著者

牛渡 淳

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.151-155, 2015 (Released:2019-03-20)

著者

加瀬 佳代子 Kayoko Kase

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 人文科学編 (ISSN:18800351)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.1-15, 2020-03

著者

粟屋 隆

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.325-333, 1994

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広い領域に線源がばらまかれたとき, その領域内の複数の測定結果から, その領域の放射能の平均値を計算するためのシミュレーションを行った。線源の分布を変え, 相加平均 (算術平均) と重みっき平均 (荷重平均) の両方の計算を比較した。相加平均は常によい結果を与えるが, 重みっき平均は常に小さい推定値を与える。また平均値の誤差を算出するための新しい計算方法を試みた。

著者

飯島 一彦

出版者

日本歌謡学会

雑誌

日本歌謡研究 (ISSN:03873218)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.22-27, 1983

著者

生駒 雅

出版者

パーソナルファイナンス学会

雑誌

パーソナルファイナンス学会年報

巻号頁・発行日

no.11, pp.97-103, 2011

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・北海道拓殖銀行、大和ファイナンス、三洋電機クレジットという資金提供者側としての実務経験と、経営コンサルタントとして関わってきたベンチャー企業、中小企業という資金需要側の実態とニーズを把握している立場から、事業者向け融資の実際と展望を検証していくものです。・日本の企業総数は約421万社であり、そのうち約366万社(87.0%)が事業者向け融資の対象である小規模企業と個人事業主であります。この約366万社の資金繰りは貸金業法と割賦販売法の改正に伴い悪化して行っています。・規制強化による影響と実情は次のようになっていると考えられます。銀行→個人事業主・零細企業にはリスク回避のため資金供給を停止。貸金業者→貸金業者自身の資金調達難から対応が困難。信販・クレジット・リース会社→銀行系・商社系の傘下に集約化され、リスク回避が鮮明化。・規制強化による二つの破綻事例(1)印章彫刻器製造販売会社→リース審査厳格化の影響で販売不振となり自己破産申請。(2)店舗内装工事会社→信販・クレジット会社の与信厳格化の影響による個人消費減退による飲食店・小売店の売上減少と金融機関の審査基準強化による資金調達環境の悪化から、新規出店が激減となり民事再生を申請。・従来、貸金業者が対象としていた事業者向け融資市場へは、銀行を始めとした金融機関ではノウハウの蓄積がなく対応不能となっています。・規制強化による上限金利引き下げと総量規制の導入により、リスク圧縮とコスト削減という二つの大きな課題が横たわっています。不特定多数を対象としていた従前の手法ではリスクとリターンが合わず、提携戦略を取った新たな手法の開発が必要とされます。・事業者向け融資市場は、規制強化と国内景気の悪化という二つの障害がある状態となっていまが、一方で個人事業主・零細企業には資金調達に対する強いニーズがあります。既存の金融機関・ノンバンクは、当該マーケットに対しての与信機能を放棄しており、提携戦略等をとる新たなリスクテイカーの育成が求められています。そのためにも事業者向け融資に適応するような法整備が望まれます。

著者

宋釋道原撰

巻号頁・発行日

vol.[2], 1348

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1889年12月14日, 1889-12-14

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1888年06月13日, 1888-06-13

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1889年06月29日, 1889-06-29

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1888年12月20日, 1888-12-20

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1887年12月14日, 1887-12-14

著者

安永 武人

出版者

同志社大学国文学会

雑誌

同志社国文学 = Doshisha Kokubungaku (ISSN:03898717)

巻号頁・発行日

no.4, pp.66-96, 1969-03

著者

長弘 雄次

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木史研究

巻号頁・発行日

vol.13, pp.437-449, 1993

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九州北部を流れる福岡県下第二の大河遠賀川は、有史以来氾濫を繰り返したが一方その流域は有数な稲作地帯として先史以来多くの人々が住みっき、その流れは平安の昔から年貢米や諸物資の輸送路としての水運交通が盛んであった。<BR>遠賀川は河床こう配が緩く水深が浅いため、大きな船が航行できず、艀 (ひらた) という船底の浅い川船が利用された。近世江戸時代に入り、黒田藩は治水工事を積極的に行って遠賀川の水路を確保して上流からの物資輸送による地域開発に意を注ぎ、宝暦年間 (1751~1764年) 以降流域で石炭の採掘が盛んになると逐次石炭輸送が主力となり、特に明治以後は石炭輸送の大動脈として日本経済の近代化に大きく貢献した。<BR>しかし、1887 (明治20) 年以降は増大する石炭生産に水運が対応できず、鉄道の敷設とともに陸運にとって代られ、199 (昭和14) 年を最後として遠賀川から川船が姿を消し、水運交通に終止符を打ち、石炭生産も戦後のエネルギー革命により、昭和40年代の後半にその使命を終了した。<BR>当論文は有史以来からの遠賀川の水運交通の盛衰についての史的研究をとりまとめた。

