著者

渡辺 光一

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.109-130, 2006-04-30 (Released:2007-08-01)

参考文献数

20

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社会的影響力とは、ある主体が社会/集団全般から一般的な注目をどの程度得ているかを表わす特性であり、社会的評価やその結果としての社会的資源が配分される程度の尺度と考えることもできる。理想環境のように人間が他の全てのメンバに注意を払い判断を下すことは、現実環境では組み合わせ爆発により不可能である。そのため、現実環境では、複雑系における初期値敏感性により、本来的価値(能力)と影響力が対応しない局所均衡に陥る。すると、本来的価値に見合う影響力がないメンバが存在する(「埋もれた才能」)、本来的価値があまり高くないのに影響力を独占するメンバが存在する(「僭越」)、などの現象が生じ、社会的不公正やコミュニケーションの非効率が生じ、社会/集団全体で見ても非常に大きな損失となる。本研究では、そのような影響力などの特性の相互依存関係のモデルを構築し、理想環境においてはメンバの本来的価値(能力)の高低が影響力の高低を一意に決定すること、一方の現実環境(に近似した環境)においては「埋もれた才能」「僭越」という現象が生じることをそれぞれ確認した。その上で、そのような現実環境における問題点を解決すべく、新たなコミュニケーションの制御プロトコルのモデルを開発しその挙動を調べた。さらに、当該モデルが効率的で公正な影響力の実現に資することをシミュレーションで確認し、併せて電子掲示板によるユーザ参加の社会実験を行った。

著者

劉 国翰

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.77-91, 2006-04-30 (Released:2007-08-01)

参考文献数

20

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自由民権運動を起こした経済的背景について、「農民的商品経済論」と「中間地帯論」の矛盾がある。本論は、明治初期の地租変動と自由民権運動の地域特徴との関連性から、その矛盾を解決することを目的とする。明治初期の経済が移行経済であったという仮説を立て、地租の動学的な調整プロセスを描くモデルを作成した。また本論は明治8年から20年にいたるまでの26府県における世帯当たりの地租税収のデータを整理し、非線型回帰を通じて、各府県における農民的商品経済の発展度合いを反映するパラメーターα(生産要素の移動速度)とθ(生産要素の移動コスト)の値を推定した。結果として、激化事件だけに注目すれば「中間地帯論」がより適合しているが、自由民権運動の全体を見ると「農民的商品経済論」がより説得力があると考えられる。

著者

鹿又 伸夫

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.33-48, 2006-04-30 (Released:2007-08-01)

参考文献数

15

被引用文献数

7 11

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日本における計量社会学的研究は、多重比較をおこなう研究課題にたいして、交互作用変数の投入をともなう同時分析ではなく、分割比較を多用してきた。しかし、標本を比較の単位ごとのサブ・サンプルにわけたうえで、同じ独立変数をもつモデルで別々に分析した結果を比較する分割比較では、比較された単位ごとの異同の判断が研究者の主観に左右されやすい。そこで、教育達成を題材にして、多重比較をロジットモデルによる同時分析でおこなう方法について例示的に検討した。とくに順序ロジットは、節約的な性質をもつので、多重比較の同時分析モデルとして使用しやすい。ロジットモデルにかぎらず、他の種類のモデルにおいても同時分析の可能性を探求する努力が必要だろう。

著者

石原 慎一 内海 幸久

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.227-240, 2005 (Released:2007-07-06)

参考文献数

8

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本稿では, タクシー乗り場におけるタクシーの行列が時間とともにどのように変遷するのかを分析する. 特に時間とともに行列ができる地点が異なる理由を分析の主眼とし, 本稿では, 意思決定と確率過程との二点を考慮に入れたモデルを構築した. 本稿の特徴は確率による撹乱項を導入しなくても, 時間遅れという概念からサイクル現象が発生することである.

