著者

山下 俊一

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.53, no.10, pp.678-683, 2011 (Released:2019-09-06)

参考文献数

19

著者

上野 陽里

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.18, no.10, pp.629-633, 1976-10-30 (Released:2009-03-31)

参考文献数

29

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トリチウムは主に水として天然にも多量に存在する。生体には呼吸器,皮膚,消化器を経て入り,水の新陳代謝系に沿って分布し,呼吸器,泌尿器,皮膚,消化器を経て排泄される。生体内各部からの排泄速度は等しくない。生体ではトリチウム水の生物学的濃縮はないと考えられている。個体全体からの排泄は,その速度によって3成分に分けられ,それらの半減期の長さは動物の種によって異なる。

著者

服部 禎男

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.274-282, 1995-04-28 (Released:2009-04-21)

参考文献数

10

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10年あまり前に提示されたT.D. Luckey博士の「放射線ホルミシス」の主張に対して,電力中央研究所は科学的真実を求めて調査と動物実験などを始めた。第1フェーズの検討によって多くの興味あるデータを得て,いま全国の大学などの専門家の協力によって,研究はその第2フェーズに入っている。本稿では,これまでの知見と分析から,低レベル放射線と人体のかかわりについて述べる。 幸運なことにDNAの分析,遺伝子の研究が急激な発展をしつつある時に,ホルミシス研究を立ち上げたためにそのメカニズムの解明が予想外の速度で進展する気配をみせている。生化学,分子生物学,免疫学,がんの機構解明など,従来の放射線基礎医学の先生方に加えて広範囲の先生にご指導を仰いで,生命のメカニズムの本質に触れるような議論も登場している。本年(1995年)秋には,米国NIHやEPAの専門家を含めた国際シンポジウムも計画され,研究の進展によって多くのデータが得られるにつれ,この研究の重要性がいよいよ拡大しつつあるように思われる。

著者

加藤 泰浩

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.74-75, 2013 (Released:2019-10-31)

著者

藤井 賢一

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.61, no.10, pp.716-720, 2019 (Released:2020-04-02)

参考文献数

12

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2018年11月にメートル条約にもとづいて開催された第26回国際度量衡総会において,国際単位系(SI)の定義を大幅に改定することが採択された。これによって,SIの根幹をなす7つのSI基本単位のうち,キログラム,アンペア,ケルビン,モルの定義が基礎物理定数にもとづく新しい定義へと移行した。特に,キログラムについては国際キログラム原器による定義が廃止され,130年ぶりにその定義が改定された。本稿ではプランク定数にもとづくキログラムの新しい定義の概要について解説し,定義改定の影響について述べる。

著者

植田 伸幸

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.378, 2007 (Released:2019-04-16)

著者

石田 健二 岩井 敏 仙波 毅 福地 命 當麻 秀樹

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.60, no.8, pp.455-459, 2018 (Released:2020-04-02)

参考文献数

14

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がんは複数の遺伝子に段階的に損傷および変異が蓄積することによって起こるという「多段階発がん説」が,唯一の発がんメカニズムとして定着していた。しかし近年,ある特定の遺伝子が一つ変異するだけで短期間に正常細胞ががん化してしまうというメカニズムが存在する可能性のあることが報告されてきている1)。このような遺伝子の変異を「ドライバー変異」と呼ぶ。このタイプのがんの発生は限られており,小児がんや,白血病のような血液がんに多く見られるといわれている。その一例として,チェルノブイリ事故で多発した小児甲状腺がんが注目されている。本稿ではチェルノブイリ事故後の小児甲状腺がん発症のモデル,すなわち放射線誘発による遺伝子変異した細胞が原因ではなく,放射線による細胞死の誘導と組織微小環境の攪乱により,自然発生(散発性)の遺伝子変異細胞が,増殖を開始して発がんするというモデルについて解説する。

著者

吉川 秀夫

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.49, no.9, pp.613-618, 2007 (Released:2019-04-16)

参考文献数

6

著者

木下 哲一

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.60, no.10, pp.624-628, 2018 (Released:2020-04-02)

参考文献数

11

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太陽系外での天体物理研究において,従来の光学観測のみならず,爆発的現象に由来するニュートリノや重力波が検出されたのと同様に,地球上より超新星爆発からの飛来物を検出すれば,太陽系近傍での超新星爆発活動,爆発的環境の中での核反応や元素合成の理解,地球環境への影響に関する知見を深めることができる。海底より採取された試料より過去1,000万年の間に2回の60Feの流入が検出され,この流入は超新星爆発の中で生成したものが地球上に飛来したことを示された。地球上より検出された60Feと超新星爆発の地球への影響に関する研究成果について紹介する。

著者

嶋田 昭一郎

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.109-113, 2008 (Released:2019-06-17)

参考文献数

9

被引用文献数

1 2

著者

大塚 益比古 三田 重男

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.399-407, 1981-06-30 (Released:2009-04-21)

著者

口町 和香

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.60, no.11, pp.714, 2018 (Released:2020-04-02)

著者

近藤 宗平

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.40, no.7, pp.535-541, 1998-07-30 (Released:2009-03-31)

参考文献数

24

被引用文献数

1 1

著者

木村 謙仁

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.138-148, 2013 (Released:2013-05-15)

