡散通信方式を用いて, 混信の少ない空きTVチャネル帯域の有効利用を検討する.ここでは, 放送波中のカラーバースト信号を用いた普遍同期方式を提案し, 試作装置により2チャネル帯域を用いた双方向通信を実現する.初めにCATV等の有線系を想定して実験を行い, つぎに無線系において室内電波通信について評価を行う.試作装置を用いて微弱電波データ通信を評価した結果, 基準信号送信方式と比較した場合で, 約16dB妨害余裕度が向上した.

著者

浜住 啓之 伊藤 泰宏 宮沢 寛

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.80, no.6, pp.466-474, 1997-06-25

参考文献数

15

被引用文献数

54

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本論文では, 将来のディジタル放送の移動受信等の広帯域伝送路における周波数選択性フェージング対策として, 複数のアンテナで受信した広帯域信号を周波数領域においてそれぞれ複数の狭帯域 (サブバンド) に分割し, 各々のサブバンド単位で選択又は合成を行うサブバンド分割スペースダイバーシチ (SB-SD) 方式を検討している. 一例として, SB-SDをOFDMの受信に適用し, OFDMにとって条件の厳しい等振幅の単一エコーモデルおよび3波レイリーモデルにおいて, 誤り率特性の計算機シミュレーションを行った. レイリーモデルにおけるDQPSK-OFDMの誤り率特性をSB-SDなしの場合と比較した結果, SB-SDを構成するアンテナのブランチ数が2本の場合は約17dB, 3本の場合は21dB, 4本の場合は23dBのダイバーシチ利得 (BER=2×10^<-3>) が得られた. また, レイリー環境における多相DPSK-OFDMについても良好な特性が得られ, 受信側に本ダイバーシチを適用することにより, 広帯域信号の移動受信時の特性を大幅に向上できる可能性があることがわかった.

著者

深澤 敦司 佐藤 拓朗 川辺 学 佐藤 慎一 杉本 大樹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.77, no.11, pp.628-640, 1994-11-25

被引用文献数

33

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本論文はスペクトル拡散通信のための干渉キャンセラの新しい構成法を提案し,その有効性を明らかにする.提案方式においては既知符号のパイロット信号をデータ変調なしで拡散変調を行い,常時リバース回線に送出する.受信されたパイロット信号からの伝搬路の特性を計算により求められるのでBlind Deconvolutionは回避される.新構成法により干渉キャンセラの特性向上,構成の簡略化が達成できた.移動局の動きに伴う伝搬路の特性変化に対し,時間多項式モデルによる推定および相関信号へのフィルタリング法を提案する.干渉キャンセラ(以下単にキャンセラと言う)としてシーケンシャル構成法を提案する.これは筆者等によって既に提案された基本構成と等価で,構成が簡略化されている.以上の方法に基づきキャンセラシステムを構成する.遅延波のパスダイバーシチ合成,対象および干渉チャネルのデータおよび干渉量の推定を行い,他チャネルからの干渉を除去する.本論文では,まず,時変マルチパス伝搬路の推定法について述べ,次にシーケンシャルキャンセラの構成とその導出について述べる.以上をもとに,キャンセラシステムを提案し,提案方式の有効性を明らかにする.

著者

馬杉 正男 高木 国主男 佐藤 正治 井手口 健

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.77, no.9, pp.496-505, 1994-09-25

