著者

佐藤 曉

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.23-28, 1997-03-31 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

1

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本研究は、漢字書字に困難を示した学習障害児における漢字の書字指導と学習過程を分析した。その結果、漢字形態の構成要素を視覚的に分節化してとらえることやそれらを空間的に配列する構成行為のまずさが、漢字視写の困難をもたらしていることが示された。これに対し、漢字を構成する十の要素(宮下,1989)に注目して漢字の形態をとらえさせるとともにこれらの要素の運筆技能を習得させたところ、漠字視写や直接練習の対象としなかったかな書字に大きな改善が見られた。一方、漢字の書き取りの困難は、視覚的な記憶の問題と深い関わりがあることが示唆された。そこで、漢字一つ一つについて構成要素を言語化させることによって視覚的記憶のまずさを補ったところ、書き取りの成績が向上した。さらに、書き誤りの多い漢字については、書字過程におけるメタ認知やモニター機能(海保・野村,1983)に着眼して指導することによって、書字の誤りが軽減された。

著者

鈴木 滋夫 武田 鉄郎 金子 健

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.39-48, 2008

被引用文献数

1 3

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本調査の目的は、特別支援学校<病弱>におけるLD・ADHD等で適応障害のある生徒の実態把握および実際の支援の状況を調査することであり、全特別支援学校<病弱>94校に在籍するLD・ADHD等で適応障害のある生徒を対象とした。特別支援学校<病弱>の60.5%にLD・ADHD等(もしくはその疑いがある)で適応障害のある生徒が在籍し、生徒数の11.4%が該当の生徒であった。3年間でほぼ倍増している。彼らは多くの困難を抱えて転入してくる(前籍校では、85.7%が登校状況に問題あり等)が、特別支援学校におけるさまざまな支援を通して、改善の状況(担任の85.5%が「かなり改善」「一部改善」と回答)にあることが明らかになった。しかし、進路指導については、制度上の問題も含め、多くの課題を抱えている。これら調査結果をふまえ、在籍状況、生徒の実態、指導上の困難とその支援、進路指導の視点から考察を行った。

著者

大石 幸二

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.53-63, 2000

被引用文献数

1 3 3

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本稿では、特殊教育教師の「現場研修」について、(1)その必要性、(2)実践研究の成果、(3)具体的なアプローチに注目し、その実施上の課題を明らかにした。先行研究から、(1)に関して研修の必要性が指摘される一方、1)教師の自己努力に負う考え方や、2)現場を離れて行う研修も根強く、他方、3)教育・訓練カリキュラムが系統的でない現状を示した。また、(2)に関して1)目標と方法の特定化、2)効率性の重視、3)観察事実に基づく指導実践の見直しが典型的な要素であることを示唆した。さらに上記1)から3)までの要素を重視する応用行動分析学の知見に触れ、このアプローチの成果のひとつである教師訓練を概観した。このアプローチでは、近年、教師自身が問題記述と分析を行い、介入計画および指導実践を直接管理することを支援するシステム構築が指向されている。特殊教育サービスにかかわる特殊事情を抱えるわが国では、今後、このシステムの有効性に関する実証研究の蓄積が求められることを、課題として指摘した。

著者

武藤 崇

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.1-15, 2001

被引用文献数

1 1

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本研究は自閉性障害児2名に対する異同概念の成立について検討することを目的とした。まず、異同概念に関する課題分析が刺激等価性パラダイムを応用して実施された。それに基づいて異同概念に関する課題が4つ選定された。さらに、4つの課題構造が分析され、訓練課題が選定された。その訓練課題では、「同じ」という概念に基づく標的反応が正の強化で維持され、「違う」という概念に基づく標的反応が負の強化で維持されるように随伴性が配置された。その結果、1名は1つの刺激セットに対する訓練のみで、異同概念に基づく反応が他の3つの課題や他の新奇な刺激セットに転移した。もう1名においても3つの刺激セットを訓練された後、新奇セットへの転移が得られた。以上の知見は「関係の概念」に対する分析・援助パラダイムへの拡大という観点から考察された。

著者

奥田 健次 井上 雅彦

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.69-79, 1999

被引用文献数

1 1 5

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本研究は強いこだわりを持つ中度知的障害を伴う自閉症児における対人関係の改善のための指導について検討することを目的とした。本事例においては、家庭中心型指導により対象児の家庭でフリー・オペラント技法による介入を行った。その結果、対象児の自発的なかかわり行動や指導者との会話のターン数が増加し、それとともに指導者との遊びや会話内容も多様になった。さらに、指導者以外の他者に対しても自発的にかかわりを求めることが増加したことが報告された。これらの結果から、本事例におけるフリー・オペラント技法による介入の効果、般化を促進した要因について考察された。