著者

鈴木 眞志

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.197-210, 2005 (Released:2007-07-06)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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全国各地で、政令指定都市または中核市など「制度的に上位とされる」地方自治体への昇格を目標とした合併構想が多数存在している。しかしながら、必ずしも当初予定されていた自治体の組み合わせで、合併への動きが進んでいるわけではない。ここで、政令指定都市等が満たすべき人口総数など制度的な要件や各地域特有の地理的要因が、合併の組み合わせにかなりの影響を与えている可能性がある。本論文は、上記要因を考慮した上で各自治体の合併交渉に対する“影響力”を測定することを目標に、投票ゲームを用いて分析を行った。具体的には代表的な投票力指数であるシャープレイ・シュービック指数とバンザフ指数を修正して、どの指数が現実を説明するうえで適切であるかについて考察した。

著者

石田 淳 浜田 宏

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.109-125, 2005 (Released:2007-07-06)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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浜田・石田 (2003) は, J. ローマーの「機会平等の原則」というアイデアに基づき, 性別や親の地位などの機会の差を仮想的に調整した社会のジニ係数を分析する方法を定式化した. しかしながら, 浜田・石田 (2003) では, ローマー・モデルと仮想的機会調整分析法の仮定の違いが明確に規定されておらず, 機会不平等調整前後のジニ係数の差が統計的に有意であるかどうかも考慮されていなかった.そこで本稿では, ローマーの規範的モデルと仮想的機会調整分析法の違いを明確化しつつ, ブートストラップ法を応用することにより, 機会調整前後のジニ係数の有意差検定を行う手法を提唱する. さらに, 機会変数が比率尺度である場合の分割数に関する問題についても言及し, 分析法の理論的性質を明らかにする. また分析例としてSSMデータを用い, 不動産相続額を機会変数とみなして, 所有不動産額と世帯所得という結果の配分への影響を検証する.

著者

石田 淳

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.97-108, 2005 (Released:2007-07-06)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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数理社会学は, 社会学の一分野であるという意味で, 経験科学に属する. 本稿ではこの基本的な認識を確認しつつ, FKモデルにおけるモデルの検証にかんする問題を指摘する. 具体的には, モデルの初期条件となる「客観階層システム」の想定の仕方によって, モデルと経験的データとの適合度が変わるという問題を指摘し, 理論的に検討を加える. モデルの検証についての厳密な検討を経ることによって, FKモデルの, ひいては数理社会学のより一層の発展が期待される.

著者

佐藤 博樹 間淵 領吾

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.1-2, 2002-06-30 (Released:2009-02-10)

参考文献数

5

著者

浜田 宏

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.53-69, 2002-06-30 (Released:2009-02-10)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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本稿ではハッソーによって定式化された公正指標(Jasso 1980, 1999)と相対的剥奪の数理モデル(Boudon 1982; Kosaka 1986)を接合することによって,古典的な相対的剥奪論(Stouffer et al. 1949; Merton 1957=1961)のフォーマライゼーションを試みる.提唱された新しい単純なモデルは,ハッソーの議論に欠落していた主観的な公正配分の決定メカニズムに関する問題に言及し,これを期待値という形で再定義することで理論的な公正指標の挙動を明確化する.このことにより「相対的剥奪率」と「相対的剥奪度」という二つの水準の異なる概念の同時分析が可能となり,その結果,通常言語のみによって表現された古典的理論において必ずしも明示されていなかった両者の関係,すなわち,「集団の中で相対的剥奪を感じる者の割合」と「個人が感じる不満の強さ」との間にある関係が明らかになった.さらに,相対的剥奪数理モデルにおいて,ハッソーの条件を満たす任意の公正指標関数が持つ性質を特定した.

著者

富山 慶典

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.1-16, 2004-03-31 (Released:2008-12-22)

参考文献数

60

被引用文献数

3

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民主的な社会には、2つの異なる集合的意思決定問題がある。ひとつは、人々の選好をいかに集約して社会的選好を導き出すかという問題である。もうひとつは、人々の判断にもとづいていかにして社会的判断を形成するかという問題である。これらの問題を解決するためには、それぞれに相応しい理論と方法が必要となる。これまでの集合的意思決定研究は選好集約論の探求に偏りすぎていた。置き去りにされてきた判断形成論の探求をすすめなければならない。そうだとすれば、選好集約論と判断形成論の基本的な特徴は何か、判断形成論の探求は民主的決定の隣接領域における最近の研究動向といかなる関連性をみてとれるのか、それは現代社会にとってどのような意義があるのか。本稿の目的は、古代ギリシャから現代までの集合的意思決定研究の歴史を概観することにより、これらの問いにたいする展望的な答えを得ようとすることにある。本稿の主張は、選好集約論の探求がもはや不要であるという点にはない。判断形成論の探求をすすめる必要があり、これらの理論が民主的決定にとって相補的な関係にあるという点にある。

