- 著者
- 木下 里美 大塚 眞理子 朝日 雅也 小田 心火 水野 智子 井上 和久 田口 孝行 加藤 朋子 井口 佳晴 鈴木 玲子 小川 恵子
- 出版者
- 埼玉県立大学
- 雑誌
- 埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)
- 巻号頁・発行日
- vol.4, pp.35-42, 2002
Relationship between the effect of field practicum in freshman year and the category of practicum facilities was analyzed based on the results questionnaire survey of the freshmen who had participated in the field practicum during a period from 2000 to 2002. The facilities where the practicum was performed were categorized to be "hospitals", "health and welfare facilities for the elderly "and "welfare facilities for adults and children with disabilities". Answers to the questionnaires concerning "communication with colleague students in the same group", "learning opportunities in the field" and "the report session in the university after the practicum" were analyzed. Many students responded affirmatively to these questionnaires and the effects of field practicum could be recognized. On the other hand, the following was also suggested as the further tasks to be solved for improving the practicum: 1. Opportunity to communicate with students from other departments are limited during the practicum term, and continuous efforts for realizing further communications after the practicum are required. 2. Learning opportunities and the achievement of learning objectives differed in some learning items due to the feature of facilities, and compensative efforts should be discussed in the report session after the practicum.
1 0 0 0 中学生の踵骨骨量と体格・生活習慣との関連について
- 著者
- 坂田 悍教 佐藤 雄二 藤縄 理 新藤 良枝 須田 桃子 上原 美子 北沢 潤 岩田 真一 山本 眞由美
- 出版者
- 埼玉県立大学
- 雑誌
- 埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)
- 巻号頁・発行日
- vol.6, pp.1-8, 2004
- 被引用文献数
- 1
中学1年生、男子91名、女子88名、179名を対象に運動、食生活、日常生活習慣と骨量についての関連を検討した。骨量の測定は、超音波骨量測定装置を使用、右踵骨で測定した。骨量は、女子が男子に比較して有意に高値を示した。男子の骨量は身長と正の相関示したが、女子では骨量と体格の間に相関は認められなかった。骨量と食生活習慣では、女子の肉類摂取で影響が見られたが、牛乳、魚、生野菜、豆類、スナック菓子、炭酸飲料、コ-ヒ-類の摂取状況の相違による骨量の差は男女とも見出せなかった。女子において運動の有無、徒歩通学時間は骨量への影響因子となったが、男子では関連を示さなかった。中学1年(12歳)の骨量は、多様性がみられ、発育を加味した縦断的な調査・研究が必要と考えられた。
1 0 0 0 自立生活とエンパワメント