著者

澤 隆史

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.255-264, 2009

被引用文献数

1 4

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本研究では、過去10年ほどの国内外の研究を中心として、聴覚障害児における言語の理解と産出について言語学的観点から考察するとともに、今後の言語獲得研究の方向性について展望した。先行研究を「統語」「意味」「使用」の観点から整理し、各観点について、生成文法理論による統語能力の解明、統語処理における意味情報の利用、発話・作文における語の使用に関する研究の成果と残された課題について述べた。従来の言語獲得研究は、生成文法理論などに基づく統語能力の解明を軸として進展してきた。一方、近年では認知言語学や用法基盤モデルといった新たな理論が発展しつつあり、聴覚障害児の言語研究においてもことばの意味や使用の側面を重視した研究が必要であることを考察した。

著者

奥田 健次

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.31-37, 2001

著者

佐々木 かすみ 竹内 康二 野呂 文行

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.49-59, 2008

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本研究は(1)演奏スキルの形成、(2)家庭における自己練習、(3)演奏発表から構成されるピアノ指導プログラムを自閉性障害児2名に実施し、その効果を各事例に即して検討することを目的とした。(1)ピアノスキルの形成は、楽譜・鍵盤へのプロンプトの配置による「系列指導」、音楽の随伴プロンプトによる「リズム指導」を行った。その結果、系列は速やかに学習し、リズムの学習は2名で異なった獲得経過を示した。(2)家庭における自己練習は、自己記録および録音により演奏そのものが強化子となり練習が維持された。(3)演奏発表は参加児の社会的強化機会だけではなく、参加児に対する周囲の評価が高まる可能性が示唆された。自閉性障害児においてピアノ演奏が余暇として定着するためには、演奏技術の習得、家庭練習における技術の習熟、発表会での社会的強化の経験を含む包括的なピアノ演奏指導の有効性が検証された。

著者

小野 昌彦 小林 重雄

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.355-362, 2002

被引用文献数

3

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中学3年生女子不登校S(14歳)へ再登校行動の形成・維持を目的として介入を実施した。Sは、不登校発現前の不登校に至る要因として主張的スキルの欠如が考えられた。Sの対人関係困難場面からの回避行動へ正の強化刺激が随伴してしまったことにより、不登校が誘発されたと考えられた。Sへの再登校のための介入として、学習指導、体力訓練、登校行動の再形成、再登校行動維持のために主張的スキル訓練を実施した。また、家庭指導、学級担任への助言も実施した。6期(7か月間)、51セッションの介入の結果、再登校した。予後も良好であった。Sおよび家庭への総合的アプローチの有効性が示唆された。本研究において登校行動を維持する目的で体力、学力、再登校状況に関する情報を収集する必要性が示唆された。

著者

土屋 立 山本 淳一

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.33-49, 2001

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Referential looking was defined as the behavior chain in which the child looked at the stimulus, then looked at the listener's face, and again looked at the stimulus. The purpose of this study was to examine in children with autism the conditions for establishing referential looking, pointing to the object, and a verbal and non-verbal response to direct the listener's attention to the object. The listener, sitting facing the child, replied to the children's communicative responses using a time-delay procedure. The stimulus was presented where the child could see it, but the listener could 'not'. The results showed that spontaneous referential looking with pointing was established by manipulating environmental conditions, such as use of a setting in which the listener did not 'know' the presented stimulus, and the time-delay procedure, which facilitated spontaneous responses from the child. The declarative verbal and non-verbal behavior, which might have a function for guiding the listener's face in a more accurate direction toward the stimuli, occurred without any instruction. These results were discussed in terms of the function of environmental stimuli and the behavioral mechanism of joint attention in children with autism.

著者

江田 裕介 平林 ルミ 河野 俊寛 中邑 賢龍

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.257-267, 2012 (Released:2013-09-18)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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特別支援学校(知的障害)高等部に在籍する軽度障害の生徒201名を対象として、視写書字速度とその正確さを測定した。生徒は漢字の含有率が異なる小学3年生水準と6年生水準の文章を、有意味文と無意味文の条件で3分間ずつ書き写した。生徒の書字数の平均を、課題の (1) 学年要因、(2) 意味要因、および (3) 生徒の性別の3要因で分析した。その結果、3年生水準では有意味文の視写が無意味文の視写より速いが、6年生水準では意味要因による差を生じなかった。生徒の性別では、どの条件でも女子の書字数が男子より多かった。また、同時に調査を実施した障害のない成人の平均書字数を2標準偏差下回った。視写速度と正確さについてエラーを調べたところ、エラーのない生徒の書字速度はエラーのある生徒より遅かった。一方、エラーのある生徒のエラー率は書字速度と負の相関がみられた。文の意味を記憶しながら書く方略が弱く、1文字ずつ転写する傾向があり、特別支援学校生徒には正確だが速度が遅いという特徴が多くみられた。