著者

七條 達弘

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.169-183, 2003-09-30 (Released:2009-01-20)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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進化ゲーム理論には、「生物系」「経済系」、「文化進化系」の三つの理論体系がある。「文化進化系」は、「経済系」の進化ゲーム理論を発展させたものである。「経済系」の進化ゲーム理論では、利得が高い戦略が広まっていくと仮定するが、「文化進化系」では、この仮定が成立しない場合についても取り扱うことができ、多数派同調の効果や、戦略表明の効果が存在する場合も考慮する。本論文では、それぞれの効果をもちいて、社会的ジレンマ状況における協力の発生を示すモデルを作成する。このモデルにより、繰り返しゲーム特有の戦略を考慮しなくても、協力が進化しえることが示される。

著者

フィリップ ボナシーチ 渡部 幹

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.33-52, 2003-03-31 (Released:2009-01-20)

参考文献数

22

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個人の意思決定に関する、少数のシンプルかつ妥当な仮定から、負結合の交換ネットワークにおける権力の分布を予測するための構造的・代数的理論を示す。まず、示されたモデルから、複数の式が生成されることを論じる。そして、それらの式の解の特性から、交換ネットワークの類型化を示す。式の解には4つの可能性がある:(1)ネットワーク内のいくつかのポジションがすべての権力を持つような解が1つ存在する場合、(2)全てのポジションが同じ権力を持つような解が1つ存在する場合、(3)解が無限に存在し、構造的な分析では権力の分布を決定できない場合、(4)解がなく、権力が安定しない場合。 次に、通常、実験で検討されるような交換ネットワークよりもさらに多くの種類のネットワークに適用できるように、このモデルの様々な拡張を提唱する。提示されたモデルを、そのまま使用するか、わずかに変えるだけで、ネットワーク内の交換資源の価値が異なっている場合、ポジションによって行える交換の回数が異なる場合、交換が発生するためには3人またはそれ以上の参加者が必要な場合、の3つの状況において、権力の予測が可能となることを示す。

著者

佐藤 嘉倫 松田 光司

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.13-14, 2003-03-31 (Released:2009-01-20)

著者

富山 慶典

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.2_125-2_142, 1989-10-20 (Released:2009-03-31)

参考文献数

9

著者

坂本 佳鶴恵

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.89-100, 2000

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本稿は、ポストモダン・フェミニズムの理論枠組みの特徴とその展開の可能性を具体的に論じたものである。ポストモダン・フェミニズムは、デリダなどのポストモダニズムの思想の影響を受けながら、反本質主義と差異の重視を特徴として、独自に展開した90 年代の新しいフェミニズムの流れである。具体的には、意味カテゴリーや表象の問題に、新しい観点の分析をおこなっている。日本もふくめて、先進諸国では、自由主義の立場からフェミニズムに対する疑問や、フェミニズムがうまく取り組めていないさまざまなマイノリティの問題が提起されているが、ポストモダン・フェミニズムは、そうした問題に対処するための枠組みを提供しようとしている。ポストモダン・フェミニズムは、日本では、たとえば、近年のミスコンテスト、売買春をめぐる論争に対して、新しい観点を提供しうる。まだ多くの課題を抱えているが、これからの展開が期待される。

著者

盛山 和夫

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.2_1-2_23, 1992-11-01 (Released:2009-03-31)

参考文献数

48

被引用文献数

2

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近年の合理的選択理論の隆盛は、それらが制度や秩序を説明しうる可能性に動機づけられている。合理的選択理論に対しては従来から種々の本質的ではない批判が加えられているが、制度や秩序の説明に関してはそれらとは異なる観点から合理的選択理論の意義と限界が画定されなければならない。 合理性の概念には、選好の合理性、強い合理性、弱い合理性、および創造的合理性という4種類のものがあるが、合理的選択理論において意味を有するのは弱い合理性だけである。合理的選択理論は、行為者の抱く主観的選好と主観的知識とから彼の行為を理論的に導出することによってそれを説明するが、これらの主観的なものは理論家によって推測的に仮定されるのである。行為者の主観的知識はそれを対象として位置づける理論家の理論と区別して「一次理論」と呼ばれる。 一方、制度と秩序は、単なる行為の集積ではなく、人々の主観的知識=一次理論に基礎をおいている。ところが、行為とちがって知識は合理的に選択されるものではない。したがって、制度と秩序は、究極的なところでは、合理的選択理論によっては説明されざるものとして残らざるをえないのである。

