著者

尾方 義人 川崎 和男

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.76-80, 2006-03-25 (Released:2010-03-08)

参考文献数

19

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The expected nuclear powered battery is the isotope battery, which applies photoconduction or radiant rays, in other words, releases electron. Because of its lightweight and constant stability and 80 years long (=half time of radiant rays energy) running span, this battery is very effective for artificial satellites, desert island, and artificial hears. For this small battery, production method, waste disposal method, and emergency risk management need to be designed as international standards. To make that possible, design of the battery should achieve universal consensus with its form and shape. True meaning of peace could be shared worldwide, this isotope battery will be international standard.And, On this research as Design Development of Thermoelectric Generator by Design Engineering, we used a "Design Activities Theory" in which the activities involved in Knowledge Management and Project Management aimed at ensuring the efficiency of that Knowledge Management function as a single system.

著者

石場 光朗

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.63, no.9, pp.653-656, 2021 (Released:2021-09-10)

参考文献数

4

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原子力システムを含む重要インフラシステムでのサイバーセキュリティ脅威が顕在化している。また,原子力以外の産業分野では,システムの連携や新規ソフトウェアの脆弱性を利用したサイバー攻撃の脅威が次々と出現し,産業・制御システムを含めたサイバーセキュリティ対策が喫緊の課題になっている。ここでは,他産業分野での動向および対策状況も踏まえ,システムベンダーでの立場から原子力施設におけるサイバーセキュリティ対策について解説する。

著者

山崎 晴雄

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.322-325, 2013 (Released:2019-10-31)

参考文献数

7

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東京西郊の主要な活断層である立川断層の調査では,人工物を断層が繰り返しずれた跡である断層破砕帯と見誤るという事態が生じた。その原因について検討し,大地震の際,地表に現れる地表地震断層の活動様式などに誤解と思いこみがあったことを指摘した。そして,誤解を防ぐために,地表地震断層やその繰り返しの結果である活断層についての解説を行った。活断層は将来,大地震を引き起こす可能性があり,それを防災に利用するためには,地表地震断層の挙動を予測しなければならないが,そこには知識等の不足により誤解や思いこみが入る余地が大きくなる。このことを理解して冷静に活断層等に対応する必要がある。

著者

西川 孝夫

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.185-188, 2011 (Released:2019-09-06)

参考文献数

1

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原子力施設は基準地震動Ssによる地震力に対して,保守的に安全余裕をもって設計されている。しかしながら実際に出来上がったものがどの程度の裕度を有しているかはこれまで,定量的に示されてこなかった。その答えが,新潟県中越沖地震のときに柏崎刈羽発電所施設の応答の地震記録を解析することである程度明らかになり,安全余裕がどこの部材でどの程度あるかの研究が進んでいる。

著者

山本 隆三

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.367-370, 2016 (Released:2020-02-19)

被引用文献数

1 1

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静岡県に立地する中部電力浜岡原子力発電所の近隣4市において,原子力発電に係る様々な問題に関するアンケート調査を実施した。約7600の回答を得たが,調査結果を分析する過程で分かったことがある。その一つは,世代により原子力発電を肯定する比率が異なり,若い世代ほど原子力発電を支持する比率が高いことだ。さらに,アンケート回答者においては高齢者の比率が高く,回答に年齢によるバイアスが掛かることも明らかになった。年齢構成を日本の年代別構成比に合わせ,原子力発電所の安全審査合格後の再稼働に関する回答を再計算したところ,再稼働肯定の比率が否定の比率を上回っていることが分かった。また,アンケートからは,原子力発電への理解を深めるため行うべきことも見えてきた。まず,アンケートから見えてきたことを第一回目として報告したい。

著者

中垣 隆雄

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.312-319, 2020 (Released:2020-12-01)

参考文献数

2

被引用文献数

1

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持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals:SDGs)の達成やパリ協定を睨みつつ,世界的な脱化石化,分散化,効用の電化のメガトレンドの中,変動性再エネの主力化の期待が高まっているが,変動性再エネ導入増の本質的な課題は時空間の需給ミスマッチの解消であり,調整力の柔軟性向上と大容量のエネルギーストレージが主たる対策である。対策間の技術的な連携・補完・競合を考慮しながら,電力安定供給のための対策技術として地内・地域間連系線の増強および広域運用,火力・水力発電の出力調整機能の増強,エネルギーストレージの観点でまとめ,最後に今後の展望とCO2削減技術のリスクを述べた。

著者

松尾 雄司

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.63, no.7, pp.507-508, 2021 (Released:2021-07-10)

被引用文献数

1

著者

勝村 庸介

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.490-494, 2009 (Released:2019-06-17)