著者

瀧元 沙祈 中 知華穂 銘苅 実土 後藤 隆章 雲井 未歓 小池 敏英

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.65-75, 2016 (Released:2019-03-19)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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本研究は、改行時に途切れたひらがな単語を音読する際の特徴を、通常音読と比較して検討した。定型発達児と比べて、改行単語の音読潜時が長い(2SD以上)LD児において、発話時間が長いタイプと、発話時間は同程度であるタイプを確認した。ロジスティック分析の結果、2~5文字のひらがな有意味単語の発話時間が通常音読で短い場合に、改行単語の発話時間が短く、音読が効率的になることを指摘した。一方、通常音読の5文字で音読潜時が延長し、標準未達成であったが、改行5文字で音読潜時が短縮し、標準達成を示したLD児を認めた。その中で、改行5文字条件の発話時間が延長した者では、文字―音変換に強く依存した読み方略を選択した可能性が示唆された。これらの者は、改行音読で自己修正を伴う誤反応の増加を示さなかった。自己修正には、概念的準備と音韻的単語が関与するため、これらの者では、改行単語の意味把握が阻害されたことを推測できる。

著者

渡邉 はるか 前川 久男

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.351-359, 2011 (Released:2013-09-14)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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本研究では、通常の学級に在籍する362名の定型発達児と33名の特別な教育的ニーズ(Special Educational Needs; 以下SENとする)のある児童に対して、学業適応感、学校生活適応感に関する質問紙調査を実施した。本研究の目的は、渡邉(2009)の尺度を改訂し、学業適応感が学校生活適応感へ与える影響の再検討およびSENの有無が学校生活適応感へ与える影響を検討することである。学業適応感は、因子分析の結果、学業満足感と学業困難感の2因子が抽出された。学校生活適応感に対する学業適応感の影響を検討するために重回帰分析をした結果、学業満足感の影響が確認され、学業困難感の影響はみられなかった。また、学校生活適応感の要因として、特別な教育的ニーズがあることの影響が示唆された。以上より、学校生活適応感に影響を及ぼす要因として、学業満足感に注目することができ、あらためて児童の学習面のニーズに注目する必要性が指摘できる。

著者

橋本 厚生

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.22-33, 1980-03-31 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

1

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肢体不自由児を持つ家族と精神薄弱児を持つ家族の障害児出生によるストレスを、障害の診断時頃から小学部入学前後時頃までの間について、アンケートにより遡及的に調査した。ストレス、特に心理的ストレスと家族内部の相互行為によるストレスの大きさとその時間的推移パターンは、両親年令、社会的地位、経済的地位、障害程度の各階級間に相違を示した。社会的地位もしくは経済的地位の高い家族のストレスは初期に小さく、次第に増大していくパターンを示すことが比較的多く、この両属性が低い家族の初期のストレスは大きく、次第に減少してパターンを示すことが比較的多い。

著者

山中 克夫 藤田 和弘 名川 勝

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.25-32, 1996-01-31 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

5 3

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K-ABC (Kaufman Assessment Battery for Children)により、同時処理過程に比べ継次処理過程が優れていることを明らかにされた脳性麻痺幼児(インテーク時5歳3ヵ月)1名に対して、微細運動の指導に加え、得意な情報処理様式(=継次処理過程)を強調した描画および書字の指導を行った。指導方針として、(1)全体との関連性よりも個々の情報の順序性を重視すること(図形や文字を視覚的に全体をとらえたり、イメージすることよりも、書き順を強調する)、(2)聴覚言語的手掛かりを与えること(「止め」、「曲げ」、「はね」などを音声化し、区別させる。手続きもまた音声化、言語化する)、(3)継次的に処理することが得意であることを意識させることを挙げた。その結果、それまで描くことができなかった四角、三角などの図形を描くことが可能となり、さらに、ひらがなの1/3以上を書くことができるようになった。

著者

佐藤 亮太朗 熊谷 恵子

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

pp.22A008, (Released:2023-08-23)

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本研究は、学校欠席リスク群のスクリーニングと欠席のリスク評価を目標とする学校欠席リスク・スクリーニングテスト(STAR)の作成(研究1)と、欠席日数に関連する要因並びに学校欠席リスク群の臨床傾向(研究2)から構成されている)。対象は小学4~ 6年の児童225名であった。研究1では、STARの信頼性並びに収束的妥当性、判別的妥当性、並存的妥当性が示された。研究2では、遅刻日数や〈同級生との会話〉、〈援助要請〉、〈眠気〉、〈国語〉、〈宿題〉と欠席日数との関連が示された。さらに、登校状態にある児童において、学校欠席リスク群は他の児童よりも欠席日数及び遅刻日数が多く、STAR得点も高い傾向があることが示された。以上により、欠席の予防的取り組みにおける対象児や介入の優先順位が示唆され、STARのスクリーニングテストとしての活用が期待された。課題として、主観的な容態の評価方略の検討を挙げた。