著者

鹿又 伸夫 小林 淳一

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.115-130, 1986-11-20 (Released:2009-03-01)

参考文献数

14

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P. V. Marsdenは差別的交際を分析する手法を提示した。この手法はログリニア・モデルを応用して、社会的交際パターンについてのいくつかの仮説を検証しようとするものである。かれの分析手法に含まれる「集団内交際の優越」仮説は、各人の所属する集団内での交際のほうが集団外との交際よりも優越するというものである。また「社会的距離」仮説は、集団間の社会的交際がその集団間の社会的距離の大きさと逆比例関係にあるというものである。こうした仮説を経験的に検証するために、かれはログリニア・モデルを再定式化し、交際が「社会的距離」と関連していることを仮定したモデルでは新たなパラメータを導入した。しかし、このパラメータのデリベーションには問題がある。本稿では、こうしたMarsdenの分析手法を検討し、その問題点を示す。

著者

白倉 幸男 与謝野 有紀

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.2_37-2_54, 1991-11-01 (Released:2009-03-31)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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本研究では、Fararoの公理をもとに、階層認知と階層帰属意識の問題について数学的な定式化を行ない、理論展開する。ここでは、次の点を明らかにする。(1) 階層イメージの形成において、各人は自己の属するイメージ階層をもっとも少数派だと認知する。そして、自己の属する階層から離れるほど多数派になっていくと認知する。(2) また、次元もしくはランク数が増加するにつれて、ますます自己を少数派だと認知する。(3) イメージ階層分布は対称で上に凸である。(4) 階層システムにおいて次元数が増加するほど、階層帰属意識はより中レベルに集中する。(5) Fararoの公理を拡張し、スキャニング過程を一般化することによって、イメージ階層および客観階層における順位の一般式を明らかにする。(6) イメージ階層の順序の非保持性を「逆転現象」としてとらえ、その数理的なメカニズムを明らかにする。(7) そして、客観階層と主観的なイメージの間の乖離から生じる差異化と同質化のパラドキシカルな関係を明らかにする。

著者

鈴木 鉄忠

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.49-61, 2006-04-30

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本稿の目的は、「共通利益と個別利害のジレンマ」の解決に「連帯集団」が及ぼす効果と社会的メカニズムを、マイクロ・レベルに基礎付けて解明することにある。利己的な行為者を仮定する社会理論では、ジレンマを解決する主要因として、「連帯集団」の存在がたびたび取り上げられてきた。しかしそれが行為者の意思決定状況や行動に及ぼす効果と社会的メカニズムについては十分な分析がなされていなかった。そこで本稿では、ジレンマが生じる問題状況を「n人チキンゲーム」によって定式化し、プレイヤー間の提携を考慮に入れた「強ナッシュ均衡」を用いて新たに分析した。分析の結果、「連帯集団」がコミュニケーション回路として機能することで行為者同士の共同行動が促されることによりジレンマが解決されるという、マイクロ-マクロ・レベルの社会的メカニズムが明らかになった。そしてこれは、「連帯集団」を通じた「集団まるごと加入」によって効率的な動員が可能になるという資源動員論の主張からも実証的に裏付けられることがわかった。

著者

太郎丸 博

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.287-298, 2000

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本稿のねらいは、社会学における合理的選択理論の伝統を概観し、今後の発展の可能性を示すことにある。合理的選択理論は行為の目的合理性を過剰に強調すると同時に、選好と機会構造の形成過程をしばしばブラックボックスのままにしてきたため、社会学の中では異端でありつづけてきた。しかし、マイクロ-マクロ・リンクおよび行為の多元的合理性を梃子にしながら社会批判・政策提言を行っていくことは、社会学の良質の伝統に属する。そして合理的選択理論もそのような良質の伝統に属する。そのことが一見異端とも思える合理的選択理論が社会学の中で発展してきた理由の一つであり、このような伝統を共通の基盤にしながら他の学派との対話も可能であることを示す。