著者

山口 房司

出版者

同志社大学

雑誌

同志社アメリカ研究 (ISSN:04200918)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.9-21, 1970-12-25

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論文

著者

鏑木 路易

出版者

同志社大学

雑誌

新島研究 (ISSN:02875020)

巻号頁・発行日

vol.88, pp.128-172, 1997-02

著者

山本 浩三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.91-96, 1958-08-20

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資料

著者

山本 浩三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.10, no.6, pp.36-42, 1959-03-15

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資料

著者

山本 浩三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.88-97, 1959-09-30

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資料

著者

山本 浩三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.10, no.5, pp.121-127, 1959-02-28

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資料

著者

山本 浩三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.69-80, 1961-03-30

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資料

著者

山本 浩三

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.116-121, 1958-10-25

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資料

著者

イリナ メリニコワ

出版者

同志社大学

雑誌

同志社外国文学研究 (ISSN:02862832)

巻号頁・発行日

vol.77, pp.188-150, 1997-03

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研究ノート(Note)

著者

浦坂 純子 西村 和雄 平田 純一 八木 匡

出版者

同志社大学

雑誌

評論・社会科学 (ISSN:02862840)

巻号頁・発行日

vol.99, pp.1-14, 2012-03

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本稿では、大学卒業後の所得を分析することによって、理科学習の内容の変遷が、人的能力の形成と、労働者の労働市場における競争力にいかなる影響を及ぼすかを検証した。また、学習指導要領の変更がもたらした影響を分析するために、適用された学習指導要領別にサンプルを3分割(ゆとり以前世代、ゆとり世代、新学力観世代)して比較する。分析の結果、若年世代になるほど、換言すれば教科学習の軽減化に伴って、理数系科目の学習にしわ寄せがいき、得意科目ではなくなる(不得意科目になる)という傾向がうかがえた。また、物理学習がどの世代においても所得上昇に寄与することが確認され、稼得能力形成において重要な要因であることが示唆された。

著者

黒川 伊織

出版者

同志社大学

雑誌

社会科学 (ISSN:04196759)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.133-158, 2010-11

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「第一次共産党」とは,1992年7月に創立され,1924年春に解党したとされる日本共産党を指す呼称として使用されている。しかしながら,この呼称の含意は,この呼称が成立する歴史的な経緯とあわせて,いまだ十分に検討されていないままである。 そこで本稿では,徳田球一の予審訊問(1930年)に端を発する「第一次共産党」という「記憶」が流布してゆく過程を,日本共産党公判闘争(1931年-1932年)に即して跡づけたうえで,敗戦後はじめて合法化された日本共産党が,「第一次共産党」以来の連続性を誇示するべく行った「党創立記念日」確定の過程と,これに連動した「党史」成立の過程を,「記憶」の再構築という視点から整理する。そして,日本共産党第6回全国協議会(1955年)を契機とした党内言論の開放空間の成立と,そこにおいてわきあがった「党史」再検討の動きが開放空間の閉塞化によって途絶する経緯を,「記憶」の神話化という視点から整理する。そのうえで,学問的な「第一次共産党」史という研究領域の成立過程を,党内における「記憶」の神話化が進められる過程との連動に注目しつつ跡づけ,この両者の関係がのちの「第一次共産党」史研究に決定的影響をおよぼしたことを明らかにする。

出版者

同志社大学

巻号頁・発行日

2015

著者

木下 健

出版者

同志社大学

雑誌

同志社政策科学研究 (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.45-59, 2013-09

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論説(Article)本稿は、国会審議における国政調査について取り上げ、その実態を明らかしたものである。衆参における比較を通じて、国会審議の国政調査の量に関する分析を試みた。分析の結果、明らかとなった点は次の三点である。一点目は、付託された法案数が多ければ国政調査の量自体が圧迫される委員会があるということである。二点目は、会期制が国政調査の量に貢献しているということである。これは我が国では会期不継続の原則があるために、臨時国会・特別国会においては国政調査を行なっているという実態があることを表している。三点目は、マカビンズとシュオルツによるパトロール型監視機能は一部の委員会(衆農水委、衆厚労委、参厚労委)において軽視されることを実証した点である。