著者

戸崎 敬子 清水 寛

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.11-23, 1989-09-30 (Released:2017-07-28)

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1923(大正12)年に劣等児の特別学級が設置された新潟県U小学校について、学業成績不良児と関連の深い原級留置児を学籍簿をもとに分析し、実態を解明するとともに、その背景、および特別学級成立と原級留置との関連を考察した。本論文では次の諸点が明かになった。1.U小では1921(大正10)年頃まで原級留置児が多い。2.原級留置児は1学年と5〜6学年で特に多い。その後の進路は低学年では進級、高学年では退学となる割合が高い。3.留置措置後「就学免除・猶予」となる事例では知的障害を推測できる成績不良児が多い。4.原級留置児の成績は算術が特に低い。しかし留置措置は教科全体の平均成績、操行、出席状況等を総合して決定されている。5.原級留置児の背景に、貧困な教育条件と児童の生活状況に規定される当校の低学力問題が存在している。6.当校の特別学級は、低学力問題に対する施策の一環として設置された。また学級設置によって、原級留置の基準が変化した。

著者

福田 友美子 田中 美郷

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.17-26, 1986-12-29 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

1

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6〜11歳の聴覚障害児40名(平均聴力レベル50〜130dB)を対象にして、文のイントネーションと単語のアクセントを検査材料に用いて、発話の音声サンプルを録音した。それらの基本周波数を観測し、疑問文と平叙文の分末の音程の変化の差や単語のアクセント型による前後の音節の音程の変化の差を分析した。一方、各検査項目についての発話の品質を、聴覚的に判定して、正しい発話と誤った発話とそれらの中間の発話に分類した。そして、これらの音響的分析の結果に基づいて、標準的な発話の場合の音声の性質を参照して、正しい発話の領域を設定すると、聴覚的判定の結果と良く対応した。従って、このような音響的分析の結果から、文のイントネーションや単語のアクセントの品質を客観的に評価できることが示されたことになる。さらに、このような評価方法より得られた結果と対象児の聴力レベルの特性との関係を調べたところ、発話の声の高さの調節は低い周波数域の聴力レベルと密接に関連しており、250Hzと500Hzでの聴力レベルで境界を設定することによって、高さの調節能力を予測できることが示された。

著者

中村 保和

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.171-181, 2017 (Released:2019-03-19)

参考文献数

58

被引用文献数

1

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本稿では、先天盲ろうの子どもを対象に行われた実践研究のなかから、特にかれらとかかわり手とのコミュニケーションの成立・展開に関する研究に絞って動向を概観した。はじめに、先天盲ろうの概念やかれらの抱える困難について述べたうえで、先天盲ろうの子どものコミュニケーションを捉える視点としての「共同性」と「相互性」に関する研究について整理した。そして、コミュニケーションシステムの開発と導入のあり方について、おもに触覚による手がかりやサインに焦点を当て、実際のかかわり合いの具体例を紹介するとともに、そこでの課題について述べた。次に、体系的なコミュニケーション手段(指文字や手話など)を獲得した子どもとかかわり手との「対話」に関する実践研究を概観し、コミュニケーションにおける宣言的・叙述的な機能に着目するかかわり合いの重要性について述べた。最後にこうした観点と深く結びつく「共創コミュニケーション研究」の取り組みとその展望について述べた。

著者

武藤 崇 松岡 勝彦 佐藤 晋治 岡田 崇宏 張 銀栄 高橋 奈々 馬場 傑 田上 恵子

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.81-95, 1999-11-30 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

3

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本論文では、応用行動分析を背景に持つ、地域に根ざした教育方法を、地域に根ざした援助・援護方法へ拡大するために、応用行動分析が持つ哲学的背景や、障害のある個人を対象にした「行動的コミュニティ心理学」の知見を概観し、今後の課題を検討することを目的とした。本稿は、(1)応用行動分析とノーマリゼーションの関係、(2)行動的コミュニティ心理学のスタンス、(3)障害のある個人を対象にした行動的コミュニティ心理学の実証研究の概観、(4)その実証研究の到達点の評価と今後の課題、から構成されている。今後の課題として、概念、方法論、技術の各レベルにおける、他のアプローチとの研究的な対話の必要性と「援護」に関する方法論的・技術的な検討の必要性が示唆された。