著者
中田 恵美 江幡 芳枝
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
国際医療福祉大学学会誌 (ISSN:21863652)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.7-18, 2013-01-31

子どもの交通事故死者数の低減に向けて,チャイルドシート(以下CRSと略す)の使用が義務づけされているが,CRSはシートベルトの使用率と比較すると著しく使用率が低い.本研究は2010年8月〜9月に9か月の乳児を持つ母親97名を対象に,CRS 使用の有無とCRSの知識および認識との相関を見た.その結果,知識と使用の有無に相関がみられた項目は,「CRSを着用している時と,着用していない時とでは,それほど死亡率は変わらない(CramerV:0.351)」であった.認識と使用の有無に相関がみられた項目は,「近所に買い物などで出かける程度であればCRSを装着しなくてもかまわない(CramerV:0.399)」,「周りがCRSを装着させていないと,自分もしなくてもよいと感じる(Cramer:0.357)」など3項目であった.これらの結果から母親は正しい知識や認識が十分でなく,都合の良い解釈の元にCRSを使用している状況があると考えられる.妊娠期から母親と深く関わる機会の多い助産師は,出産した子どもの命を守る立場からCRSについての正しい知識や情報を母親や家族に提供する必要がある.
著者
小嶋 章吾 嶌末 憲子 大石 剛史
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究は、地域包括ケア推進に不可欠な多職種連携のために、とちぎソーシャルケアサービス従事者協議会の活動を研究対象とし、ソーシャルケア職能団体基盤型IPWのモデル構築を行なうことを目的とした。その結果、①先行研究より、IPWにとって葛藤対応の重要性が明らかとなった。②同協議会のコアメンバー及び介護支援専門員を加えた16名を対象として実施した連携スキル向上研修の前後比較により、7カテゴリー、18項目からなるIPWコンピテンシーのうち、合意形成の努力の増加が有意に確認できた。③グループワークのリフレクションにより、多職種連携強化のための職能団体基盤型IPWの政策提言機能を実証することができた。
著者
岡崎 美智子 道重 文子 梶谷 佳子 中橋 苗代 仲前 美由紀 那須 潤子 石垣 恭子
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

新人看護師の臨床判断力を高める目的で開発した学習支援システムの第三者評価を行った。システムは、学習理論(Steinaker and Bell's:1979)に基づき5段階で構築した。対象者は、新人看護師、中堅看護師、専門看護師、看護系大学の学生、大学院生、教員であった。結果は、現任教育および看護系大学の実習指導に有用であった。課題はステップ3の事例内容をシンプルにし、事例数を増やすことであった。
著者
小牧 元 岡 晃 安藤 哲也 猪子 英俊
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

摂食障害、特に神経性食欲不振症(AN)は遺伝性が強いにもかかわらず、いまだにその原因遺伝子が同定されていない。そこで、ANの家族症例を対象に全エクソンをシークエンシングするエクソーム解析を実施し、その原因遺伝子の同定を試みた。その結果、家族内の罹患者に共有するアミノ酸置換を伴う複数の変異が見出され、その中でも特に神経伝達物質のレセプターをコードするこの遺伝子上に、神経性食欲不振症の原因変異が蓄積されている可能性が示唆された。さらにこの変異はこのタンパクの相互作用に影響を及ぼすことが推定された。今後はこの遺伝子ファミリーに限定した、さらなる変異の追及と、機能的な解析が必要であると考えられる。
著者
塚本 三枝子
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
国際医療福祉大学学会誌 (ISSN:21863652)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.34-45, 2013-01-31

定年退職後に米つくり活動に参加した5 人の元サラリーマン男性を対象に,定年後の暮らしの再構築のプロセスを明らかにし,再構築がなぜ可能となったのかを検討することを目的に半構造的インタビューを行い,逐語録を作成し分析した.対象者は定年退職により安堵した一方で,定年による喪失を体験した.思い通りにいかない現実に直面し,何とかしなければという思いはあるが行動へは躊躇いがあり,定年後の暮らしの前で足踏みをし,放っておいたら定年後うつや引き込もりになる可能性が高かった.しかし,活動へ気楽に参加し,拘束性の緩い,個性が大事にされることを堅持している活動を通して,定年により失った人との関係性・居場所・役割という暮らしの基盤を再び掌中に収め,暮らしの質が向上した.
著者
瀧川 渉
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