- 著者
- 高畑 隆
- 出版者
- 埼玉県立大学
- 雑誌
- 埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)
- 巻号頁・発行日
- vol.3, pp.117-123, 2001
現在の障害者施策は、共生による'つながり'の社会に向け、障害のある人も障害のない人も同等に生活できる社会を目標としている。ここでは、エンパワメントとエンパワメントを促進するシステムとしての社会福祉法を考える。エンパワメント促進には、障害の構造的な理解が必要である。それにより専門職だけではなく障害のある人も、より良く障害を理解することができる。そして、専門職は、本人が主体者として自らの人生を歩めるよう、本人の様々な権利を意識した関わりが必要である。自立生活支援は、セルフヘルプグループと権利擁護の視点が基本である。セルフヘルプグループは、共生の社会づくり、社会連帯へのネットワークづくりである。権利擁護は、権利擁護システム、成年後見制度などでエンパワメントを支援する。これには、本人中心の人生支援、本人中心の'つながり'づくりの支援、本人の組織づくり、行政計画への本人参加がある。
1 0 0 0 OA 中学校教育相談における発達障害生徒の保護者と教師間の関係構築に関する諸課題
- 著者
- 森 正樹
- 出版者
- 埼玉県立大学
- 雑誌
- 埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)
- 巻号頁・発行日
- vol.13, pp.125-131, 2011
【目的】発達障害生徒の教育的支援に必要とされる、学校と家庭間の関係構築に着目し、これを促進する教育相談の視座、及び技法の提言を目的とした。【方法】専門相談機関に来所した発達障害生徒の保護者の相談記録中の、学校や教師との関係に関する相談内容に着目し、エピソード等を収集・解釈した。【結果】教育現場における、家庭から提供された情報の活用、生徒のニーズへの着目と共通理解、特別支援への主体的実践等、これら諸点が教師と保護者間の関係構築に関与していた。【考察】教育相談において、(1)保護者が提供する情報の尊重と有効活用、(2)背景情報と文脈情報の重視、(3)意図・目的を確認し合う相互の対話、(4)相談の目的確認、(5)保護者の要望への適切な対応・応答、(6)教師自身のコミュニケーションの省察、(7)生涯発達支援における情報の価値への気付き、(8)支援仮説の言語化、(9)特別なニーズを有する生徒の支援を、教師の職業的アイデンティティーの中に位置付けることの重要性を提言した。
1 0 0 0 OA 看護学教育におけるチーム基盤型学習法(TBL)導入の試み
チーム基盤型学習法(TBL)とは、Michelesenによって発想、確立された学習方法である。米国では、医学、看護学、運動学、獣医学などの多くの医療専門職の教育プログラムに活用されている。TBLの基本は、学習者の「責任性」と「判断力」にあり、少人数グループで作業をすすめる過程で、学習集団をグループからチームへと進化させる方法である。TBLは協同学習の1つと考えられるが、その持ち味は、大人数の授業で、一人の教員が、1つのセッションを舵取りし、授業中に学生を能動化させることができる点にある。TBLは、予習、準備確認、応用問題の3つのフェーズごとに進められ、その過程で学生が取り組むやすいように様々な仕掛けが施されている。今回、TBLを活用した授業を試みた。その結果、学生の受け止めは肯定的で、主体的に授業に取り組む様子が伺えた。今後も、より能動的な授業展開ができるよう教育プログラムを検討したい。
1 0 0 0 OA 緩和ケア認定看護師教育におけるポートフォリオ導入の効果
- 著者
- 筑後 幸惠 松村 ちづか 星野 純子
- 出版者
- 埼玉県立大学
- 雑誌
- 埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)
- 巻号頁・発行日
- vol.11, pp.35-39, 2009
- 被引用文献数
- 1
埼玉県立大学では、平成17年度から看護職の生涯学習の一環として、また本学の公開講座の専門職講座として8ヶ月間の認定看護師教育課程を開講している。受講生は、臨床5年以上、専門分野3年以上のキャリアをもつ看護師であるが、経験や基礎教育課程などはさまざまである。そこで、各自が主体的に自己の課題に向かって学びを深められるように、開講時よりポートフォリオを活用している。今回は、緩和ケアコースの研修期間を修了した受講生を対象に、研修修了時に実施したインタビューをもとにポートフォリオの活用についてその効果を分析した。その結果、ポートフォリオの活用は、学習意欲の他、緩和ケア認定看護師の実践能力に不可欠な対人関係能力や対象者の心情にかかわるケアに必要な能力の向上が期待できると考えられた。
