著者

佐瀬 巧 北城 圭一 合原 一幸

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.325-328, 2013-05-01 (Released:2013-09-06)

参考文献数

8

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脳波におけるフラクタル解析がどのような特徴を捉えるのかは,いまだ明らかではない.本研究では,脳波をフラクタルの視点から詳細に解析することにより,フラクタル構造の特徴をより詳しく理解することを目的とする.脳波を各周波数帯域に分解し,どの要素がフラクタル構造の基軸となっているのかを解析した結果,ガンマ波がフラクタル構造の根幹をなす主要な情報であることが示された.更に,この結果により,ガンマ波だけでフラクタル構造を再現できる時間帯とそうではない時間帯とに選り分けることが可能になったので,他の帯域がガンマ波に混ざったりガンマ波から分離したりする脳波モデルを提案することが可能となる.

著者

川口 健一 石川 浩一郎 谷口 与史也 荻 芳郎 大場 康史

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.67, no.6, pp.653-659, 2015-11-01 (Released:2015-11-30)

参考文献数

5

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死者6000 人以上を出した1995 年の兵庫県南部地震では,大規模施設において非構造部材の重大な被害が発生した.筆者等は,これらの被害が早朝の地震ではなく昼間に発生した場合の大きな危険性を指摘し,また,避難所としての機能が損なわれる点等を指摘し続けてきた.それらの活動の一環として,震災直後の調査を行った35 の大規模施設を対象として震災14 年目に再び実地調査を行い,改修,復旧,利用状況を調査した.本報告では,この調査の概要と,3 つの調査対象施設を例として示し,それぞれの調査結果について報告する.

著者

沼田 宗純 目黒 公郎

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.401-405, 2013

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本稿では,福島県矢吹町の防災体制の再構築を目的に,その初めの取り組みとして,東日本大震災における課題を整理するものである.東日本大震災の災害対応の課題を踏まえ,以下が論点となった.(1)見直し範囲は,地域防災計画,災害対策初動マニュアル,避難所マニュアルとして各種マニュアルの一元化を行う.また,(2)見直しの視点は,震災発生時の初動体制の抜本的見直し,災害対策本部体制の抜本的見直し,必要物資の確保,必要資機材の確保(インフラ応急対応等),必要施設設備の確保(給水施設,情報伝達手段,停電時対応設備等),避難所の見直し(耐震化・充実化,設営数,基準,ルールづくり等)等である.

著者

平林 由希子

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.379-384, 2018-09-01 (Released:2018-09-29)

著者

中川 拓麻 奥 牧人 合原 一幸

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.271-274, 2016-05-01 (Released:2016-05-30)

参考文献数

8

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近年,力学系理論を用いて複雑システムの急激な転移の予兆を事前に検出する動的ネットワークマーカー(Dynamical Network Marker: DNM)の手法が発展しつつある.本研究では,複雑ネットワーク構造を持つ数理モデルを構築してその有効性の解析を行った.これに際して,転移の予兆として従来考えられていた性質の一部は,現実的には多くの場合成立しないことを指摘し,手法の修正を行った.数値解析の結果,システムの性質に応じてDNM を適切に選ぶことで,幅広いシステムにおいて転移の予兆検出が可能であることが示唆された.

著者

伊藤 哲朗 奥村 徹 沼田 宗純

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.319-326, 2018-07-01 (Released:2018-08-01)

参考文献数

1

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2015 年に発生したパリ同時多発テロにおいては,劇場やカフェ,レストランでのテロリストの銃撃により,多くの死傷者を出す事態となったが,フランス政府及び医療機関の迅速的確な危機管理対応および医療体制により,死傷者とりわけ死者の発生を最小限に食い止めることができた.また,フランスで開催されたEURO2016 サッカー大会においても危惧されたテロの発生を封圧した.2020 東京オリンピックを控えテロの脅威が高まる我が国においても,事件発生時の危機管理体制及び医療体制を考えることは極めて重要であり,フランスの事例及び教訓に学ぶ.

著者

永田 基樹 藤原 直哉 西川 功 田中 剛平 鈴木 秀幸 合原 一幸

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.295-299, 2013-05-01 (Released:2013-09-06)

参考文献数

16

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東日本大震災以降,電力の安定供給は重要な課題として注目を集めている.安定性の理解のためには数理モデルの解析が必要であるが,詳細なモデルは数理的な解析が容易ではないため,現象の本質を抽出した簡潔なモデルが必要である.本研究では,東日本の送電網の接続関係を用いて,周波数同期のダイナミクスを位相モデルによって記述した.本モデルにおいて,安定供給のためには同期した定常状態の実現が必要であるが,そのための結合強度の閾値を求めた.また,周波数同期に寄与している送電線を特定し,同期への寄与の大きさについて考察した.

