著者
日本聴覚医学会 聴覚・言語委員会
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.65, no.6, pp.515-534, 2022-12-28 (Released:2023-01-18)
参考文献数
3

要旨: 令和2年度に行った「聴覚領域の業務に携わる言語聴覚士の実態調査」の結果にクロス集計及びテキストマイニングを行い, 言語聴覚士の実態を検討した。 教育施設では医療・福祉施設に比べ, 補聴器・人工内耳関連業務が少ない傾向が認められ, 医療施設内でも所属する科により業務内容に差があることが分かった。 一方で常勤・非常勤の違いによる勤務状況には差が少ないことが推測された。 聴覚関連検査のうち電気生理学的検査を実施している割合は少なく, 検査技師などとの分業が推測された。 各職種連携では医療施設勤務で言語小児難聴にかかわっている場合, 学校教諭や保育士との連携が取れない例が目立った。 卒後教育については, 指導者不足の状況が明らかとなり, 成人領域では今後増加する人工内耳装用者へ対応するため教育・雇用機会の増大が望まれ, 小児領域では臨床経験の機会提供や, 地域教育施設との連携のノウハウ提供が望まれるという意見が多かった。
著者
石川 浩太郎
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.107-112, 2022-04-28 (Released:2022-05-24)
参考文献数
3

要旨: 耳鼻咽喉科医や言語聴覚士は, 聴覚障害者に対して身体障害者障害者福祉法に基づく聴覚障害の認定や障害者総合支援法に基づく補装具費支給制度による補聴器の適合などで, これらの制度に関わる機会が多いが, 一方で制度について養成校や研修先で系統立てて指導を受けた経験は少ないと思われる。今回, 模擬症例を用いながら, これらの制度について基本を解説した。聴覚障害は平均聴力 (4分法) と最高語音明瞭度を基に6級, 4級, 3級, 2級に分けられている。症状固定の状態で診断する必要があり, 平均聴力の計算法や他覚的聴力検査 (ABR 検査など) の実施, 結果添付などに注意が必要である。一方, 補装具費支給制度では補聴器の種類や装用耳の選択に基本的なルールがあり, これに則って対応する必要がある。特例補装具の扱いや人工内耳音声信号処理装置の修理など, 常に情報を更新していく姿勢が必要である。
著者
田中 美郷 芦野 聡子 小山 由美 吉田 有子 針谷 しげ子 熊川 孝三 武田 英彦
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.153-162, 2013-04-28 (Released:2013-09-06)
参考文献数
10
被引用文献数
1

新生児聴覚スクリーニングで難聴が疑われ, 1歳頃より難聴が進行した自閉症スペクトラム障碍及び重度知的障碍を伴う難聴児に3歳11か月時人工内耳を装着させた。本児は聾学校へ入る前から手話を導入した言語教育を受けてきた。本児は現在12歳に達したが, 現在のコミュニケーションは聴覚的言語理解は発達しつつあるものの言語表出は専ら手話である。本児は一時期聴覚過敏症があって人工内耳を拒否するようになった。しかし現在はこれを克服して人工内耳を常用している。本児は社会生活を送る上で必要なskillを実体験を重ねて身に付けつつある。これには両親の熱意はもちろん, 地域社会のいろいろな分野の機関や人々の支援があった。両親は我々のアドバイスにも耳を傾けて, 各方面に働きかけてこの体制を築いてきた。この努力の成果として, 言語発達も含めて社会的経験も積んで本児になりに豊かに育ちつつある。
著者
水吉 朋美 丸山 祐樹 矢野 真衣 木村 百合香 小林 一女
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.49-55, 2023-02-28 (Released:2023-03-29)
参考文献数
13

要旨: 突発性難聴治療において高気圧酸素療法 (HBOT) は全身ステロイドによる治療への反応性不良である時に二次治療として選択されることが多く, 一次治療としての HBOT に関する報告は少ない。当院で一次治療としてステロイド全身投与と HBOT を同時に施行した42症例の成績, 効果に影響を及ぼした要因について検討した。 対象の重症度は Grade1 が8例, Grade2 が11例, Grade3 が15例, Grade4 が8例であった。 治療成績は, 治癒6例, 著明回復5例, 軽度回復10例, 不変16例であった。 治療成績について治療有効群 (軽度回復以上) と不変群を比較した。高齢, めまいの有無, 高血圧, 糖尿病は治療成績に影響を与えていなかった。治療開始まで14日以上の治療遷延群では有意に成績が悪かった。 以上より, 高齢者, 高血圧, 糖尿病, めまい合併症例に対する一次治療としての HBOT の有効性が示唆された。治療遷延群は HBOT を併用しても予後不良であった。
著者
野口 佳裕
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.65, no.3, pp.169, 2022-06-30 (Released:2022-07-15)
参考文献数
19