1 0 0 0 OA ピアサポート-体験者でないと分からない-
- 著者
- 高畑 隆
- 出版者
- 埼玉県立大学
- 雑誌
- 埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)
- 巻号頁・発行日
- vol.11, pp.79-84, 2009
患者には体験者でないと分からないことがある。そして、患者の体験は仲間の患者に役立てられている。患者・家族会では、相互支援のピアサポート機能がある。そこで、患者の体験を重視した活動について整理した。患者の体験重視の視点には、上田敏の体験的知識、IL運動の視点、セルフヘルプグループの視点、人間性心理学、クライエントセンターがある。即ち、患者にも力がある。そして、患者の体験は、仲間への相互支援で重要な役割、ピアサポート機能がある。このピアサポートは、5つの機能に整理することが出来た。
- 著者
- 平田 美和 大塚 眞理子 新井 利民 大嶋 伸雄 井口 佳晴 高田 玲子 大熊 明 加藤 巳佐子 藤井 博之 小川 恵子
- 出版者
- 埼玉県立大学
- 雑誌
- 埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)
- 巻号頁・発行日
- vol.6, pp.47-52, 2004
本研究の目的は、インタープロフェッショナルワークとして有効的な援助活動であり、在宅要介護高齢者の自己決定促進による生活の維持向上につながった事例について、ケアマネジャー、訪問看護師、ヘルパー、医師のやり取りを分析し、多職種の役割とその特徴について検討することである。ケアマネジャーは他機関との調整と関連情報の共有、家族支援、ケアプランの遂行、相互支援の強化を担っていた。訪問看護師はチームの対象理解の深化、ヘルパーは日常の身近な援助者としての情報提供、医師は治療的な情報提供を担っていた。
1 0 0 0 OA 大型ショッピングセンターを活用した女性の健康サービス事業の可能性の検討
- 著者
- 坂本 めぐみ 兼宗 美幸 工藤 里香 那須野 順子 鈴木 幸子 萱場 一則
- 出版者
- 埼玉県立大学
- 雑誌
- 埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)
- 巻号頁・発行日
- vol.12, pp.73-77, 2010
【目的】県民の健康づくりの施策として大型ショッピングセンターで展開している埼玉県民の健康支援施設「埼玉県まちなか保健室」の認知度と活用方法と、大型ショッピングセンターを活用した女性の健康支援の方法を明らかにする。【方法】ショッピングセンターを利用する、成人女性および子育て世代の女性233名に対して、自記式質問紙調査を実施した。【結果】まちなか保健室は全体の7.6%が知っていたが今後の利用希望者は55.6%であった。女性の健康事業の希望内容は、マンモグラフィー、骨密度、婦人科疾患相談が多かった。また育児支援希望では、簡単な子ども向け朝食作り、子どもの病気の応急手当、母親のリラックスサービスへの希望が多かった。更年期以降の成人女性と子育て期の女性では希望に差がみられた。【結論】大型ショッピングセンターにおける女性の健康の支援サービスと子育て支援の可能性が示唆された。
1 0 0 0 特別養護老人ホームにおける適正な介護寸法に関する研究
中規模特別養護老人ホームの寮母全員を対象に、介護空間別による介護のしにくさに関するアンケート調査と、介護動作に支障を感じさせない寸法の計測を実施した。本調査対象施設の主要な介護空間寸法は、おおむね施設整備基準を越えていたが、介護空間評価においてはさまざまな介護のしにくさが指摘された。主要な介護空間について現存寸法と寮母申告にもとづく推奨寸法を比較すると,出入口の幅員は一般浴室の現存寸法が112cmに対して推奨寸法が140cm,便所がそれぞれ99〜117cm、150cmであった。また居室内のベッドと車いす間の現存移乗寸法は97〜160cmと広範囲に及んだが、推奨寸法として200cmを必要とした。今後の施設居住者の身体機能水準を考慮すると,車いすによる移動はいっそうの増加が予想されることから,福祉機器による移動寸法を前提とした施設空間の設計が不可欠とされる。
- 著者
- 國澤 尚子 徳田 哲男 新田 収 前川 佳史 植竹 篤志 桑原 邦寿
- 出版者
- 埼玉県立大学
- 雑誌
- 埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)
- 巻号頁・発行日
- vol.5, pp.13-21, 2003
- 被引用文献数
- 1