参考文献数

8

著者

越智 小枝

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.64, no.10, pp.586_1, 2022 (Released:2022-10-10)

著者

アントニオ猪木

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.50, no.12, pp.757, 2008 (Released:2019-06-17)

著者

佐々木 康人 岡崎 篤

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.102-105, 2013 (Released:2019-10-31)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

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国際放射線防護委員会(ICRP)は非政府機関であるが,1928年の創立以来,放射線防護の理念と原則を勧告してきた。その勧告は国際原子力機関(IAEA)のより詳細な防護基準と共に,各国の放射線,RI防護管理規制に取り込まれてきた。原子放射線の影響に関する国連科学委員会(UNSCEAR)の報告に科学的根拠を置くICRP勧告は,科学的知見の進歩,防護技術の発展そして社会の動向に連動して進化してきた。「合理的に達成可能な限り低く“as low as reasonably achievable(ALARA)”」原則を重視する2007年勧告にいたる歴史と防護基準の変遷を解説した。

著者

白井 淳平

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.56, no.9, pp.598-602, 2014 (Released:2019-10-31)

参考文献数

6

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ニュートリノは物質を構成する最も基本的な粒子(素粒子)の一つである。自然界には大量に存在するが電荷がなく,物質とほとんど反応しないため幽霊粒子とも呼ばれ,その性質は神秘のベールに包まれていた。近年その研究は大きく進展し,興味深い性質が明らかになってきた。その解明には原子炉から大量に放出される原子炉ニュートリノが大きな役割を演じてきた。そして今やニュートリノを用いて地球内部を探る新たな観測方法が現実のものとなっている。本稿では最先端のニュートリノ研究を推進するカムランド実験(Kamioka Liquid scintillator Anti-Neutrino Detector)を紹介し,これまで何がわかったか,そして今後のニュートリノ研究について紹介する。

著者

佐田 務

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.61, no.8, pp.626-627, 2019 (Released:2020-04-02)

参考文献数

4

著者

佐田 務 澤田 隆

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.341-345, 2010 (Released:2019-09-06)

参考文献数

2

著者

中根 良平

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.51, no.8, pp.635-636, 2009 (Released:2019-06-17)

参考文献数

8

著者

佐田 務

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.244-248, 2009 (Released:2019-06-17)

参考文献数

7

被引用文献数

2 2

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日本の原子力開発は,人々の熱狂的な支持の下に始められた。しかし昭和40年代後半になると,社会党やその傘下の労働団体,学生運動,そして都市に拠点をもつ市民運動が,原発立地点における住民運動を支援する形で,反原発運動に参入しはじめる。そしてチェルノブイリ事故後の反原発ブームの到来により,運動は昭和63年に空前の盛り上がりを見せた。しかし,その後の反原発運動は,「もんじゅ」でのナトリウム漏れ事故やJCO事故,美浜発電所3号機での事故などのトピカルな問題では,ある程度の盛り上がりを一時的に見せることがあるものの,全般的には消沈する道をたどっている。

著者

坂野 達郎

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.268-272, 2017 (Released:2020-02-19)

参考文献数

7

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無作為抽出した市民(ミニ・パブリックス)による討議を政策に反映させるための社会実験が世界各地で行われている。討論型世論調査は,そういった手法の一つである。本稿では,2015年3月に高レベル放射性廃棄物処分方法をテーマとしてWeb会議システムを用いて実施した討論型世論調査の概略を報告するとともに,同手法を合意形成や政策決定に活用する可能性について述べる。

著者

福田 悟

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.50, no.9, pp.600, 2008 (Released:2019-06-17)

著者

安藤 良夫 宮坂 駿一 竹内 清

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.57-65, 1975-02-28 (Released:2010-04-19)

被引用文献数

2 2

著者

小林 雅治

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.61, no.9, pp.650-655, 2019 (Released:2020-04-02)

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昨年,中国で三門原子力発電所1,2号機と海陽1,2号機,さらに台山1号機が相次いで発電開始し,中国は原子力発電規模で日本を抜き,世界3位に躍り出た。これらの原子炉は米国ウエスチングハウス(WH)製AP1000と仏フラマトム製EPRで,他国に先駆けての発電開始となった。いずれも所謂「第3世代炉」と呼ばれるもので,同炉の本格化時代に入ったとも言える。近年の原子力発電所の建設・輸出では,ロシアと中国の台頭が著しい。一昔前に原子力開発を先導してきた米英加は最近,2020年代半ば以降の商用展開を目指して,小型モジュール炉(SMR)の開発を熱心に進めている。本稿では,これらの動きを概括的に紹介する。