2 0 0 0 <秀しげ子>のためにI : 芥川龍之介との邂逅以前
- 著者
- 中田 睦美
- 出版者
- 立命館大学
- 雑誌
- 論究日本文學 (ISSN:02869489)
- 巻号頁・発行日
- vol.65, pp.10-25, 1996-12
- 著者
- 官 文娜
- 出版者
- 立命館大学
- 雑誌
- 立命館文學 (ISSN:02877015)
- 巻号頁・発行日
- vol.617, pp.89-72, 2010-06
本研究は,舞踊における身体動作の計測と保存のためのアーカイブ技術,およびそのデータに対する数量的解析を行うことを目的としている.ここでは,デジタル画像処理技術で身体動作を精密に計測できる光学式モーションキャプチャ・システムを利用して,舞踊の身体動作データを取得する.キャプチャして得た各種の舞踊動作データを保存し,これを各種の解析や情報処理において活用する。さらに,動作データは解析や処理の研究に使うだけでなく,CGなどでコンテンツとして作成し,教育や広報活動の素材としても利用する.また,新しい芸術表現の可能性を探るものとして,これらのCGによる舞踊動作の表示を,仮想現実感(バーチャルリアリティ:VR)の環境下で活用することも視野に入れて研究活動を行ってきた.解析の結果や,CG・VRでの表現は,舞踊研究者,舞踊家,芸能研究者など,いわゆる文系の研究分担者へフィードバックし,さらに高度で,よい解析結果や,新しい表現の創出を心がけてきた.このように,このプロジェクトの研究は,単に理が文を支えるということだけではなく,文一理の間で情報を巡回させることにより,より深い成果を得るという形を重視してきた.期間内に対象とした舞踊は,日本舞踊と能楽が中心であったが,そのほかにも,アフリカの民族舞踊なども扱った.また,舞踊の種類には限定されないが,一般的に,舞踊という身体表現,あるいは日常動作をも含む身体動作に共通の動作解析手法,たとえば動作のセグメンテーション,動作や動作者の識別,身体動作の類似検索などの手法についても研究を行った.舞踊動作の質を評価する試みとして,舞踊の中の特徴的動作の抽出やラバン動作解析の手法による,動作の評価を行った.さらに,筋電図などの生体情報とモーションキャプチャによる動作データとの同時計測を可能にし,これらに基づいて熟練者と初心者の違いについて明らかにした.
2 0 0 0 労働市場政策に関するスウェーデンと日本の比較研究
完全雇用は、どの先進諸国においても戦後福祉国家にとっての基本的な政策であった。しかし、現在のグローバル化と知識社会化のもとでは、完全雇用を実現することは困難になってきた。福祉国家の危機も進んでいる。では、こうした雇用と福祉の危機のなかで、各国はどのようにそれに対処しようとしているのか。それを高度福祉国家スウェーデンにおいてみながら、日本にとってのその意味を考察したのが本研究である。本研究で明らかになったことは、次のことである。(1)完全雇用を実現することを福祉国家スウェーデンの中心的政策として明確に位置付けてきたスウェーデンにおいても、その実現は難しくなっていること、(2)特に、社会的弱者ともいえる移民、青年層、女性、障害者などが労働市場から排除されるか、雇用の多様化が進む中で雇用の質が落ちていること、(3)しかし、現実には将来的に少子化の中で雇用をいかに確保するべきかがいまから大きな課題として認識されていること、(4)したがって、あくまで失業率を下げ、雇用率を上げるために政府は労働市場政策プログラムを様々な形で展開していること、(5)しかし、財政の関係、ならびにEU内でも進むワークフェアー的な労働市場政策の影響も受け、90年代以降その政策が変わりつつあること、などを確認した。では、どのように労働市場政策は変わりつつあるのか。ひとことでいえば、(1)労働市場政策の分権化、いいかえれば地方の役割を大きくしつつあることである。(2)多用な雇用形態が進むとともに、規制緩和が進み、民間企業による派遣事業が許可された。(3)労働市場弱者にたいするきめ細かい政策が実行されていることである。労働市場弱者を労働市場から排除しないことが社会結合にとって大きな課題であることが自覚されている。日本においても失業率の高止まり、また将来的には労働力不足を迎えるという事態はスウェーデンと変わらない。したがって、雇用対策がこの間、重視され、様々な政策が実行されてきた。しかし、まだスウェーデンと比べると危機感が少ないかに見えるし、対策の効用も十分あきらかにされていないかに見える。報告書は、12章から成り立つ。1章-「スウェーデン労働市場とG・レーン(宮本)、2章「労働市場の現状と政策の変化」(篠田)、3章「労働市場政策プログラムと職業訓練・教育」(伊藤)、4章「スウェーデンにおける雇用の男女平等」(北)、5章「保護雇用会社のサムハルの現状と未来」(福地)、6章「若年雇用政策の理念と現実」(櫻井)、7章「高齢者による人口問題の解決」(B・ヴィクルンド)、8章「障害者雇用の現実と課題」(横山)、9章「雇用対策における非営利セクターの役割」(中里)、10章「労働時間をめぐる政策動向」(浪江)、11章「分権化とクラスター・ダイナミクス」(G・ヨーラン)、12章「惨めなリーン生産方式か、豊な方式か?」(T・ニルソン)
