著者

松本 賢一 諫早 勇一 山本 雅昭 高木 繁光

出版者

同志社大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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研究代表者を含め4人の共同研究者は、それぞれ1.ワイマール共和国時代のドストエフスキイ流行について、2.ベルリンにおける亡命ロシア人の活動と文学作品のかかわり、3.ワイマール時代のドイツにおけるユダヤ人問題について、4.映画製作の手法における独露の影響関係について、といったテーマを設定し、概ね次のような知見に達した。1.ワイマール時代のドストエフスキイ流行は、既にロシア第一次革命の直後に種子が蒔かれており、その仲立ちを務めたのがメレジュコフスキイとメラー-ファン-デン-ブルックであった。後者はドストエフスキイの過激な民族主義とナチズムをつなぐ役目を果たしてもいる。2.亡命ロシア人、ことにウラジーミル・ナボコフにとってベルリンは、サンクトペテルブルグを髣髴とさせる安住の地であったが、作品執筆に当たり、彼はロシア語版と英語版でベルリンを想起させる描写に相違を持たせ、作品に一層の普遍性を与えようとした。3.)ワイマール時代とは、ユダヤ人にとって「同化」を目指す変貌の極点であったが、同時に反ユダヤ主義とシオニズムが一層激しさを増した時代でもあった。そのような中に身をおいたユダヤ人が自らのアイデンティティーの基盤としたのが虚構の精神的共同体としてのJudentumであった。4.ワイマール期から第二次大戦に至る時期のドイツ映画に特徴的なディテールを分析していくとひとつの方向性を見出すことができる。それは、単に時代精神や社会的動向によってのみ説明される方向性ではなく、「バロック的アレゴリー劇」とでも名付け得る流れであり、その影響力は近年の映画製作にも及んでいる。

著者

田中 真人

出版者

同志社大学

雑誌

キリスト教社会問題研究 (ISSN:04503139)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.74-94, 1998

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論説

著者

居安 正

出版者

同志社大学

雑誌

社会科学 (ISSN:04196759)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.219-254, 1996-01

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論説

著者

西 圭介

出版者

同志社大学

雑誌

經濟學論叢 (ISSN:03873021)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.597-635, 2010-01

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研究ノート(Note)現在の自転車の原型は19世紀中の様々な技術開発を通じて、1880年代のイギリスに姿を現した。自転車を生産する工場はまずアメリカで叢生し、世紀転換期にアメリカで供給過剰となった自転車はヨーロッパに流入した。ドイツ自転車工業ではアメリカ製品との価格競争を通じて工場内生産技術・組織が発展したと考えられる。そして普及面においては労働者の一部が自転車を購入したことが確認され、販売方法においても自転車の通信販売や労働者による購買協同組合が発展していく。それらの発展を確認することによって、ドイツにおける大量生産システムと大量消費社会の成立の端緒を認識できるのである。The modern bicycle emerged as the result of several technological innovations in the 1800s and made its first appearance at the Starley Show in England in the 1880s. Many bicycle factories were constructed, first in the USA, then in England, France and Germany. Around the turn of the twentieth century, too many bicycles were being produced in the USA, and producers began to export to Europe, creating price competition in the European bicycle market. This price competition advanced the development of production methods and led to the division of labor in German bicycle production. Also, because of this price competition, not a few German workers became able to afford bicycles. Looking at the development of the production and spread of bicycles in Germany, we will be better able to understand the early stages of German mass production and mass consumption.

