著者

吉本 悠汰 菅野 晃子 辻田 那月

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.213-223, 2023-02-28 (Released:2023-07-20)

参考文献数

11

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本研究では、公立小学校の通常学級に在籍する場面緘黙の2年生男児に対し、学級担任による支援で発話状況がどの程度改善するのかを明らかにすることを目的とした。そこでまず、対象児が話すことに対し前向きになることを目的として、4月から学校において安心できる環境づくりを行った。次に、6月から翌年2月まで、対象児が学校で発話できるようになることを目的として、学校や対象児の自宅、医療機関において計22回の発話支援を行った。学校での発話支援の際には、担任が作成したお話チャレンジカードや九九がんばりカード、質問カードによる発話練習を行った。これらの支援の結果、4月には学校で発話できなかった対象児が、翌年2月には担任が近くにいれば意見交流やスピーチでの発表など、授業中の発話が求められる場面で声を出せるようになった。以上より、通常学級の担任が緘黙児の支援を行うことで緘黙児の発話状況を改善させることは可能であることが示唆された。

著者

菅 智津子 樋口 和彦

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.145-155, 2017 (Released:2019-03-19)

参考文献数

16

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二項関係から三項関係移行期にある重度・重複障害児の共同注意行動の発現過程について、事例を通して検討した。人との二項関係では、やりとりが安定した後、対象者が大人の顔を見る行動の出現回数、場面、持続時間が増加した。物との二項関係では、対象者が物に注意を向け、単純な操作から複雑な操作ができるようになった。物を介した人とのかかわりでは、(1) 物とのかかわりが優位な段階、(2) 物にかかわりながらも人の存在を明確に意識している段階、(3) 物と人を関連付け、物への注意を他者と共有してかかわる段階、という順序で変容がみられ、「視野内の指差し理解」「交互凝視:確認」といった初期の共同注意行動が発現した。対象者の変容過程から、重度・重複障害児の共同注意行動の発現を促す具体的な支援が明らかになった。

著者

平澤 紀子 藤原 義博

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.313-321, 2002-09-30 (Released:2017-07-28)

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本研究は、激しい頭打ちを示す重度知的障害児に対して、機能的アセスメントに基づいた課題指導に、できるだけ選択機会を設定することによって、すみやかに頭打ちの低減を図ることを目的とした。機能的アセスメントから、頭打ちには、課題からの逃避と感覚刺激の獲得機能が推定された。そこで、課題の遂行手続きを形成した上で、課題や選択機会を段階的に設定した。また、課題から逃避させない、感覚刺激を遮断するという結果条件の操作を行った。その結果、頭打ちは指導開始後の早い段階で低減し、課題の設定後も維持され、選択機会の設定後ほぼ生起しなくなった。一方、課題量や種類の拡大に伴って生じた新たな逸脱行動は、その時点の機能的アセスメントに基づいた指導手続きによって低減した。この結果は、本指導手続きによって、課題の嫌悪性を高めている確立刺激と頭打ちの強化・維持要因が改善されたことによるものと考えられた。以上を基に、自傷行動のある重度知的障害児への課題指導について言及した。

著者

奥田 健次

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.23-31, 2001

被引用文献数

1

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本研究においては強度行動障害と重度の知的障害をもつ自閉症者に対して、適切な排泄行動の形成を目的とした嫌悪的な手続きによらないトイレット・トレーニングの効果を検討した。本事例においては、トイレ場面以外での排泄行動(排便・排尿)が長期にわたって問題化している対象者に対して、生態学的調査と排泄に至るまでの行動の課題分析を行い、それらにもとづいて積極的練習による介入を行った。その結果、対象者の排泄に至るまでの行動ステップに改善がみられ、それに伴って日常場面でのトイレ以外での排泄行動が減少し、トレーニング終了後においても、低いレベルのまま推移した。これらの結果から、長期にわたって排泄の問題をもつ事例においても、排泄行動の形成のために、生態学的調査にもとづく課題分析と積極的練習による介入の有効性が示された。施設において実施可能な指導プログラムについて検討を行った。

著者

石﨑 美佐子 半田 健

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

pp.22A014, (Released:2023-08-18)

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知的障害特別支援学級に在籍する児童4名を対象に、部首をもとに漢字を2分割する系列刺激ペアリング手続き(以下、SSP手続き通常条件)と児童の既知情報をもとに漢字を分割する系列刺激ペアリング手続き(以下、SSP手続き既知条件)を実施した。本研究では、2つの手続きの結果を比較し、系列刺激ペアリング手続きに関して既知情報を活用することが知的障害のある児童の漢字書字の獲得に促進的な効果を及ばすか否かについて検証した。研究デザインは、課題間多層プローブデザインを用いた。指導の結果、児童が漢字書字を獲得するまでに要したブロック数は、SSP手続き既知条件の方がSSP手続き通常条件と比べて少なかった。これは全ての対象児に共通していた。このことから、系列刺激ペアリング手続きに関して既知情報を活用することが知的障害のある児童の漢字書字の獲得に促進的な効果を及ぼすことが示唆された。

