著者
中島 通子 牛之濱 久代
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 = Japanese Lournal of Maternal Health (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.82-89, 2007-04-01
参考文献数
9
被引用文献数
3

本研究の目的は,立ち会い分娩を実施した夫がいかなる体験をしたか,またそれに対する意識について明らかにすることである。さらに夫へのサポートのあり方を考察する。方法は立ち会い分娩を経験した夫142名に対し,同意を得た後,自記式アンケート調査を実施した。その結果,夫自ら立ち会い分娩を決定した者106名75%(グループA),妻,助産師,友人から勧められ立ち会いを決定した者36名25%(グループB)であった。立ち会い分娩後の夫は,(1)子どもへの愛情(2)妻への愛情(3)父親の自覚の3つを感じていた。グループAは「妻との経験を共有」についてより強く感じていた(p=0.008)また,「実施可能なケアについて教えて欲しい」と希望していた(p=0.002)。グループBは立ち会い分娩終了後「無力感」を強く感じていた(p=0.009)。新しい家族の誕生は,夫・妻にとって喜びとともに課題でもある。本研究では,夫たちは自ら出産に父親としての役割を見出し責任を果たそうとしていることが明らかになった。
著者
谷野 祐子 小野 恵美 朝比奈 七緒 大塚 志乃ぶ 森谷 美智子 藤井 美穂子 松井 典子
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 = Japanese Lournal of Maternal Health (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.90-96, 2007-04-01
参考文献数
17
被引用文献数
1

父親対象の産前産後の育児指導受講の有無が,1ヵ月後の育児参加に与える影響を明らかにするために,児の1ヵ月健康診査で来院した父親99名を対象に無記名式質問紙調査を行った。その結果64名から有効回答が得られ,産前・産後の育児指導の受講状況別に比較検討したところ,次の結果が得られた。1.産前に育児指導を受講した父親35名のうち,産後指導を受講した父親21名(60.0%)であった。また,産後指導の受講の有無にかかわらず,父親の育児態度は高かった。しかし,産後指導を受講した父親のほうが育児技術を実施していた。2.産前の育児指導を受講しなかった父親29名のうち,産後指導を受講した父親は8名(27.6%)であった。また,産後指導の受講の有無と,父親の育児態度や育児技術実施状況に関連はみられなかった。以上より,父親の育児参加を高めるためには,産後の育児指導を受講するだけでは効果が不十分であり,産前からの継続的な受講が有効であることが示唆された。
著者
和泉 美枝 眞鍋 えみ子 吉岡 友香子
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 = Maternal health (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.120-129, 2013-04-01
参考文献数
27

女子大学生530名を対象に子宮がん検診と子宮頸がん予防ワクチン接種行動の関連要因を明らかにするため質問紙調査を行い,医療系と非医療系学部に分け分析した。結果(1)ワクチンを本調査で初めて知った者は医療群19.3%,非医療群65.1%であった。知識得点や既知率は医療群が高かったが既知率50%以下が8項目(66.7%)あった。(2)子宮がん検診受診率は医療群13.9%,非医療群6.6%,受診意思ありは各84.4%, 71.0%でともに医療群が高率であった。受診者の69.8%は自治体での検診を受診し主な動機は自己の健康管理であった。未受診の主な理由は多忙,必要性の自覚や関心なしであった。(3)ワクチン接種率は医療群3.1%,非医療群3.3%.接種意思ありは各76.3%, 49.8%で医療群が高率であった。未接種の主な理由は高額,副作用や有効性の問題,多忙,接種場所の問題,必要性の自覚なしであり,費用の公的補助を希望していた。(4)子宮がん検診受診やワクチン接種意思のある者のほうが関連する知識を有していた。以上から女子大学生の子宮がんに関する予防行動実施率は低く情報や知識不足,自己関与への認識の低さ,費用や環境の関与が示され,知識や自己の健康管理への意識を高められるかかわり,受診環境や公費負担への整備の必要性が示唆された。
著者
片岡 恵理 大川 洋子
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 = Maternal health (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.51, no.1, pp.137-143, 2010-04-01
参考文献数
10
被引用文献数
1

本研究は女子中学生を対象に,体重の減量願望に関連する背景と健康意識を明らかにすることを目的とした。研究方法はF県内2・3年生の女子中学生に無記名式質問紙調査を行い,有効回答268名を分析対象とした。女子中学生はBMIが「痩せ・標準」であっても体型の主観的評価は,「太った体型」ととらえる者が多かった。また,70.1%の中学生が減量を望み,痩せた体型を肯定していた。学年別では2年生より3年生が痩せの肯定感が高く,減量を望む者が多かった(p<0.01)。このことから,女子中学生は体重増加とともに自分の体型に否定的となり,体重を減らしたいと望む者が多くなることが示唆された。つぎに,51.9%の女子中学生が,思春期の体重増加は性成熟のために大切であると認識していたが,体重の減量願望をもつ者は,体型に対して否定的で痩せ志向も高かった。しかも,女子中学生にとって体重増加が大切という認識をもつ者は少なかった。その反面,痩せ過ぎは貧血,骨折,月経が止まるなど健康上の問題を意識していた(p<0.05)。以上のことから,女子中学生に対する健康教育として性成熟に向けた体重増加の必要性を正しく理解させることが重要である。
著者
樋口 善之 松浦 賢長
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 = Maternal health (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.43, no.4, pp.500-504, 2002-12-01
参考文献数
6
被引用文献数
2
著者
桃井 雅子 堀内 成子 片岡 弥恵子 江藤 宏美
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 = Maternal health (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.49, no.4, pp.507-512, 2009-01-01
参考文献数
12
被引用文献数
1