2 0 0 0 OA 変貌するインドネシアの政治暴力〜選挙・開発・紛争地にみる民主化のジレンマ
政治が民主化すると、政治暴力の形態はどのように変容するのか。インドネシアを事例として、3年間の実証研究を行った。本研究で明らかにしたことは暴力の拡散化の実態である。民主化以前には、政治暴力の中心的な担い手は軍であったが、民主化の結果、各地で「新たな」政治エリートが台頭し、彼らが「新たな」暴力の担い手を育て、そこに軍が間接的に関与する実態について、3つの政治局面(選挙・開発・紛争地)で確認した。この新たな政治エリートによる暴力の政治的リサイクルは、民主化の産物であり、そのロジックを理解することが、国際的な民主化支援や平和構築支援を行う際にも重要であることを、研究成果として国内外に発信した。
2 0 0 0 方言文法事象の伝播類型についての地理学的・文献学的研究
『方言文法全国地図』の文法地図のうち、(1)意志・推量表現(2)原因・理由の条件表現(3)仮定条件表現(4)格助詞ノ・ガ(5)準体助詞(6)活用事象を中心に、言語地理学的研究と過去の方言文献による突合せとをおこない、そこから全国方言における伝播類型をさぐったものである。伝播類型としては、(1)〜(4)は方言周圏論的な型であり、(1)(2)の一面は東西対立型の面もある。(4)(5)は方言周圏論的な型とも言えるが、個別事象が分散的に分布する型という面も強い。(6体系の点では逆方言周圏論的な型として、辺境地域で新しい傾向が強くみられるものもある。(1)の方言周圏論的型に東西対立的な模様も見られるものは、古くから中央である近畿地方からの変化の放射が西日本には頻繁に届くのに対し、東日本には緩慢である動向によると思われる。この東西対立的な傾向は(2)にも一部見られる。分散的分布は、各地に独自の変化が見られて、分布が孤立的・分散的になるものである。これは文法事象が地域独自の変化方向に従ったからと考えられる。その例の(5)準体助詞は、九州ト、土佐・北陸ガ、新潟ガン、東北日本海側ナなどがあり、ガに着目すれば方言周圏論的型とも言えるが、全体としては出自の違うものが固有の変化を遂げたものと考えられる。分布類型がこれだけではないが、主要な型はここに現れていると考える。
本研究は、ポスト福祉国家における生政治的状況における倫理的規制を設けることを試みるものである。とくにジェンダー・セクシュアリティの属性に基づいて行われる医療資源化、家族のケア労働の位置づけをめぐって考察を深めた。具体的な研究領域としては、1980年代から1990年代にかけての米国エイズ危機下で、同性愛者が担ったエイズ患者の社会運動が同性婚推進運動へと転換していく過程を分析した。それによって明らかになったのは、米国の医療・福祉・家族政策の構造転換である。同性パートナーの末期医療に関する代理決定権、子の監護権、病院訪問権、賃貸継続権をめぐって、法的に家族の地位が再編され、家族以外の共同形態が制度的非対称におかれていくにいたる構造的転換が解明された。くわえて、このような構造化により帰結される性的指向性および性自認による制度的区分には、トランスジェンダー、トランスセクシャル、性同一性障害などの運動による批判を検討した。これら批判の思想的背景となったゲイ・レズビアン研究、クィア研究では、血縁家族に限定されないオルタナティヴな共同性に正当性を与える是正要求が理論的に考察されている。この是正要求には二つの系列があり、同性愛者の社会的格下げが改善されることで権利獲得にいたるという社会変化のモデルと、物理的負担に着目して各人の必要に応じた負担の配分を構想する社会変化のモデルがある。この二つのモデルの区分が、社会的マイノリティによる社会構造の是正要求には不可欠であると分析した。本研究は、家族の加重なケア労働の是正要求は、社会的格下げと負担の分配という二つのアプローチによって可能になるのということを、事例研究と理論研究によって証左したものである。
2 0 0 0 OA 地方小都市・農漁村の震災時における生徒・学生たちの救援奉仕活動の実証的研究
大正25年に北但馬で発生した大規模な地震の際に、被災地の中心にあった旧制豊岡中学校の生徒が救援活動の第一線に立ち、優れた功績を挙げた経過を手書き作文に残していた。それらの膨大な作文を読みやすい現代語に改めるとともに、分厚い作文集と資料集増補版に収録して刊行した。この研究成果が地方小都市や農山漁村で大災害が勃発した際に、地元に残る中学性・高校生たちの救援活動の旺盛な展開に役立つ教訓を残しえたならば、これほどうれしいことはない。本研究報告は活動中に生徒たちの人身事故を起こさずに、安全に震災救援に邁進した未成年の若者たちへの『青春賛歌』に他ならない。