著者

藤田 由起 遠矢 浩一

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.223-234, 2022-02-28 (Released:2022-08-31)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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本研究の目的は、わが国においてヤングケアラー(YC)的役割を担いつつ幼少期を過ごした人々のケア役割や家族関係についての認識の違いが、精神的健康に及ぼす影響について検討することであった。18歳以上の男女にWEB質問紙調査を実施し、障害・疾患を有する家族と暮らした経験のある79名、経験のない100名から有効回答を得た。その結果、YC的役割を担う子どもが経験しうる心理的負担は、単にケア役割の量的程度に左右されるのではなく、ケア役割への主観的評価や母親・きょうだいとの関係性といった複層的な家族構造によって影響を受けることが示唆された。特に、母親のYC的役割を担う子どもに対する配慮性や、きょうだいとの親密な関わりが、そのような子どもの精神的健康に関連することが推察された。このことから、子どものケア役割への心理的負担の度合いや、個々の子どもの家庭環境について、十分に考慮し支援することが必要と考えられた。

著者

金丸 彰寿 片岡 美華

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.323-332, 2016 (Released:2019-02-05)

参考文献数

48

被引用文献数

1

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本稿では、「交流教育」「共同教育」および「障害理解教育」の歴史的変遷を整理した上で、三者の関係性について教育目標の視点で論じた。三者の歴史的変遷においては、まず「交流教育」が先に文部省によって提唱され、その後、交流教育を批判しつつ、障害のある子どもと障害のない子どもとの平等な関係を築く「共同教育」が発展する。そして、これらの実践の蓄積から障害や障害者問題を取り立てて学習する必要性が生じ、その結果として「障害理解教育」は誕生した。さらに三者の関係は以下のように位置付けられた。つまり、1)「共同教育」は障害のある子どもと障害のない子どもとの対等かつ平等な関係形成を図る教育目標をもつこと、2)「共同教育」は子どもたちの発達に応じて、集団対集団での共同学習を保障する教育目標があること、3)「共同教育」ならびに「障害理解教育」は子どもたちの「障害や障害者問題に関する科学的な認識」を深めることを指摘した。

著者

高木 潤野

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.207-217, 2021-02-28 (Released:2021-08-31)

参考文献数

19

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本研究は、十分な研究が行われていない青年期・成人期の場面緘黙当事者を対象に治療的介入を行い、緘黙症状を改善させることができるか否かを明らかにすることを目的とした。 対象は10代~30代の場面緘黙当事者10名(女性7名、男性3名)であった。プログラムは不安階層表を用いた段階的なエクスポージャーと心理教育により構成した。エクスポージャーは個々に設定した目標に基づき、対象者の日常生活場面で実施した。エクスポージャーを行う行動は人、場所、活動を組み合わせて検討し、不安階層表を用いて実施可能な行動を決定した。6回のセッションを約1か月間隔で実施した。その結果、緘黙症状を示す質問紙の合計得点は10名中9名で上昇が認められた。また10名全員に何らかの症状の改善がみられ、 2名については緘黙症状が解消した。以上のことから、青年期・成人期であっても治療的介入により緘黙症状を改善させることができる可能性が示された。

著者

大久保 賢一 福永 顕 井上 雅彦

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.35-48, 2007-05-30 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

9

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通常学級に在籍する他害的な問題行動を示す発達障害児に対して、大学相談機関と小学校が連携し、学校場面における行動支援を実施した。対象児に対する個別的支援として、(1)適切な授業参加を促すための先行子操作と結果操作、(2)課題従事行動を増加させるための結果操作、(3)問題行動に対する結果操作を段階的に実施した。また、校内支援体制を整備するために、(1)発達障害の特性や問題行動の対応に関する校内研修の実施、(2)支援メンバー間における情報の共有化と行動の継続的評価、(3)全校職員に対する情報の伝達といったアプローチを行った。その結果、対象児の適切な授業参加や課題従事行動が増加し、問題行動は減少した。また、大学スタッフと保護者の個別的支援を実施する役割を学校職員へ移行することが可能となった。対象児に対する個別的支援と校内支援体制の構築に関して、その成果と課題について考察を行った。

著者

稲浪 正充 西 信高 小椋 たみ子

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.33-41, 1980-12-30 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