被引用文献数

1

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無線通信などに起因する電磁妨害波の多くは,放射電力,発生時間,発生位置等が必ずしも一定しない準定常的な変動特性を有し,これらに起因する電磁障害原因の特定は困難である.本論文は,電磁障害発生前後において,あらかじめ設定した周波数範囲内のレベル変動に基づいた条件により電磁妨害波を選択して検出・記録可能な測定システムの検討を通して,障害要因となる電磁妨害波を周波数領域において測定する方法の提案を目的とする.ここでは,電磁妨害波の周波数,電磁界強度,発生時刻等の把握に有効となる測定システムの構成ならびに制御方法について述べると共に,試作した測定システムの測定データの転送時間を含めた処理時間が2秒程度であるといった基本評価結果例を示している.続いて,都市部において,市民ラジオ電波帯を対象とした電磁環境測定を実施することにより,無線電波に起因する電磁妨害波の検出率は早朝から夕方にかけて増加し,その発生時間帯と人間の日常生活時間帯との間には相関関係があること等を定量的に明らかにした.以上の検討を通して,提案した測定システムが電磁障害原因の究明のみならず,今後の電磁障害対策を行っていく上で有効となることを検証した.

著者

大槻 信也 三瓶 政一 森永 規彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.78, no.6, pp.435-444, 1995-06-25

被引用文献数

34

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16QAMに代表される多値QAM技術は,伝送帯域を拡大することなく高速伝送が実現でき,陸上移動体通信において非常に有効な技術である.しかしながら,フェージングによる受信レベルの落込みや遅延波の影響に弱く伝送品質の劣化が生じてしまうという問題がある.このような問題を解決するため本論文では,瞬時伝搬路状況に適応した変調多値数を用いる適応変調方式を提案している.提案方式ではTDMA/TDD方式に基づいた方法により伝搬路状況として瞬時のC/N_0および遅延広がりを推定し,伝搬路状況が良好な場合には256QAM等の変調多値数の大きな変調方式を用いることにより高速伝送を行う.また伝搬路状況が劣悪な場合には雑音,遅延波に対して強いQPSK等の変調多値数の小さな変調方式を用いることにより,従来の変調多値数固定の方式と比較して,伝送品質を劣化させることなく高速伝送を実現することが可能である.計算機シミュレーションにより,その伝送特性を評価した結果,提案方式はQPSK方式と比較して一様レイリーフェージング下においても,遅延波存在下においても,伝送品質を劣化させることなく高速伝送が実現できることがわかった.

著者

小園 晋一 山本 伸一 森川 栄久 田中 正人

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.81, no.5, pp.503-507, 1998-05-25

参考文献数

6

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郵政省通信総合研究所(CRL)は, 技術試験衛星V型(ETS-V)に搭載された移動体通信実験機器(AMEX)の特性を定期的に把握するために定期チェックアウト(C/O)を1988年4月に第1回目を実施し, 1996年3月までに7回実施した.測定によって得られたAMEX中継器の特性を, 打上げ前に実施された地上最終電気性能試験の値と比較することで, 静止軌道上にある中継器利得の経年変化を評価した.これは今後の衛星搭載中継器開発における使用部品の品質保証等の信頼性設計に資するものとなる.

著者

関口 高志 三浦 龍 唐沢 好男

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.80, no.2, pp.171-181, 1997-02-25

被引用文献数

8

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比帯域幅の広い広帯域信号に対応したビームスペース形構成のアダプティブアレーアンテナを提案する. マルチビームフォーマ部は, それを構成する各ディジタルビームフォーミング回路にタップ付遅延線回路を用いて, 広帯域信号を通過できるように構成した. タップ付遅延線回路の荷重係数は, 各ディジタルビームフォーミング回路の位相特性が同一となり, かつ指向特性が周波数にほとんど依存しないように決める. マルチビームフォーマに続くビームセレクタでビームを選択し, それらのビームの線形結合により干渉信号を抑圧する. これらの線形結合係数は適当な適応アルゴリズムで制御する. 提案する構成は, タップ付遅延線回路を用いたエレメントスペース構成のアダプティブアレーに比べて, 制御すべき荷重の数は著しく少ない特徴をもつ. 適応アルゴリズムにCMA(Constant Modulus Algorithm)を用いた計算機シミュレーションにより, エレメントスペース構成に比べて収束が早く, 干渉波抑圧能力も遜色ないことを示す.