著者

ドウス ピーター 細谷 正宏

出版者

同志社大学

雑誌

同志社アメリカ研究 (ISSN:04200918)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.75-85, 1993-03-25

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講演, Lecture1992年6月11日、ピーター・ドウス(Peter Duus)米国スタンフォード大学歴史学部教授が、同志社大学アメリカ研究所主催の講演会のために用意した英文草稿("How Have Americans Viewed Japan since World War II?")を邦訳したものである。当日は、この邦訳原稿をもとに、少し短縮して、教授自身が日本語で講演された。したがって、ここに掲載する同教授の「講演」は、当日の講演録ではないことをお断りしておきたい。(訳者)訳:細谷正宏

著者

駒城 鎮一

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.49-82, 1994-11-30

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論説

著者

渡邉 泰彦

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.141-179, 2002-03-31

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論説

著者

宇治郷 毅

出版者

同志社大学

雑誌

同志社大学図書館学年報 (ISSN:09168850)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.157-184, 2008

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特集:台湾の図書館

著者

松本 茂章

出版者

同志社大学

雑誌

同志社政策科学研究 (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.103-122, 2007-12

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研究ノート(note)筆者は、都市部に生まれつつある芸術創造拠点の現場を歩き、調査研究することを通じて、文化施設と地域ガバナンスの関係を検討してきた。なかでも官民協働の文化施設づくりは、地域ガバナンス実現の可能性を開くと考え、これまで京都市が2000年に設置した京都芸術センターや、神戸のNPO法人「芸術と計画会議」(C.A.P.)が運営している民間アーツセンター・CAP HOUSEを調査した成果を報告してきた。今回は、劇場寺院・應典院に焦点を当てる。應典院は大阪市天王寺区下寺町にある浄土宗の名刹・大蓮寺の塔頭で、1997年4月に再建された。円筒形の本堂は設計段階から劇場として使えるようにつくられており、舞台芸術際「space×drama」や高校生の演劇祭「ハイスクール・プレイ・フェスティバル」が繰り広げられてきた。運営はNPOである應典院寺町倶楽部があたり、宗派に関係なく、だれにでも開かれている。本稿では、運営システムの現状や在籍するスタッフを紹介する一方で、設立に至る過程を詳しく振り返り、民間の文化政策のありようを明らかにする。應典院は行政の資金を頼らず、純粋民間の試みとしてスタートしたが、その後、少しずつ行政との連携を重ね、2006年度から4年間、大阪市の公的資金を獲得して、若者のアートNPO活動を支援する「アートリソースセンター by Outenin」(築港ARC)を大阪市港区に開設した。應典院の取り組みを検討することで、政府体系(ガバメンタル・システム)の変容を見つめ、地域ガバナンスの将来像を考えたい。本稿では、應典院の現状や運営システムについて財務、人材の面から分析を行ったあと、劇場機能に注目して、新進劇団を支援する舞台芸術祭「space×drama」や「ハイスクール・プレイ・フェスティバル」について報告する。さらに芸能と密接な関係にあった大阪の寺町文化に触れ、歴史的な必然性を探る。また住職秋田光彦が映画プロデューサーとして活躍した20代の東京時代が應典院の<原点>であることを指摘する。そして境内の外に飛び出して地域経営の一翼を担うようになった應典院の地域活動を考察したうえで、民による公共性に言及しながら文化施設の意義を考える。斎藤純一は公共性について「official」「common」「open」の3分類を示すが、應典院はこの3点に合致し、民の活動でありながら公共性を担保していることを指摘する。最後に寺院をめぐる人々のネットワークが地域ガバナンスに貢献することを訴える。

著者

佐伯 彰洋

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.28-53, 1991-01-31

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論説

著者

諫早 勇一

出版者

同志社大学

雑誌

言語文化 (ISSN:13441418)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.313-353, 2005-12