4 3

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障害児の発達には、両親の心的態度を理解し、両親に対し受容的、支持的に働きかけることがきわめて大切である。ここでは、Holroydの開発した15尺度に分けられた206項目の質問紙を用いて、自閉症児、精神薄弱児、肢体不自由児、視覚障害児の母親の心的態度の検討を行なった。自閉症児の母親では、15尺度のうちの6尺度:すなわち、自己の心身不健康、障害児に時間のかかりすぎること、拒否的であること、過保護であること、障害児の活動性の欠如、障害児の人格上の問題で、肢体不自由児の母親では、家庭の経済的困難、障害児の身体能力欠陥の2尺度で、他の3グループの母親に比べ、統計学的に有意に高い心的ストレスを認めた。また、日本とアメリカの自閉症児の母親、精神薄弱児の母親の心的ストレスの比較を行なったが、異文化圏にありながら同一の障害をもつ母親の心的態度は類同的であった。

著者

山岡 祥子 中村 真理

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.93-101, 2008-07-31 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

1 2

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本研究では、HFPDD児・者をもつ父母の障害の気づきと障害認識の相違を明らかにすることを目的とし、父母80組を対象に質問紙調査を行った。その結果、診断前後とも父母の障害の気づきと障害認識に有意な違いがあった。診断前、母親は父親よりも子どもの問題に幼児期早期から気づき深刻に悩んでおり、受診に対しても能動的であった。しかし、成長に伴い問題は解消すると考える傾向は父母で相違がなかった。診断時において、告知は父母どちらにも精神的ショックを与えていたが、障害認識は父母で違いが認められた。母親の多くは肯定・否定の両面的感情をもち、障害であると認めたのに対し、父親の多くは否定的な感情のみをもち、障害を認めにくかった。診断後は父母とも1年以内に障害を認めたが、母親は父親よりも積極的に障害を理解しようとしていた。

著者

近藤 武夫

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.247-256, 2012 (Released:2013-09-18)

参考文献数

33

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米国の公立初等中等教育では、視覚障害、肢体不自由、学習障害などの多様な障害を原因として印刷物にアクセスすることが難しい児童生徒に対し、電子データ形式で作られた教科書を無償で入手できる環境が、連邦政府により整備されている。また、こうした電子教科書の利用においては、電子教科書データの提供だけではなく、支援技術製品の児童生徒への提供、および支援技術の専門家による利用支援の提供が、個別障害者教育法(IDEA)を背景として制度化されている。本論文では、障害のある児童生徒にとってアクセス可能な電子教科書の入手および学校場面での利用とその支援に関して、米国の現状を概観し、また、日米の現状比較を通じて日本国内で解決すべき電子教科書および支援技術利用上の課題について検討する。

著者

野呂 文行 山本 淳一 加藤 哲文

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.25-35, 1992

被引用文献数

4 2

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無発語自閉症児1名に対して、書字による要求行動の前提条件として、筆記用具を要求するためのサインの形成を行った。その結果、対象児の要求行動を含む行動連鎖場面において、筆記用具を要求するためにサインが使用された。また、先行訓練において反応型が形成されていない非教示サインや、音声モードも行動連鎖場面において使用された。さらに対象児は、3種類のモード(サイン・書字・音声)に関して、要求場面において等価な反応として使い分けが可能になった。これらの結果は、対象児によって示された反応が、特定の反応型に限定されない、要求の機能をもつ反応クラスとして働いていたことを示していると考えられた。加えて、実験条件ごとに示されたコミュニケーション・モードの選択を検討したところ、「先行訓練における強化経験」と「要求アイテムが提示されるまでに必要な反応数と時間」の2つの変数によってその選択が制御されていたことが示された。

著者

末永 統 小笠原 恵

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.391-400, 2015 (Released:2015-11-19)

参考文献数

19

被引用文献数

3 1

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本研究では、行動問題を示す発達障害児に対して行動支援計画を実施し、計画を立案・実行する手続きにおいて実行に係る要因を分析することを目的とした。まず、機能的行動アセスメントに基づき、実行者である教員と保護者に対して立案した支援計画を示した。立案段階において、実行者が支援計画のアプローチを実行可能か否かに関する回答を得た上で、可能であるとされたものを計画に導入した。計画の実行に伴い、対象児の行動問題のうち、自傷行動については実行前よりも低減がみられた。また、実行度の高かったアプローチが、立案段階でどのような理由から導入に至ったのかに関する回答を、実行に係る要因として分析した。その結果、「対象児の特性や好み」「資源(教材)」「実行者の負担」「構成員への影響」が推察された。今後の課題として、支援計画の修正手続きや、本研究で示された要因について、複数の事例を通して検討を重ねる必要が残された。

著者

野田 航 松見 淳子

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.287-296, 2014 (Released:2015-11-19)