2 0 0 0 OA 科学映像を中心としたデジタル映像の展示モデルの構築に関する比較文化論的調査研究
- 著者
- 宮本 太郎
- 出版者
- 立命館大学
- 雑誌
- 政策科学 (ISSN:09194851)
- 巻号頁・発行日
- vol.8, no.3, pp.329-342, 2001-02
- 被引用文献数
- 1
2 0 0 0 制動トルク係数による同期機乱調現象の研究における最近の進歩
- 著者
- 小松 康廣 山田 壽夫
- 出版者
- 立命館大学
- 雑誌
- 立命舘大学理工学研究所紀要 (ISSN:03704254)
- 巻号頁・発行日
- vol.50, pp.153-162, 1991
1 0 0 0 昭和期の映画館文化に関するノンフィルム資料アーカイブの構築
昭和の映画全盛時代に映画フィルムと観衆を繋げ映画文化の一端を担ってきた映画館の独自の文化について「関連資料とオーラルヒストリーのデジタル保存」、「アーカイブ管理システムの開発・運用」、「人的ネットワークの構築」という3つの方法を用いた“映画館文化”を保存するための実践的研究を展開していく。そして、この目的にアプローチするプロセスを通じ、「映画館文化研究」を既存の映画研究の体系へと接続するとともに、デジタル・ヒューマニティーズの観点から非フィルム資料の保存と継承に関する方法論的知見の導出を目指す。
1 0 0 0 能動的推論に基づくロボットの質問生成による空間知識獲得
複雑な実世界環境に適応するためにロボット自身における不確実な事象や知識に対する効率的な環境や人とのインタラクションの実現は,重要な喫緊の課題である.本研究では能動的に環境内を動き回り,人に問いかけることで知識獲得していくロボットの実現を目指す.そのため計算論的神経科学の分野で提唱されている自由エネルギー原理に基づく能動的推論をロボットの場所概念学習に適用する.こうした統一的な理論枠組みを基盤に自在な質問生成によるロボットの知識獲得を実現することで,人とロボットの言語的インタラクションおよびロボットによる生活支援のために大きく貢献する.
1 0 0 0 超短期カップルセラピーのプログラム開発
日本人夫婦の「1/3」が離婚する。北米においては、かねてより離婚の問題が深刻視されており、有効性が実証されたカップルセラピーの普及段階に入っている。翻って、わが国では夫婦/カップル関係に関して、有効な支援策が確立されていない。カップルセラピーは通常8-20セッションを要し、カップル側と支援者側双方にかなりのコストを要する。とりわけカップルにとって、二人で面接に参加することの敷居は高い。本研究計画では、現代日本の文脈に即した2セッションのみからなる「超短期カップルセラピー」のプログラム開発およびその効果検証をおこなう。
1 0 0 0 OA 地理的ビッグデータを活用した犯罪理論の実証研究
ひったくりや不審者情報等の犯罪に対する予防の観点から、本研究計画では、ルーティン・アクティビティ理論や防犯環境設計の考え方に基づき、犯罪発生と、その周辺の(1)時間帯別滞留人口及び(2)物理的な景観特性との関連性を統計解析することで、犯罪理論の実証研究を実現することを研究目的とする。その実現のために、スマートフォンのアプリ利用者の位置情報に基づく時間帯別滞留人口や人工知能を援用した景観写真画像判読の成果といった位置情報を伴う「地理的ビッグデータ」を活用し、犯罪発生地点周辺の社会的・物理的環境特性の計測手法の精緻化・自動化を試みる。
1 0 0 0 OA 共依存の倫理 : 精神分析と臨床心理を越えて
RNAは、遺伝情報の蓄積と生体反応の触媒の両方を担う分子として、生命の起源に最も重要な生体高分子と考えられている。初期地球におけるRNA(前生物的RNA)の形成は、粘土鉱物や金属イオンを触媒として起こったと考えられているが、その形成過程や環境について統一的な見解が得られていない。本研究では、高分解能の原子間力顕微鏡(FM-AFM)を用いてRNA形成(ヌクレオチドの重合)過程における水の挙動を分子スケールで観察する。ヌクレオチド表面が金属イオンによって局所的に脱水すること、水の存在によって粘土表面にヌクレオチドが秩序的に吸着することを明らかにし、生命起源における水の重要なはたらきを明らかにする。
1 0 0 0 12-14世紀日本における「正しい」出訴手続と帰属/縁故
近代法システムの前提を取り払った時、訴訟は限りなく陳情に近接するものの、すべてが政治に回収されうる訳ではなく、〈法〉に訴えるという行為は多かれ少なかれ「規範的な正しさ」を指向すると考えられる。日本の平安時代~南北朝時代においては、所領支配や職階制に基づく人的・制度的関係をたどって出訴するのが一般的であり、このことは研究上「本所法廷主義」と命名され、裁判管轄原則と捉えられている。その一方で、当時の訴訟では縁故関係が多大な役割を果たしており、正式な帰属関係と非正式な縁故関係の両者の関連性が問題となる。本研究はこの点に着眼し、訴訟手続に係る正当性の日本中世固有のあり方を明らかにするものである。