著者

中村 晋一郎

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.5, pp.751-755, 2012-09-01 (Released:2013-03-04)

著者

桑野 玲子 ヘワゲ インディケティヤ サマンティ レヌカ

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.539-543, 2013

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地盤からの土砂流出に伴い形成される地盤内空洞の周辺には,密度が低下したゆるみ部分を伴う.このゆるみの度合(密度低下)やその範囲は土の種類によって異なる.また,均等な砂では空洞部分を周辺から埋めるように体積膨張する結果,周辺部に間隙が生成しゆるみが発達するのに対して,細粒分混じり砂では細粒分が粗粒の間をすり抜けて流出し,ゆるみが発達する. 本研究では,均等な砂に生成するパターンの蜂の巣状のゆるみについて,その力学特性を定量的に評価する目的で,豊浦砂供試体内に人工的にゆるみ生成させを三軸試験を実施した.またゆる詰め供試体の三軸圧縮過程のX線CT画像からゆるみの進展範囲を把握し,ゆるみ部分の剛性を評価した.

著者

植村 恒義

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.9, pp.271-278, 1961-09

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ドラム式と回転反射鏡式の長所を組み合わせた新しい方式による超高速度カメラを考案設計し,モデル的カメラとして毎秒12万駒の撮影速度,連続200駒の性能を有するMLD-1型超高速度カメラおよび毎秒24万駒のMLD-2型カメラを完成し,現在毎秒100万駒以上の撮影速度の本格的カメラを製作中である.またフィルム・ドラムを軸方向に動かすことにより,連続1,000駒以上の撮影可能の新型カメラを計画中である.また超高速度流しカメラとして,掃引速度毎秒5,000m以上のSP-1型カメラを完成した.

著者

近藤 伸也 片家 康裕 太田 和良

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.527-531, 2012-07-01 (Released:2013-02-23)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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本稿では,2011年台風12号豪雨水害によって被災した和歌山県紀南地方の三市町の災害対応について担当者へのヒアリング調査を通じて取りまとめた.その結果,ハードによる事前対策により災害の発生の抑止,および災害による被害の影響を軽減させることを目的とした被害抑止力について住民に理解してもらうこと,近年整備されてきた通信インフラを活用した複数のサービスを用いて情報の収集/発信を行う通信系統の多重化,空振りを覚悟した明るい時間帯での早期避難と住民の理解が必要であることが明らかとなった.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

王 立 加藤 信介 黄 孝根

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.59-61, 2016

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アクティブチルドビーム(ACB)と液冷空調システム(LCAC)を設置している標準執務室の室内温熱環境を評価するために,数値流体解析により室内温熱環境寄与率(CRI)を計算し,室内の各熱源が人体周り0.2m 離れの処に与える影響を検討した.その結果,ACB はドライFCU と比べ,室内インテリアゾーンの温熱性状に大きく影響したことが分かった.また,LCAC で処理されたパソコン等の室内発熱機器は各人体に均一な影響を与えた結果が見られた.そして,各壁面は壁体近傍の狭い範囲の人体に顕著な影響を与えたことが確認された.

著者

須田 義大

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.199-202, 1998 (Released:2009-04-21)

参考文献数

5

著者

森 政弘 中川 弘

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.183-188, 1960-04-05

著者

水島 文夫 栗田 健 加藤 千幸

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.23-26, 2006 (Released:2006-11-15)

参考文献数

2

著者

正木 一郎

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.7, pp.602-605, 1999 (Released:2008-10-08)

著者

窪田 亜矢

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.5, pp.757-764, 2012-09-01 (Released:2013-03-04)

著者

小林 大吉 加藤 孝明 河原 大

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.327-330, 2016-07-01 (Released:2016-07-29)

参考文献数

8

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VR(仮想現実)を用いて,地震火災時の市街地延焼からの避難行動を把握する予備実験を行った.本研究の成果は以下の2 点である.第一に,リアリティのある地震火災避難VR を作成し,市街地火災の状況の表現手法を開発したことである.第二に,避難行動特性把握のための実験計画の立案及び予備実験を実施したことである.なお,予備実験の主な結果は,以下の2 点である.第一に,火災1 個の場合,火災までの距離が300m で,半数の人間が避難する.第二に,火災までの実際の距離よりも,近くで発生していると感じる傾向にある.

著者

有馬 雄祐 大岡 龍三 菊本 英紀 山中 徹

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.61-68, 2014-01-01 (Released:2014-03-18)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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地球温暖化など気候変動が進んでおり,建築は気候から多大な影響を受ける.気候に適した設計を行うために,気温や日射などの気象要素から成る標準気象データを用いた熱負荷計算が行われる.現在は,各地域の過去の観測値を基にして作成された標準気象データを使用することが一般的である.しかし,建築物は長期にわたり使用され,その間に気候は変動する.そのため,将来の気候へ適応した,長期的な省エネを実現する建築設計のためには気候変動を考慮した熱負荷計算が必要である.そこで本研究では,GCMの予測する気象データを領域気象モデルによって力学的ダウンスケーリングを行い未来の標準気象データの作成する.

著者

神崎 亮平

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.395-403, 2015-09-01 (Released:2015-10-05)