妊婦68名を対象に「下肢の冷え性の有無」と「皮膚温(深部温および表面温)」との関係を分析するとともに「腰痛の有無」と「皮膚温」との関係についても分析した。対象者のうち冷え性の自覚がある妊婦は38名,ない妊婦は30名であった。冷え性の自覚あり群は自覚なし群にくらべて"足底部深部温"と"足拇指表面温"がともに低く,"前額部深部温"と"ふくらはぎ表面温"は,差はなかった。また,"足底部深部温と前額部深部温との較差"において,冷え性の自覚がある群は,ない群に比べて有意に大きかった(p<0.05)。腰痛の有無と皮膚温の関連では,腰痛のある群のほうが"足底部深部温"(p<0.05)と"足拇指表面温"(p<0.001)ともに,ない群に比べて有意に温度が高かった。また"前額部深部温と足底部深部温との較差"は,腰痛のある群のほうが小さかった(p<0.05)。"前額部深部温"と"ふくらはぎ表面温"に関しては,両群とも違いはなかった。今後,妊娠中の体温や子宮増大による腰部神経への負担などの身体的特徴を考慮した検討の必要性が示唆された。
著者
市川 ゆかり 黒田 緑
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 = Japanese Lournal of Maternal Health (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.336-346, 2008-07-01
参考文献数
23

本研究の目的は,産後1ヵ月の時点の産後うつ病を疑われる母親の割合と関連要因についての現状把握である。研究方法は産後1ヵ月の健康診査に来院した母親を対象に,日本語版エジンバラ産後うつ病自己評価票(以下,EPDS)と日本語版WHO The Subjective Well-being Inventory検査用紙(以下SUBI)を測定用具とした調査研究である。EPDS区分点となる9点以上を「産後うつ病が疑われる」群,8点以下を「正常」群とし比較検討した。その結果は以下の通りである。1.対象者は152名(有効回答率86%)で,そのうち「産後うつ病が疑われる」群は29名(19.1%)であった。2.「産後うつ病が疑われる」群は正常群に比較し,「今回の妊娠出産のための退職」「未婚」「相談相手として夫を選択していない」点で,有意な差が認められた(p<0.05)。3.「産後うつ病が疑われる」群は,母乳栄養の割合が有意に低かった(p<0.05)。4.精神的コントロールに関する褥婦の訴えは,産後うつ病の早期発見として重視すべき情報である。5.産科学的関連要因および新生児学的関連要因に有意な差はなかった。
著者
中村 康香 跡上 富美 竹内 真帆 吉沢 豊予子
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 = Maternal health (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.313-321, 2012-07-01
参考文献数
19

入院中の切迫早産妊婦がどのように妊娠を受けとめているのか明らかにするため,産科を取り扱う7医療施設において,切迫早産の診断がつき, 1週間以上持続点滴を伴う治療にて入院している妊婦189名に対して,妊娠についてどのように思っているかについて自由記述の回答を依頼した。分析は,自由記述の内容を,質的帰納的に分析した。その結果,肯定的受けとめとして,【うれしさと感動】【母親とわが子の実感】【付き合っていけそうな妊娠】【妊娠によるメリットを実感】【人生の糧となる体験】【家族とのつながりを実感】【出産を意識】【感謝の気持ちを実感】の8つのカテゴリ,両価的受けとめとして,【妊娠の喜びと不安】【妊娠の現実感と非現実感】【妊娠の喜びとつらさ】【妊娠継続と早期終了】の4つのカテゴリ,否定的受けとめとして,【拒否したい妊娠】【予想と異なる妊娠】【他人事の妊娠】【不安だらけの妊娠】【自分への負担がある妊娠】の5つのカテゴリが認められた。入院している切迫早産妊婦に対して,胎児の安全性が確保されるような支援を行い,妊娠に対する受けとめが少しでも肯定的になるように援助していくことが大切である。
著者
鈴木 静 高橋 弘子 村山 正子
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 = Japanese Lournal of Maternal Health (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.46, no.4, pp.625-632, 2006-01-01
参考文献数
7
被引用文献数
6