参考文献数

72

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The French history of nuclear development clearly shows the inseparability of its civilian use from military use. In France, Commissariat à l'Énergie Atomique (CEA) and Électricité de France (EDF) have played an important role in research and development of nuclear technology since the postwar period. At first, the two organizations had kept great autonomy, but the government reinforced its control on them because France needed nuclear deterrence against the Soviet Union. France began using plutonium in 1952, and the Suez crisis in 1956 showed the need for nuclear force to ensure its independence. After this event, France managed the first nuclear test using plutonium in 1960. As for enriched uranium, they have long had great difficulty in securing it. The uranium enrichment technology became crucial also in civilian use in this period. EDF proposed the pressurized water reactor (PWR), which requires enriched uranium, as the future reactor type because of its economic advantage, but CEA wanted to continue developing the gas-cooled reactor (GCR) because of its independence in nuclear fuel supply. Finally, they chose PWR because a French enrichment facility was built in 1967. From such French history, we can say that the civilian and military use of nuclear technology are inseparable.

著者

城谷 孝 赤石 準 藤田 稔

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.18, no.9, pp.572-581, 1976-09-30 (Released:2009-03-31)

参考文献数

53

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吸入により肺に沈着したPuの測定技術は, Puの取扱い施設と取扱い量の増大ならびに最大許容肺負荷量低減の提案と相まって,大きな関心をもたれるようになった。本稿では,肺負荷量の直接測定法(外部測定法)および間接測定法(バイオアッセイ法)について技術開発の現状と問題点を解説し,また,測定データの解釈の問題を線量評価,障害評価の観点から触れた。

著者

桜井 淳

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.1, no.4, pp.462-468, 2002-12-25 (Released:2010-01-21)

参考文献数

31

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The technology of light water reactor will continue as a realistic energy technology for about half century at least from now on. The social agreement is necessary to continue nuclear power generation. Nuclear community must renew the conventional thought partially and have to approach the thought close to the value judgment in another social coordinate. "The Sociology of Science" on the atomic energy shall be such contents that be able to contribute to the unify or to attaches both coordinates as near as possible.

著者

岩橋 大希 高木 直行

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集 2012年春の年会

巻号頁・発行日

pp.231, 2012 (Released:2012-03-27)

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原子炉の中性子を利用して水銀から金を製造する核変換技術(原子炉錬金術)の検討に着手した。原子炉内に水銀を被覆管に封入した状態で装荷する事による反応度影響と金の製造量の評価を行い、水銀装荷量を増やすと金の生成量が増加したが、生成効率が下がるという知見を得た。

著者

松尾 一輝 森 芳孝 増田 晃一

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.64, no.10, pp.566-568, 2022 (Released:2022-10-10)

参考文献数

6

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化石燃料に依存しない,究極のエネルギーを実現するために日本のレーザー核融合研究は始まった。脱炭素社会を実現するという世界的な動きの中で,社会の発展と持続可能性を同時に実現するレーザー核融合商用炉の重要性は,今後さらに高まっていくと考えられる。当社は,日本を拠点とするレーザー核融合エネルギーのスタートアップとしての地位を確立することで,民間資本を集め,高い開発リスクを受け入れながら,実用化に必要な技術開発を加速していく。さらに,レーザー核融合商用炉実現を目指す過程で得られる最先端の光制御技術・知見等を活用し,エネルギー分野にとどまらず,さまざまな産業分野の技術開発に貢献していきたいと考えている。

著者

前野 雅弥

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.60, no.11, pp.656-657, 2018 (Released:2020-04-02)

著者

町田 昌彦 岩田 亜矢子 山田 進 乙坂 重嘉 小林 卓也 船坂 英之 森田 貴己

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

pp.J20.036, (Released:2022-01-26)

参考文献数

53

被引用文献数

4

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We estimate the monthly discharge inventory of tritium from the port of Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant (1F) from Jun. 2013 to Mar. 2020 using the Voronoi tessellation scheme, following the tritium monitoring inside the port that started in Jun. 2013. As for the missing period from the initial month, Apr. 2011 to May 2013, we calculate the tritium discharge by utilizing the ratio of tritium concentration to 137Cs concentration in stagnant contaminant water during the initial direct run-off period to Jun. 2011 and the discharge inventory correlation between tritium and 137Cs for the next-unknown continuous-discharge period up to May 2013. From all the estimated results over 9 years, we found that the monthly discharge inventory sharply dropped immediately after closing the seaside impermeable wall in Oct. 2015 and subsequently coincided well with the sum of those of drainage and subdrain etc. By comparing the estimated results with those in the normal operation period before the accident, we point out that the discharge inventory from the 1F port after the accident is not very large. Even the estimation for the year 2011 is found to be comparable to the maximum of operating pressurized water reactors releasing relatively large inventories in the number of digits. In the national level, the total domestic release inventory in Japan significantly decreased after the accident owing to the operational shutdown of most plants. Furthermore, 1F and even the total Japanese discharge inventory are found to be minor compared with those of nuclear reprocessing plants and heavy-water reactors on a worldwide level. From the above, we suggest that various scenarios can be openly discussed regarding the management of tritium stored inside 1F with the help of the present estimated data and its comparison with the past discharge inventory.