要旨: 遺伝学的検査と診断は, 全ての医師にとって重要な医療行為になりつつある。難聴は耳鼻咽喉科領域で最も頻度の高い遺伝性疾患であり, 先天性難聴と若年発症型両側性感音難聴の遺伝学的検査は保険診療で可能である。従って, 遺伝性難聴の知識とその存在を念頭においた診療が不可欠である。先天性難聴の半数以上は遺伝性難聴であり, 非症候群性遺伝性難聴においては最も頻度の高い GJB2 遺伝子を含む120以上の原因遺伝子が報告されている。遺伝学的な原因を知ることは, 難聴/遺伝カウンセリングとともに人工内耳の予後推定などに有用である。若年発症型両側性感音難聴は指定難病であり, 診断に遺伝学的検査が必須である。原因遺伝子は ACTG1, CDH23, COCH KCNQ4, TECTA, TMPRSS3, WFS1 遺伝子の7遺伝子であるが, 近日中に EYA4, MYO6, MYO15A, POU4F3 遺伝子が追加される予定である。
著者
洲脇 志麻子 立入 哉
出版者
Japan Audiological Society
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.49, no.1, pp.86-92, 2006-02-28 (Released:2010-08-05)
参考文献数
12
被引用文献数
1

聴覚障害児が学ぶ教室の音響環境を改善するために, 補聴システムが必要である。FM補聴システムのようにSN比, 残響時間を改善するものをはじめとし, 指向性マイクロホンシステム等が検討されている。これらの補聴システムを選択する際, 各システムの特徴を考えると, SN比のみならず, 残響時間の改善をパラメータに加える必要がある。本研究ではSN比, 残響時間が音声聴取に及ぼす影響について, RASTIを指針として文章了解度, 主観的評価という2つの観点から考察した。結果, 両群共にRASTIの向上に伴って文章了解度が向上すること, 残響時間の改善によって主観的評価が向上することが明らかになった。この点からは, 補聴システムを選択する際, SN比のみでなく, 残響時間を含め, 複合的な評価が必要であることが示唆できた。
著者
山川 卓也 芳川 洋 飯村 尚子 都丸 香織 市川 銀一郎
出版者
Japan Audiological Society
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.41, no.4, pp.261-270, 1998-08-31 (Released:2010-04-30)
参考文献数
14

耳鳴は患者の心理的な要素が強く, 客観的な評価を行うことは難しい。このため耳鳴研究会により, 耳鳴に関する患者の訴えと医師側にとって重要な情報が十分客観的に得られる事を目的として, 標準耳鳴検査法1993が作成され, 臨床で利用されている。今回我々は, この耳鳴検査法と臨床的な利点, 問題点につき検討を加えた。対象は耳鳴を主訴として当科を受診した症例で男性: 55名, 女性: 52名の107名を対象として, まず標準純音聴力検査から聴力型 (無難聴型・高音漸傾型・高音急墜型・低音障害型・水平型・山型・Dip型・聾型・分類不能型) に分類した上で, 臨床的な有用性について検討した。結果として, 本検査法により患者の耳鳴をかなり的確に, かつ客観的に捉えることが可能であった。聴力型別に分けて検討することで, 耳鳴の特徴が捉えやすくなり, 耳鳴を医師がより正確に認識するのに役立ち, 本検査法の有用性を再確認した。
著者
大内 利昭 岡田 行弘 小川 郁 藤井 みゆき 神崎 仁
出版者
Japan Audiological Society
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.48-55, 1990-02-28 (Released:2010-04-30)
参考文献数
14

耳鳴患者自身の自発的擬声語と, 耳鳴周波数及び耳鳴同定音の純音・雑音性との関係を検討し, 標準耳鳴検査法1984の30の擬声語のそれとを比較して以下の結果を得た。 1) 使用された41の自発的擬声語のうち, 標準耳鳴検査法1984に提示されている擬声語は17 (41.5%) のみであった。 2) 使用頻度2%以上の12擬声語のうち標準耳鳴検査法1984に提示されている擬声語は6 (50.0%) のみであった。 3) 17擬声語のうち, 耳鳴周波数及び耳鳴同定音の純音・雑音性がともに標準耳鳴検査法1984に提示されているそれと完全に一致したのは6擬声語 (35.3%) のみであった。 4) 各耳鳴周波数における最多使用擬声語につき検討すると, 使用頻度は高いが, 耳鳴周波数特異性及び純音・雑音性特異性の低い擬声語が存在することが判明した。 5) 耳鳴周波数及び耳鳴の音色 (純音・雑音性) の客観的指標として提示すべき擬声語については再検討すべきであると考えられた。