本研究は、車いすを必要とする要介護者およびその介護者が行動しやすい居住空間の広さや備品の配置などについて提案することを目的とする。本稿では、車いすの回旋動作およびベッド・車いす間の移乗動作から、最適な居室のスペースとベッドの高さについて検討した。要介護者、介護者の内観報告をもとに分析した結果、X軸方向、Y軸方向の推奨幅から算出された床面積は9.40m^2であった。これは従来の特別養護老人ホームでの1人あたりの居室面積に近い値であるが、私物が配置された居室の中で車いすを使用しながら生活するためには、さらに広いスペースが必要であろう。また、移乗介助に適したベッド高の推奨値は47.9cmであり、この値は要介護者がベッドの高さに対して「不安を感じない」高さにほぼ一致した。さらに、筋電図を用いて介護者の身体負担を評価した結果、ベッドに臥床している要介護者を抱き起こして座位にするときと、車いすから立位にさせるときに筋負担が大きいことが示唆された。
- 著者
- 大塚 眞理子 大嶋 伸雄 平田 美和 新井 利民 大熊 明 高田 玲子 井口 佳晴 小川 恵子 加藤 巳佐子 藤井 博之
- 出版者
- 埼玉県立大学
- 雑誌
- 埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)
- 巻号頁・発行日
- vol.4, pp.131-137, 2002
- 被引用文献数
- 2
本研究の目的は、ケアマネジャーとサービス提供者による質の高い介護サービスを利用者に提供するためにITを活用したWEBケアフォーラムを開発・試行し、その効果を明らかにしてWEBケアフォーラム活用の可能性を検討することである。3事例に試行し利用者から好評をえた。3名のケアマネジャーからは【孤立性や不安の軽減】と【ケアマネジメント技術への支援を得る】が得られた。参加したチームメンバーが得た成果は、【援助感の変化】【他職種のイメージの転換と理解の促進】【利用者に対する理解の変化と援助の自信】であった。フォーラムの利点は【情報共通化の促進】【利用者の状態把握の促進】【サービス提供時の安心感の増進】【擬似カンファレンス機能によるチーム意識の向上】などであった。WEBケアフォーラムは在宅ケアにおけるチームの連携・協働を促進する効果があり、活用の可能性と課題が示唆された。
1 0 0 0 OA 看護教育における批判的思考力の育成を目指したWEB版PBL教育プログラムの開発
本研究は、批判的思考力の育成が養われるWeb 版でのPBL 教育プログラムを開発・実践し、開発したプログラムの有用性を批判的思考力などから検証することである。研究Iは、看護教育独自な批判的思考を支えるCT 尺度の信頼性と妥当性を検討し、5 つの下位尺度、15 項目からなる看護版の「批判的思考態度尺度」を開発した。下位尺度は、「懐疑的態度」「協同的態度」「根気強さ」「探究心」「論理的思考への自信」と命名し、Cronbach'α係数は全体で0.79、外的基準尺度と看護基礎教育用批判的思考態度尺度との間には有意な正の相関が得られ、この尺度をWeb 版でのPBL 教育プログラムの検証に使用した。研究IIでは、看護診断学習に対して、Web を活用した場合のPBL 学習とPBL テュートリアル学習の教育前後での批判的思考力評価を比較し、Web 版PBL 教育の効果を検証した。その結果、批判的思考態度や対人技能態度評価の比較では、二つの教育方法による有意な差はみられず、同等の教育効果を示す傾向が得られた。しかしながら、対象者数が少ないこともあり、さらなる検証を必要する課題が残る。また、ICT の教育への運用面についても検討が必要である。
1 0 0 0 経産婦のニーズに合った参加型出産前教育プログラムの開発
1、目的 経産婦に出産前教育を行った場合、受講者と未受講者の差を明らかにし、プログラムの評価を行う。2、経産婦を対象とした出産前教育プログラム内容(毎第1月曜、2時間、参加者10名程度)(1)自己紹介(2)グループで過去の出産の様子等を自由に語り合う(3)経産婦の出産経過について(4)呼吸法の練習(5)入院の準備について(6)上の子への対応について(7)母乳について、乳房マッサージの練習3、研究方法 1)調査期間:平成18年11月〜平成20年2月2)方法:S病院に通っている妊娠35週程度の経産婦に産前用質問紙(自由記述と選択記述式)、S病院で出産した入院中の経産婦に産後用質問紙(自由記述と選択記述式)を配布。3)倫理的配慮:埼玉県立大学・首都大学東京・S病院の倫理委員会にて承認された。4、結果 質問紙回収数は産前271部(84%)、産後115部(43%)であった。うち、有効回答は産前が221名(受講者88名、未受講者133名であった。産後が94名(受講者37名、未受講者57名)であった。1)出産前の結果:質問紙の64項目について受講者と未受講者でU検定を行い、有意差が見られたのは15項目。