筋骨格ストレスマーカー(MSM)15 項目の進行状況について独自の基準を設定し、次のような研究成果を得た。(1)多くの項目において年齢と MSM スコアの間には有意な正の相関が確認された。(2)縄文人 5 地域集団間の比較では、男性の方が女性よりも MSM の出現状況において地域的な変異が大きいことが示唆された。(3)弥生人3地域集団を比較すると、北部九州弥生人は縄文人集団と異なる一方で、種子島弥生人は縄文人集団に類似する様相を示した。
著者
糸井 裕子 福島 道子 郷間 悦子 鈴木 明美 金子 順子 小野崎 美幸 竹中 陽子 落合 佳子 吉田 昌 足羽 紀子 鈴木 美智江 原 毅
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究は、がん医療における多職種連携を基盤にがん患者の適応支援、症状緩和によりQOLの向上を目指すものである。特に早期に退院し社会復帰することが可能な腹腔鏡下胃切除術を受けたがん患者の社会復帰による問題を明確にし、対応策を多職種で開発した。この対応策や情報をホームページで公開し支援している。支援は、医師、看護師、栄養士、理学療法士、ソーシャルワーカー等で行っている。また、がん患者による相互支援を助けるためにWEB版サバイバーシップも運営している。そして、ホームページ利用者の活用頻度とQOLの関連を調査しアウトカムを評価した。
著者
武田 弘志 辻 稔
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

5-HT_1A 受容体作動薬の 24 時間前処置により形成される急性ストレス刺激に対する情動的抵抗性が、海馬におけるヒストン H3 のアセチル化に経時的相関があることを見出した。さらに、ヒストン脱アセチル化酵素阻害薬であるトリコスタチン A を脳室内に投与することで、ヒストン H3 アセチル化に相関するストレス抵抗性が形成された。したがって、海馬ヒストン H3 アセチル化を主軸としたエピジェネティクス制御が、ストレス性精神疾患の治療および予防に有用である可能性が示唆された。
著者
川合 承子
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
国際医療福祉大学紀要 (ISSN:13424661)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.54-62, 2011

要支援・要介護認定を受けたひとり暮らし在宅高齢者132人を対象に,買い物・調理に関する実行状況と日常生活自立度との関連を明らかにし,買い物・調理の実行に必要な要因を検討するためにアンケート調査を行った。有効回答の116人について,全体と女性の日常生活自立度および買い物・調理との相関分析を行った。その結果,買い物・調理の実行状況と「障害高齢者の日常生活自立度」とは関連があり,「認知症高齢者の日常生活自立度」とは関連がなかった。買物に必要な要因は歩行能力と個人因子・環境因子が考えられた。調理に必要な要因は男性には調理方法の支援,女性には調理の意欲と調理が行いやすい台所の環境整備の必要性が高いことが分かった。
著者
東畠 弘子
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
国際医療福祉大学紀要 (ISSN:13424661)
巻号頁・発行日
vol.14, no.2, pp.29-40, 2009

本研究は在宅の認知症高齢者の福祉用具利用時の事故・ひやりはっとの実態を知るためにアンケート調査を行い,その防止策について検討を行ったものである。全国福祉用具専門相談員協会会員全員を対象に行った結果から,事故・ひやりはっと134 件のうち最も多いのはベッド・付属品で,なかでも柵が43 件(32.1%)と多く,「柵を乗り越えて転落」(19 件14.2%),「柵の挟み込み」(18 件13.4%)が顕著であることが明らかになった。認知症高齢者に限定した福祉用具の事故・ひやりはっと調査自体,筆者が調べた範囲ではこれまで例がなく,「柵を乗り越えて転落」に見られるように,認知症高齢者にとっては転落防止のための柵が行動の障害となり,事故につながる可能性があると考えられる。ベッド柵で囲むなど家族からの福祉用具による身体拘束の依頼も多く,認知症高齢者のリスクマネジメントとして,福祉用具専門相談員はベッド柵の使用について慎重に考える必要があると思われる。国とメーカーは「柵を乗り越える」ことに対する注意喚起をする必要がある。
著者
小嶋 章吾 嶌末 憲子
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

本研究の主目的は、2001-2003年度科学研究費補助金基盤研究C(2)による在宅の高齢者分野の「生活場面面接技法の体系化(試案)」をもとに、生活場面面接技法の検証及び教育訓練プログラムを開発することである。そのため、第1に、社会福祉実践・教育・研究における生活場面面接の意義と活用の方向性をまとめた。第2に、民生委員・児童委員、地域福祉権利擁護事業・生活支援員、ホームヘルパー、社会福祉士を対象とする生活場面面接研修を実施し、その評価を得た。生活場面面接ワークシートを用いることにより、生活場面面接を意図的に活用する意義の理解について高い教育効果を得た。第3に、「生活場面面接技法の体系(試案)」にもとづき、46項目にわたる生活場面面接技法を抽出・整理しアンケート調査を実施した。調査対象は、東京都及び栃木県の在宅介護支援センター438カ所全数に所属するそれぞれ2名ずつのソーシャルワーカーと、全国ホームヘルパー協議会の会員が所属する訪問介護事業所2500カ所の十分の1にあたる249カ所をランダムサンプリングし、それぞれ3名ずつのホームヘルパーを対象とし、前者で308票(回収率35.2%)、後者で307票(回収率41.1%)の回収を得た。調査内容は、まず「うまくいった事例」と「悔いの残った事例」のそれぞれについて46項目の実施頻度をたずねた。その結果、生活場面面接技法は後者よりも前者で多く使用されており、生活場面面接技法の有効性を示唆している。
著者
江本 精 立花 克郎 堀内 新司
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

