著者
中川 雅文
出版者
Japan Audiological Society
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.50, no.6, pp.651-657, 2007-12-28 (Released:2010-08-05)
参考文献数
18

健聴者7名および難聴者5名を対象として有意味単語 (親密度の高い4モーラ音) と無意味単音 (語音聴力検査用音源 57S) を用いて音場での聴取能の比較評価を行った。健聴群では有意味単語およびそれを構成する有意味単音いずれの正答率も無意味単音よりも高値を示した。難聴例では, 健聴例同様のパターンを示すものと有意味単語と有意味単音いずれも低下するケースを認めた。親密度の高い有意味単語を用いた検査は, 脳内の処理資源 (ことばの記憶・イメージ) の活用や不足する音素を類推・補完するトップダウン処理を定量的に評価する手法として今後の臨床応用が期待できる。
著者
市島 龍 水上 真美子 枝松 秀雄
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.58, no.4, pp.233-238, 2015-08-30 (Released:2016-02-04)
参考文献数
20

要旨: 高周波数領域での加齢による変化を検討するため, 8kHz 以上の聴取能測定と DPOAE 記録を20歳から41歳の純音聴力正常者14名 (男性12, 女性2) で検討し, 検査音にはモスキート音と呼ばれる主要周波数12.5kHz (A音), 16kHz (B音), 20kHz (C音) の3種類の高周波数音を使用した。A音は14名全員で聴取可能となり, B音は聴取可能7名と聴取不能7名に分かれ, C音は14名で聴取不能であった。B音の聴取可能群の平均年齢は聴取不能群より10.9歳有意に低かった。一方, DPOAE ではB音聴取可能群の7名中5名が5,042Hzから6,348Hzにかけて DP レベルが上昇するパターンを示し, 聴取不能群では全員が5,042Hzにピークを形成し6,348Hzでは低下するパターンを示した。 聴取能測定による心理学的検査と DPOAE による他覚的検査の組み合わせにより, 高周波数領域での加齢変化を簡便に早期から検出できると考えられた。
著者
和田 仁 湯浅 有 小池 卓二 川瀬 哲明 高坂 知節
出版者
Japan Audiological Society
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.42, no.4, pp.237-242, 1999-08-31 (Released:2010-04-30)
参考文献数
8

これまで, 耳小骨筋反射がCMや中耳インピーダンスに及ぼす影響は報告されているが, 耳小骨振動に及ぼす影響については明らかにされていない。 そこで, 我々は, 耳小骨各部位の振動速度を直接計測することが可能なレーザドップラ振動計を用いて, モルモットおよびウサギの対側刺激による耳小骨筋収縮前後での, 耳小骨の振動挙動変化を計測した。 そして, 刺激音圧の増大に伴い, 耳小骨振動振幅が減少し, また, 耳小骨振動の周波数が低いほど, 振幅の減少量が大きいことを明らかにした。 さらに, 反射前後で, 耳小骨の振動様式に生じる変化を推察した。
著者
中西 啓 喜夛 淳哉 西尾 信哉 宇佐美 真一 三澤 清
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.145-151, 2022-04-28 (Released:2022-05-24)
参考文献数
17

要旨: 常染色体優性遺伝性難聴家系において遺伝学的検査をおこない, 本人と母に TECTA 遺伝子多型を同定した。 TECTA 遺伝子多型は zona pellucida ドメインに位置しており皿形のオージオグラムを呈することが多いと報告されている。 本人は皿形のオージオグラムを呈していたが, 母は高音障害型であった。 母の経時的なオージオグラムを解析すると, 54歳時には皿形のオージオグラムを呈しており, 加齢とともに高音域の聴力閾値が上昇して高音障害型となっていた。 一方, 母の中音域の難聴の進行度は0.5dB HL/年とほとんど進行していなかった。 これらのことより, zona pellucida ドメインの TECTA 遺伝子変異でも,加齢とともに高音域の聴力閾値が上昇して高音障害型となる可能性が示唆された。
著者
大原 重洋 廣田 栄子 大原 朋美
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.122-133, 2022-04-28 (Released:2022-05-24)
参考文献数
31

要旨: 聴覚音声モードにある中等度難聴幼児学童5名 (平均聴力レベル 61.1 ± 5.3dBHL) のナラティブ発達の特徴について, 高重度児5名 (97.2 ± 15.6dBHL) と比較して, マクロ, ミクロの構造を評価し, 関連する要因を検討した。 マクロ構造については, 中等度難聴児は29.2 ± 3.9%であり, 高重度群50 ± 12.1%より構成要素の使用率が少なく遅滞を示した。 ミクロ構造では, 結束性について難聴程度による差はなかったが, 中等度難聴群では, ナラティブを構成する異なり語彙数が少なかった (中等度 : 18 ± 4.9語, 高重度 : 31 ± 3語) 。 中等度難聴児のナラティブの遅滞に関連する要因として, 療育開始の遅れと, 養育者のコミュニケーションスキル要因に関与を認めた。 中等度難聴児では, 個別に発達を評価し, 必要に応じて養育者と連携して早期からコミュニケーション支援の体制を構成することの重要性が示唆された。
著者
野原 信 廣田 栄子 仲野 敦子 有本 友季子 猪野 真純 奥沢 忍
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.134-144, 2022-04-28 (Released:2022-05-24)
参考文献数
23