この結果より、出産前教育を行った場合、経産婦の経過の知識、呼吸法の大切さ、お産による体の変化、経産婦の平均時間、病院につく前にお産になった場合の対処法に関する知識は未受講者と比較して理解度が高かった。また、出産に向けての準備として、呼吸法やリラックス法の練習を行い、前回の嫌だった経験を繰り返さない方法を考えることができていた。2)出産後の結果:質問紙の75項目について受講者と未受講者でU検定を行い、有意差が見られたのは8項目。この結果より、出産を終えた受講者は"妊娠中からの努力をしたい"と思っており、"お産の進行による体の変化"、"平均的な分娩所要時間"、"病院につく前に出産になってしまった場合の対処法"などの知識を持っていた。さらに、実際のお産に関しては"イメ-ジどおりの出産ができた"、"いつも誰かがそばにいてくれた"、"安心してお産に望むことができた"という項目で有意に高かった。また、92.7%の受講者はクラスの受講が役立った、92.9%の受講者がクラスを受講して良かったと解答した。5、結論 経産婦であっても出産前教育を行うことで、安心感を得る等の点でよりよい妊娠・出産につながることが示唆された。
1 0 0 0 OA ヨーロッパにおける社会計画論の新たな展開-「社会の質」アプローチの可能性と課題-
1 0 0 0 OA グループインタビューによる家族支援ニーズ調査
- 著者
- 鈴木 孝子
- 出版者
- 埼玉県立大学
- 雑誌
- 埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)
- 巻号頁・発行日
- vol.4, pp.103-109, 2002
本報告は、現代の家族にとって支援となるものを二一ズの側面からグループインタビュー法を適用し、調査した結果である。虐待を受けて苦しむ子がその典型例であるが、困難な問題をもつ児童の背後には、必ず、子どもを十分に育てられない親や家族の存在がある。子どもの発達・成長には親や家族の生活が健康で安定して営まれていることが欠かせない。家族と家庭は、子どもの成長を育む第一の支援環境である。そこで、児童の家族自体がリスクを抱えているとき、子どもに対する援助と併行して家族を援助、支援する働きかけも重要になる。現代の家族は、大きな社会の変化の波に余儀なく曝されている。夫婦、親子、男女の役割、家族関係のありかたが変化している。子どもたちの育つ環境、困難を乗り越える環境づくりを支援するためにも、家族の内と外から専門職が支援するシステムやプログラムづくりが、一つの課題となる。
1 0 0 0 OA 全国障害者スポーツ大会と精神障害者
- 著者
- 高畑 隆
- 出版者
- 埼玉県立大学
- 雑誌
- 埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)
- 巻号頁・発行日
- vol.8, pp.151-159, 2006
1999年当時、全国規模の精神障害者スポーツ競技大会は実施されていなかった。そこで、日本精神保健福祉連盟は1999年全国規模の調査を行い、2000年には啓発セミナーを実施した。翌、2001年第一回全国障害者スポーツと同時に第一回精神障害者全国バレーボール大会を開催することができた。その後、第二回全国障害者スポーツ大会ではオープン競技として精神障害者スポーツを開催できた。連盟は、全国大会開催予定都道府県で精神障害者スポーツセミナーを開催し、精神障害者のスポーツ振興と啓発活動を行ってきた。その後、全国大会予選会として8ブロック大会の開催を推進した。また、全国障害者スポーツ大会開催県等では、精神障害者スポーツを推進する県組織づくりの支援を行った。全国障害者スポーツ大会第三回静岡県、第四回埼玉県、第五回岡山県の大会ではオープン競技として開催されている。第六回の兵庫大会では、開会式に精神障害者が行進を行い、皇太子の前を笑顔で行進した。そして、2008年第八回大分大会では、団体種目バレーボールとして精神障害者が正式競技として行われることが決定した。
1 0 0 0 OA 社会的ひきこもり青年を抱える家族の課題認識に関する研究
本研究は社会的ひきこもり青年を抱える家族18名を対象とし、その家族が子どものひきこもりを発端として認識している課題を明らかにすることを目的とした。家族の認識する課題は【ひきこもる子供への理解に関する課題】【子供への接し方に関する課題】【子育てを見つめなおす課題】【家族関係でさまざまな葛藤やコミュニケーション障害が存在する課題】【自分にも援助を必要とする課題】【子供の社会参加への支援に関する課題】【世間・近隣付き合いで縛りを感じる課題】【将来への不安に関する課題】の8カテゴリーに統合された。支援として、1)「ひきこもり」への理解を助け、交流の拡大に向けた支援、2)家族自身の老年期の発達課題の克服に向けての支援、3)問題解決にむけた社会的資源や支援環境の整備が必要なことがあきらかになった。