新たな癌化学療法の治療戦略であるメトロノミック化学療法は少量の抗癌剤を持続的に使用する方法であり、腫瘍血管内皮細胞をターゲットとする。我々はヒト子宮肉腫を対象として本療法の治療効果の増強を図る目的で、メトロノミック化学療法に低出力超音波照射を併用し、その相乗効果について検討した。抗癌剤は塩酸イリノテカンを使用した。子宮肉腫は人体に発生する腫瘍のなかでも最も悪性度の高い腫瘍の一つであるため、本研究には我々が樹立したヒト子宮肉腫株である FU-MMT-3 株を用いた。血管新生阻害作用の評価には circulating endothelial progenitor cells (CEP)を測定した。その結果、FU-MMT-3 株に対して in vitro 及び in vivo においてもメトロノミック投与量の塩酸イリノテカンに低出力超音波照射(2.0 w/cm,1 MHz, 4 分間週3回照射) を併用した治療群が最も腫瘍増殖抑制効果と血管新生阻害効果をもたらした。結論として、メトロノミック化学療法と低出力超音波照射の併用療法は新たな癌治療法として期待できうるものであることが示唆された。
著者
田中 裕美子 前川 喜久雄 石田 宏代 入山 満恵子 柴 玲子 兵頭 昭和
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2006

H21年度は、これまでに作成した発話誘発課題を用いて文法習得を評価するための具体的な指標を構築し、さらに、臨床像を掘り下げるために新しい発話誘発法を作成し、検討を試みた。1.ナラティブのミクロ構造指標の構築と躓きの判定成人(10名)、学童(10名)、幼児(10名)の「カエルの話Frog,where are you?」(Mayer,1969)の再生発話の分析に用いてきた構造指標T-unitに加え、従属節などのComplexity指標や、語の総数や異なる語数などのproductivity指標を加えるとともに、5人の分析者が95%の一致を認めるためのトレーニング作業を行った上で、ナラティブ再生発話を分析した。その結果、学童期から発話に関係節や従属説などの複雑指標が増すこと、また、productivityは幼児<学童<成人となり、文法発達の躓きを判定するための指標が得られた。2.受動態・使役態文を誘発する課題を用いた文法の問題特性の解明臨床家が印象として持つ「文法の問題」とは具体的にどういうことかを検討するために、斎藤氏の構文検査(試案)を応用し、複数の言語発達障害児から受動態・使役態文を誘発した。その結果、学齢期になっても受動態・使役態文を構成する際に、動詞の活用に音韻の誤りもしくは不確かさが認められる場合、文法の問題に音韻が介在する可能性が示唆された。また、構造化された誘発課題では受動態・使役態文が言えるが、ナラテイィブの中ではできないなど、文脈によるパフォーマンスの違いが明らかになり、日常の場面で使用できるかどうかを確認するための誘発方法を作成することが今後の課題である。最後に、人物の特性や状況を加味した受動態・使役態の理解課題を考案し、健常児・障害児への実施を行い、表出できないときの背景を探り始めた。
著者
加藤 宏之 橋本 律夫 樋渡 正夫
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

脳卒中後の運動機能回復の機序を解明するために、fMRIと拡散テンソル・トラクトグラフィーによる錐体路の描出の同時計測を行った。脳卒中後の脳機能の再構築は動的であり、片麻痺の回復は運動ネットワークの損傷の程度に応じて、可逆性障害からの回復と、ネットワークの代償、動員、再構築を駆使して最良の運動機能の回復を得るための機構が存在する。この変化は脳卒中発症後の1、2か月以内に見られ、機能回復の臨界期の存在を示唆する。
著者
黒澤 美枝子
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

体表への触刺激は心地よさ、リラックス効果、不安・抑うつ感の軽減作用などを有することから、薬物療法を補助する療法として臨床的にも注目されている。その効果には脳内のドーパミンやセロトニンが関与する可能性が示唆されているが、これまでそれを直接証明した研究はなかった。我々は、皮膚に加えた触刺激によって、快感や動機付けの発生に密接に関わる「側坐核のドーパミンの放出」が増加すること、一方、嫌悪感や不安の発生に重要な「扁桃体のセロトニン放出」が逆に減少することを、ラットにおいて明らかにした。