要旨: 難聴診断後に早期観察・指導を行った小学校就学前後期の軽中等度難聴児12名に対し, ①言語発達の諸側面と, ②会話時の他者の感情推測の発達について検討し, 4~6歳聴力正常幼児 (聴児) 34名の結果と比べた。 軽中等度難聴児では, PVT-R 語彙検査では概ね年齢相応の発達を示したが, CCC-2 言語評価の形式的・語用的な側面には遅滞を示した。 軽中等度難聴児は5歳で自己準拠, 6~7歳で他者準拠の情報を用い他者の感情推測を行い, 聴児と同様の発達傾向を示した。 行動特性による他児の感情推測は, 5歳で遅滞を示すものの6歳で良好な発達を示し, また, 検査時月齢と言語の形式面 (音韻・語彙・構文・談話) 要因の関与が認められ, 長期的な観察と指導適用の検討が必要と考えられた。 軽中等度難聴児では, 場面状況, 行動特性などの複数情報を用いた他者準拠型の感情推測に基づいた会話理解の発達について注目することの有用性が示唆された。
著者
田中 美郷
出版者
日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.16, no.6, pp.489-504, 1973

The detailed development of speech and language in a young girl with very severe hearing losses of 100dB was described. She begun to wear a hearing aid as soon as the diagnosis was made at the age of two years and four months. Language education was conducted mainly by her mother who participated in our home training program. The girl entered a school for the deaf at the age of four years and eleven months. The data were mainly collected through the mother's diary specially kept for describing the development of human relation and language comprehension as well as verbal or nonverbal expression in her deaf girl. The results obtained were summarized as follows:<br>1) A marked growthh of a vocabulary as well as the development of syntax was noted after the age of three years and three months when she found that all things have their own names.<br>2) The pattern of the development of speech in the girl was essentially not different from that observed in normal children.<br>3) A residual hearing was indispensable for her acquisition of speech and language even though the hearing losses were as severe as 100dB.
著者
中瀬 浩一 大沼 直紀
出版者
日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.56, no.6, pp.763-768, 2013

要旨: 聴能マトリクステストの教育実践上の活用の有用性を聴覚障害幼児50名147回の検査結果から検討した。その結果, 補聴閾値と本テストの素点の間には相関は認められなかった。67式20単語了解度検査と本テストの素点にも相関は認められなかったが, 1語ずつ呈示して実施する単語了解度検査から複数語の連続である文聴取検査への移行は困難を伴う場合もあることが確認できた。また, 語音聴取評価検査 「CI2004 (試案) 」 の幼児用オープンセット文検査と本テストの素点には比較的高い相関が認められた。本テストが34/40以下であれば, 素点が高ければ語音聴取評価検査 「CI2004 (試案) 」 の幼児用オープンセット文検査のキーワード正答数も多くなる傾向があるが, 35/40以上では必ずしも関係があるとはいえないことが確認でき, 既存の語音検査と併用することで相互補完的に子どもの聴取能の評価が行えることが示唆され, 本テストの有用性が認められた。
著者
小寺 一興 平石 光俊 三浦 雅美
出版者
Japan Audiological Society
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.189-194, 1997-06-30 (Released:2010-04-30)
参考文献数
8

調音結合が単音節明瞭度に与える影響を, 正常聴力者8名と感音性難聴患者12名を対象に検討した。 無意味2音節語表で調音結合を含む語表と含まない語表の間で語音明瞭度検査を行い, 以下の結果と結論を得た。 1) 調音結合を含む2連音節語音では, 第1音の明瞭度は第2音より低下する。 その原因は, 音節を連続発声するとき第1音が不明瞭に発音されることによっている。 2) 調音結合にともなう音響情報が欠落すると, 感音性難聴患者の明瞭度は大きく低下する。 その原因は, 第1音の母音が第2音の子音を遮蔽することによっている。
著者
立本 圭吾 塔之岡 彰子 山崎 祥子 進藤 昌彦 志多 真理子 安野 友博 村上 泰 大島 渉 寺薗 富朗 小宮 精一 真島 玲子
出版者
日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.32, no.6, pp.755-762, 1989

京都市の難聴学級健康診断結果を報告する。 結果は以下の通りである。<br>1) 児童の裸耳および矯正聴力の平均はそれぞれ93.7dBHL, 57.6dBHLであった。<br>2) 発語明瞭度は平均が37%であったが, 矯正聴力より裸耳聴力に強い相関を示した。<br>3) 聞き取り検査では絵カードを参考させることで有意に正解率が上昇した。<br>4) 難聴学級児の構音は確立されたものではなく容易に変化を示した。<br>5) 就学前教育として一般保育・幼稚園へ通園していた者が未経験者より発語明瞭度が有意に高かった。
著者
前田 晃秀 廣田 栄子
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.59, no.6, pp.632-643, 2016-12-28 (Released:2017-04-22)
参考文献数
18
被引用文献数
1 1

要旨: 全国97自治体の協力を得て実施した実態調査により得た高齢期の盲ろう者2,018名のデータをもとに, 障害やコミュニケーションの状況について検討した。 その結果, 高齢期の盲ろう者は, 視覚・聴覚いずれも後天的に受障した者が74.6%を占め, 聴覚活用が可能な弱視難聴は46.1%, 全盲難聴は25.6%, 聴覚活用が困難な全盲ろうは10.3%, 弱視ろうは8.9%であった。 補聴器の受給は46.4%に止まり, 難聴で補聴器を受給している者であっても初対面者の発話が理解可能なものは半数に過ぎなかった。 さらに, 全盲ろう者では, 会話頻度が月2日以下の社会的な孤立状況にある者が32.4%を占めていた。 盲ろう者に関わる各種専門職が連携して, 障害の程度や受障の経緯に応じ, 補聴や聴覚活用, 代替的コミュニケーション・モードやリハビリテーションに関する情報提供とともに, 専門的支援の体制化が必要であることが示唆された。