参考文献数

14

被引用文献数

4 3

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本研究では、掛け算スキルの習得に困難がある小学生2名の事例において、掛け算スキルの流暢性に焦点をあてた応用行動分析に基づく指導パッケージの効果を検討した。公立小学校の通常学級2年に在籍する男児2名が研究に参加した。指導は週2回放課後に実施された。指導パッケージには、3C学習法(Cover-Copy-Compare; Skinner, Turco, Beatty, & Rasavage, 1989)と、タイムトライアルを用いた練習における目標設定とフィードバックが含まれていた。タイムトライアルにおける正答数と誤答数を従属変数とし、教材セット間多層プローブデザインを用いて指導効果を検討したところ、2名の掛け算スキルの流暢性が向上し、指導パッケージの効果が確認された。しかし、1名の児童は設定した達成基準を満たすことはできなかった。最後に、指導法の改善点や研究デザインなどの改善点について考察した。

著者

清水 謙二 小田 浩伸

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.1-6, 2001-03-31 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

1 1

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本研究では、頻繁にパニックを起こす自閉症生徒に対し動作法を適用し、動作法の変化と学校および家庭場面でのパニックの変化とを対比させ、パニックの軽減に及ぼす動作法の効果について検討した。その結果、動作法によるリラクセーション課題の進展に伴って、家庭および学校場面でのパニックの頻度が顕著に減少してきた。これは、動作法において意図的に力を抜く努力ができるようになってきたこと、心身の十分なリラックス体験ができたこと、指導者との密接なかかわりが快い共有・共感体験となったことが、緊張や興奮に対する自己制御力を高める要因になったことによるものと考えられた。これらのことから、動作法は、緊張や興奮が常態となってパニックを頻発している事例に対する、自己制御力を高めるための有効な援助法になりうることが示唆された。

著者

高木 潤野

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.209-218, 2018-12-31 (Released:2020-03-10)

参考文献数

23

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本研究は、日本語を母語とする場面緘黙(SM)児に何らかの言語・コミュニケーション能力の問題がみられるかを明らかにすることを目的とした。自閉スペクトラム症および知的障害の診断のない幼児から中学生のSM児32名を対象に、日本版子どものコミュニケーション・チェックリスト(CCC-2)、音声の聴取、場面緘黙質問票(SMQ-R)を行った。その結果、一般コミュニケーション能力群(GCC)値は32名中4名が44(3パーセンタイル)以下であった。領域ごとでは、2領域以上で5パーセンタイル以下の値があった者は13名であった。音声の聴取ができた21名中2名に構音障害疑い、2名に吃音疑いが認められた。これらを併せると言語・コミュニケーション能力に何らかの問題が認められた者は32名中16名であった。したがって、日本語を母語とするSM児においても海外の先行研究と同様に、言語やコミュニケーションに関連する能力に問題がある者が半数程度存在する可能性が考えられた。

著者

本田 和也

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.271-278, 2018 (Released:2019-03-19)

参考文献数

16

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本研究の目的は、聴覚障害児と母親の視線共有に視点を当て、母親の聴覚障害の有無により、聴覚障害児と母親の視線共有に違いがあるのか、あるとすればどのような違いがあり、母親の働きかけの特性は何かを検討することであった。対象者は、聴覚障害児と聴覚障害のない母親(健聴群)3組、聴覚障害児と聴覚障害の母親(聴障群)3組であった。6組の母子がおもちゃを介した自由遊びを行い、10分間のやりとりをビデオ録画し、分析した。その結果、両群の視線共有の回数や時間には差はなかったが、両群の母親の働きかけに質的な違いが示された。聴障群では、出生後からの母親の働きかけの積み重ねにより、やりとりが成立し始めていることが推測された。

著者

園山 繁樹 小林 重雄

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.61-70, 1989

被引用文献数

1

著者

藤金 倫徳

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.13-21, 1992

被引用文献数

7

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自発的に使用できる要求言語を形成しようとする試みの一つに、数種類の要求対象物が子どもに見え、しかもそれを自己充足することが困難な設定のもとで訓練を行うものがある。しかしその結果、要求対象物が用意されていなければことばが生起しないことが明らかになった。本研究では、このようなことばを強化随伴性から「選択要求言語」だと考え、その自発的使用を促進することを試みた。具体的には、まず選択要求言語を形成し、その選択要求言語を統制している要求対象物の機能を要求充足者に転移させるステップで訓練を行った。このような刺激統制の転移を図るために、要求対象物を遅延提示するとともに、その提示時間のフェイドアウトを試みた。その結果、要求対象物の提示時間のフェイドアウトに伴って、要求対象物を提示しなくても、ことばが生起するようになった。さらに、強化子を正確に指定するように、ことばのトポグラフィーも自然に変化した。