助産所におけるフリースタイル分娩の体験を記述することで, 分娩の達成感にいたる経緯を明らかにし, 助産の実践の場で活用し得る知識とすることを目的とした。産褥2〜6日の褥婦16名にインタビューを実施した。インタビュー実施期間は平成12年5〜8月で, インタビュー逐語録を元にして質的に分析した。分娩の達成感の構造は4個の大力テゴリーから形成された。すべてのカテゴリーの基礎となるのは【安心したお産】で, その上位に【楽しいお産】と【家族の出発としてのお産】がある。これらのカテゴリーが関係した結果, 分娩の達成感は【ゆるぎない自信】となった。1.【安心したお産】: 《助産師のケアへの安心感》《安心して産める環境》の2個の中カテゴリーよりなる。2.【楽しいお産】: 《自分の力を発揮する充実感》《お産のプロセスを楽しむ》の2個の中カテゴリーよりなる。3.【家族の出発としてのお産】: 《育児性が育つ》《家族の絆の強化》の2個の中カテゴリーよりなる。4.【ゆるぎない自信】: 《価値ある自分の発見》の1個の中カテゴリーよりなる。
著者
横手 直美
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 = Japanese Lournal of Maternal Health (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.45, no.4, pp.432-438, 2005-01-01
参考文献数
11
被引用文献数
1

本稿は, 緊急帝切で生児を出産した女性の産褥1週間における出産体験の認識をトラウマという視点から分析し, 緊急帝切におけるトラウマの要因を知ることを目的とした。民間の産婦人科病院で, 緊急帝切で生児を出産した産褥入院中の女性11名に対し, 2回の半構成的面接(産褥2日, 7日)と参加観察を行い, 逐語記録とフィールドノートから得られたデータを分析した。その結果, 今回の出産をトラウマとして認知していた者は8名で, トラウマの要因として, 母体側要因の【猛烈な陣痛の痛み】【極度の疲労感】【わが身に死が迫る実感, 恐怖】【状況に抵抗できない無力感】【陣痛に屈してしまう無力感】, 児側要因の【児死亡の恐怖】【出生後の後遺症の心配】, 環境要因の【出産環境の急激な変化】【予想外の緊急手術による準備不足】という9要因が抽出された。以上から緊急帝切における女性のトラウマは, 手術そのものよりも, 手術に至るまでの過酷な陣痛体験と手術が必要となった逼迫した状況下での恐怖や無力感と関係があると考えられた。医療者は, たとえ緊急帝切によって母児が救命されても, 女性が出産体験をトラウマとして認知している可能性があることを十分認識する必要がある。
著者
東田 有加 大橋 一友
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.153-159, 2014-04

本研究では周囲からのタバコ煙の曝露を受ける非喫煙妊婦(受動喫煙妊婦)の実態と原因喫煙者を検討した。5ヵ所の産婦人科クリニックを受診した823名の妊婦を対象とし,喫煙状況を自記式質問紙調査した。受動喫煙妊婦は妊娠初期54.7%,中期54.3%,末期56.5%であった。原因喫煙者は夫が最も多く,妊娠初期79.4%,中期75.2%,末期76.2%であった。試験紙による尿中コチニン濃度を用いてタバコ煙への曝露レベルを半定量的に評価し,高濃度曝露群と低濃度曝露群に分類した。受動喫煙妊婦の高濃度曝露のリスクを高める原因喫煙者について多重ロジスティック回帰分析で検討した。高濃度曝露率は妊娠時期による差はなかったが,高濃度曝露のリスクを高める原因喫煙者は中期では夫(OR 11.8, 95% CI 1.4〜100.5),末期では夫以外の家族(OR 4.6, 95% CI 1.3〜15.8)であった。職場の喫煙はどの時期でもリスク要因ではなかった。妊婦の受動喫煙,とくに高濃度曝露の予防のためには,妊娠時期に応じた原因喫煙者を妊婦に伝え,家庭内での完全禁煙をめざす指導を行うことが重要である。
著者
大賀 明子 佐藤 喜美子 諏訪 きぬ
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.45, no.4, pp.423-431, 2005-01
被引用文献数
4

周産期における生活状況をとらえ, その生活状況から現代の里帰り出産の実態を明らかにすることを目的に, 東京近郊都市に居住する乳幼児の両親を対象に調査を実施した。回収率25.2%, 506組の夫婦を分析した結果, 次のことが明らかになった。出産前に自宅を離れた妊婦の92.0%, 出産後自宅以外に退院した褥婦の95.7%は妻の実家で生活していた。生活サポートは, 実母が81.8%など親族ネットワークに支えられた状況であった。父親の21.9%は分娩前から, また28.1%は出産後から母子と別れて生活していた。(1)妊娠中から妊婦が自宅以外で生活, (2)実家に近い地域で分娩, (3)自宅以外に退院, (4)妊娠中から分娩後まで父親は新生児とは別に生活, (5)母親と新生児の自宅への帰宅は3週間以上後, (6)父親と新生児の接触は数日に1日以下, という6つの条件すべてを満たす伝統的里帰り出産をしていたのは17.2%存在した。里帰り出産における医学的な問題は解決の方向に向かっているが, 親役割獲得の上では, 新たな社会的問題が潜在する可能性がある。里帰り出産がわが国の習慣として存在し続ける背景を明らかにし, 内在する社会問題に対する取り組みが必要である。