著者

三宅 威仁

出版者

同志社大学

雑誌

基督教研究 (ISSN:03873080)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.31-45, 2006-03

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論文(Article)改革派認識論は有神論的信念がキリスト者にとって適正に基本的であり、如何なる証拠によって基礎付けられていなくとも合理的であると主張する。そうした有神論に対して、この世界における悪の存在を根拠として投げ掛けられる疑義に答えるため、プランティンガらは「自由意志による弁護論」を展開した。自由意志による弁護論の核心は「道徳上の悪を含んだ世界を創造することなしに、道徳上の善を含んだ世界を創造することは、神の力の及ぶ範囲内にはなかった」という主張が可能であると示すことにある。改革派認識論が「神義論」と「弁護論」を峻別し、悪の存在は全知全能で善なる神の存在と論理的に矛盾するものではないことを論証した点は評価できるが、その有効性は様々な前提を受け入れることに懸かっているとも言える。Reformed epistemology maintains that for Christians theistic beliefs are properly basic and rational without any evidential foundation. To defend theism against challenges based on the existence of evil in this world Plantinga, the foremost Reformed epistemologist, employs Free Will Defense. The main thrust of the Free Will Defense is to show that it is possible that "it was not within God's power to create a world containing moral good but no moral evil."Reformed epistemology should be given a positive recognition for the fact that it clearly distinguishes between "theodicy"and "defense"and that it has shown that the existence of evil is not logically incompatible with God's omnipotence and goodness. It can be said, however, that the validity of its argument rests on whether or not one is willing to accept divers assumptions it postulates.

著者

熊谷 昭宏

出版者

同志社大学

雑誌

同志社国文学 (ISSN:03898717)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.49-62, 2008-03

著者

長谷川 一年

出版者

同志社大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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二年間の「近現代フランスにおけるレイシズムの思想史的研究」を通じて、以下のことが明らかになった。旧来型の「同化志向」のレイシズム(植民地主義を帰結する)に代わって、今日の新しいレイシズムは「差異志向」であり、「差異への配慮」を偽装しつつ、実際には排外主義(具体的には移民排斥)を帰結している。その思考様式の原型はすでに19世紀フランスのレイシズムに見られ、ある意味で20世紀フランスはそのロジックを再現していると言うことができる。

著者

龍城 正明

出版者

同志社大学

雑誌

同志社大学英語英文学研究 (ISSN:02861291)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.65-88, 2012-03

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論文(Article)

著者

浅野 健一

出版者

同志社大学

雑誌

評論・社会科学 (ISSN:02862840)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.27-46, 1996-09

著者

谷本 圭子

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.60, no.7, pp.3269-3310, 2009-02

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論説(article)

著者

小田切 康彦 浅野 令子

出版者

同志社大学

雑誌

同志社政策科学研究 (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.15-23, 2009-07

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論説(Article)NPOの財政基盤の弱さが指摘される日本においては、近年、組織や活動を持続させるためのNPOの経営モデルをいかに示すかが研究の焦点となっている。本稿では、こうした研究への貢献を企図し、滋賀県のNPO法人の財務データを用いて、その財政上の特性を議論した。具体的には、NPOの収入構造の実態確認とその類型化を行うことを通じて、収入構造にいかなる特徴があるのか、探索的に分析した。分析によって得られた主な結果および知見は次の通りである。(1)滋賀県のNPO法人の経常収入は、全国的な調査結果と比較すると比較的小規模な団体で占められている。また、経常収入に占める事業収入の割合が低く、その他の各収入の割合が高い傾向にある。(2)会費・入会金収入、寄付金収入、事業収入、補助・助成金収入、その他収入、が経常収入に占める比率を基にしたクラスター分析および主成分分析によって、NPOの収入構造は「会費・入会金型」「寄付型」「事業型」「分散型」の4つに分類される。(3)分散型は、すべての収入を均等的に保持する特徴を持つ。また、他のクラスターに比べ確保している財源の数が多く、また、一定の財政規模もある。この分散型の特性を持つ団体の存在は、多様な財源を獲得できる組織の有り様を示している可能性があり、NPOの組織や活動の持続性を考えるうえで非常に重要といえる。