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Russian Berlinとは、1920年から1923年ころまでのベルリンで、ロシア人亡命者とソヴィエトの文化人たちが作り上げていた独特の世界を表すが、これについてはこれまでにもさまざまな研究がなされてきた。しかし、それらの多くは当時の文学サークル・定期刊行物などを中心とした「文学」研究であり、それによれば、Russian Berlinは1923年をもって崩壊したとされていた。だが、当時ベルリンにつどったロシア人たちは、演劇・音楽・映画・思想などさまざまな分野で秀でた業績を残しており、それらを考慮に入れるとき、1923年という区切りは意味を持たなくなる。本論文では出版、文学サークル、文学カフェ、定期刊行物、演劇、音楽・美術、映画、思想などの分野でのRussian Berlinの活動を跡付け、ベルリンにおける亡命ロシア文化が、ヒトラーが政権につく1933年ころまで数多くの成果(キャバレー「青い鳥」の活躍や、ベルジャーエフをはじめとする思想家の啓蒙活動、ジャーナリスト・文学者同盟の継続的な活動など)を残してきたことを確認し、その中で亡命ロシア人が果たした役割も大きかったことを論証した。"Русским Берлином" называют тот особый мир, в котором стало возможным общение между русскими эмигрантами и советскими людьми, осуществился "диалог" двух сторон. В последнее время появилось немало работ, которые затрагивали тему Русского Берлина, но в большинстве своем они рассматривали его с литературной точки зрения, и 1923 год, когда многие советские интеллигенты вернулись на Родину, был признан годом распада Русского Берлина. Но в Русском Берлине расцвела не только литература, но и музыка, театр, кино. Кроме того, эмигранты продолжали свою культурную деятельность в Берлине и после 1923 года. В этой статье мы рассмотрели культурную деятельность русских эмигрантов и советских людей в более широкой перспективе и заново дали оценку значения Русского Берлина.

著者

西田 毅

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.103-121, 1986-03-31

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資料

著者

モハッゲグダーマード モスタファ

出版者

同志社大学

雑誌

一神教学際研究 (ISSN:18801072)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.61-73, 2005

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イスラーム文化全般、特にイスラーム法を専門とする幾人かの欧米の学者たちは、これまで第一次的資料でなく、(しっかりした根拠に欠けた)脆弱な法源に依拠してきた。彼らによって、時に特殊な考えを一般化することや、誤った結論が導き出された。さらに悪いことには、彼等の安易な一般化はメディア記者によって、時に真実のように喧伝されてきた。このようなことが、イスラーム国際法に関する最近の誤謬ある記述を多く招くことになったのである。本稿における著者の意図は、クルアーンとスンナ(慣行)というイスラーム固有の資料に基づいて、真のイスラームを提示することである。これは、特に9・11事件の一連の出来事の後で、現存する誤解を取り除くことに貢献するであろうと思われる。このため、本稿では以下のようなことを簡潔に議論していく:イスラームと平和、平等の原理、宗教上の適用および社会面での適用、イスラームにおける寛容さの原理と普遍的同胞関係、宗教的協力の先例、平和の訴え、「啓典の民」との論争、宗教的同胞関係、普遍的同胞関係。

著者

中嶋 慎治

出版者

同志社大学

雑誌

經濟學論叢 (ISSN:03873021)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.69-87, 1987

著者

木谷 佳楠

出版者

同志社大学

雑誌

基督教研究 (ISSN:03873080)

巻号頁・発行日

vol.74, no.1, pp.105-124, 2012-06

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映画が誕生して約120年の間に、イエスは「救い主」としてのイエス・キリスト、あるいは「ナザレのイエス」として、繰り返しスクリーンの中に登場し、その数は100本以上にものぼるが、一方で、アメリカ映画の中のイエス像は時代の移り変わりと共に常にその姿を変えてきたのである。あるときには絵画や聖書の挿絵で描かれてきたそのままの姿で登場し、またあるときには顔が映らないほど遠くから撮影されたり、後ろ姿のみで表現されたりした。また、あるときには「救い主」としてのイエスよりも俗世的な葛藤や弱さを持つ人間的なイエスが登場する。本稿はアメリカ映画におけるイエス像が時代と共にどのような変遷を遂げてきたのか、そしてそれはなぜなのか、という問いに対し、アメリカの社会状況や映画産業界における検閲の問題を軸にしつつ、一定の答えを模索するものである。

著者

鈴木 直人

出版者

同志社大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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ポジティブ・サイコロジーの出現以来、感情心理学の分野においてもポジティブ感情の機能や存在意義に関する様々な説が提示されるようになってきた。例えば、まず第1に、ポジティブ感情は、ネガティブな感情によって亢進された精神生理学的反応を素早く元に戻す『元通り効果(undoing effect)』を持つという機能的意義も提唱された。さらには、ポジティブ感情は試行の柔軟性をもたらす、社交性を高めたり、健康にもプラスに働くなど、問題への対処というよりは、時定数の長い広範囲の有効な資源の動員を促すというFredricksonらの拡大-形成理論が提唱されるにいたった。しかしながら、一部の研究を除きこれらの存在意義や機能的意義に関して十分な十書的研究は行われておらず、ややもするとアイディアだけが先行している感がある。当初、申請では、主に元通り効果について検討する予定をしていたが、これまでの申請者の研究でも元通り効果と思われる現象が見られたことと、ポジティブ感情が思考などの柔軟性をもたらすという指摘については実証的なデータがあまり見られないことなどを鑑み、補助金を受けた研究では主にポジティブ感情が真に試行の柔軟性や、対処事態での行動の切り替えの柔軟性に効果を持つのかについて検討した。本研究報告では2つの実験についてその結果を報告している。まず、第1の実験パラダイムとしてポジティブ感情状態の実験参加者と、低い実験参加者を用いて問題解決実験を行わせ、その課題の解決方法が途中で急変し、それに対処しなければならない事態を作って研究した。その結果、ポジティブ感情の高低は、事態急変前後の課題遂行成績には影響を及ぼさなかったが、ポジティブ感情が心身への負荷を和らげる効果が示された。第2の実験パラダイムとして、実験参加者にポジティブ感情、ネガティブ感情、ニュートラル感情を歓喜し、その前後で、物事を考えなければ、あるいは発想の転換をしなければ解決できないを拡散課題、物事を考えるというよりは課題に集中しなければならない集中課題を負荷し、その成績を比較した。その結果、ポジティブ感情の喚起は」、拡散課題の成績を上昇させたのに対し、ネガティブ感情、ニュートラル観桜はそのよう奈効果をもたらさなかった。また一方、ネガティブ感情の喚起は集中課題の成績を上昇させたが、ポジティブ感情の喚起では集中課題に対してはなんら変化をもたらさなかった。以上の結果からポジティブ感情の喚起、もしくはおポジティブ感情状態にあるものは、問題解決場面などで、柔軟な考えかたができ、対処ができる可能性が示唆された。先述したように、ポジティブ感情の機能や存在意義に関して実証的データは少なく、本研究の成果、特に題2番目の研究はIsenやFredricksonらの主張を強く支持するデータであり、ポジティブ感情研究、あるいはポジティブ心理学に貢献するものである。

著者

漢那 憲治

出版者

同志社大学

雑誌

同志社大学図書館学年報 (ISSN:09168850)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.1-20, 2007

著者

佐竹 壮一郎 Soichiro Satake

出版者

同志社大学

巻号頁・発行日

2022

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Doshisha University

著者

清水 幾太郎

出版者

同志社大学

巻号頁・発行日

1952

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博士論文

著者

中尾 祐人

出版者

同志社大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2020-04-01

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行政調査権限をいかなる条件のもとに認めることが適切か,という問題は,2つの調査類型に分けて検討することが適切である。行政機関が自ら動いて情報を取得する形態の調査活動(プッシュ型)と,行政機関の求めに応じて被調査者が情報の提供を行う形態の調査活動(プル型)である。本研究は,米国の判例・学説で示されるプル型の調査に対する司法審査基準について,その理論的基礎をプッシュ型の調査と比較して分析することにより,わが国の行政調査論への示唆を得ようとするものである。