著者

橋本 麻由里

出版者

岐阜県立看護大学

雑誌

岐阜県立看護大学紀要 (ISSN:13462520)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.39-50, 2018-03

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本研究の目的は、看護実践の経験において、大卒新任者がどのように考えて看護実践に取り組み、看護について何を得たのかという視点で、大卒新任者の看護実践経験をもとにした学びを明らかにすることである。そして、看護実践経験をもとに学び続ける看護専門職となるために、学士課程において何を学ぶとよいのかを考察する。 方法は、学士課程卒業後2 ~ 3 年目の看護師6 名を対象に、自分の成長や学びにつながったと思う看護実践経験について2 回の半構成的面接を実施し、その内容から看護実践経験において取り組んだこと、看護について得たことを質的帰納的に分析した。 結果、6 名の大卒新任者は、2 回の面接を通して3 ~ 6 つの看護実践経験を語った。その内容は、受け持ち患者へのかかわりや新たに担う役割に関する看護実践経験が多かった。6 名の大卒新任者の看護実践経験をもとにした学びは〔実践における確かさが持ちにくい中で自立を目指す〕〔対象者の思いに焦点を合わせたかかわりを模索する〕〔看護師としての責任や使命感を意識して取り組む〕〔他者と協働して実践を進めていく〕〔実践をもとに、今後の看護に向けて自分を進めていく〕〔自分の成長や実践力を向上する〕の取り組みにより、《対象者への深い理解》《患者・家族の思いに直接かかわる看護の役割》《命を守る看護師の責任の重さ》《患者の問題解決に対する受け持ち看護師の責任》《チームで実践に取り組むこと》《確実に看護を実施するための準備方法》《自分の成長のための目標や機会・方法》《看護に対する"できる"という手応え》を得たことであった。 以上のことから、看護実践経験をもとに学び続ける看護専門職となるために、学士課程では対象者の思いに焦点を合わせ、その人を人として理解し尊重する基礎的態度、看護専門職として自分を育てていく責任と方法、他者と一緒に考え問題解決していく意義や方法を学ぶことが重要であると考える。

著者

太田 晋

出版者

成城大学法学会

雑誌

教養論集 = Liberal arts review (ISSN:03898075)

巻号頁・発行日

no.29, pp.47-92, 2020-03

著者

林田 光平

出版者

日本マーケティング・サイエンス学会

雑誌

マーケティング・サイエンス (ISSN:21874220)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.63, 2019 (Released:2020-05-11)

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現代の食品小売業界においては,消費者の店舗来店と購買意欲を促進する一つの方策とし て,Loss Leading と呼ばれる,一部カテゴリーに対する極端な値引きが恒常化している。し かしながら,実際にLoss Leading により店舗全体の売上・収益が向上しているかどうかにつ いては事前に明確ではなく,実証的な課題である。本研究では,Loss Leader とされやすい日 配品(牛乳・パン・冷凍食品)を事前に抽出し,これらのカテゴリーに対する値引き(Loss Leading)が店舗売上指標に与えている影響を分析する。分析に際しては,Loss Leading の影 響にチェーンレベルで異質性が存在するかどうかを検討するために,異なる価格戦略(価格 を頻繁に高低させるHiLo と常時低価格を訴求するEDLP)をとる 2 チェーンのIDPOS データ を使用する。分析の結果,HiLo チェーンでは,牛乳カテゴリーの値引きにより店舗総売上・ 来店客数ともに増加しているのに対して,EDLP タイプの店舗では,牛乳カテゴリーの値引 きは店舗総売上・来店客数ともに減少させる効果が見られた。さらに,パンカテゴリーにお いては明瞭な影響がみられなかった一方で,冷凍食品カテゴリーではHiLo とEDLP で来店 客数と店舗総売上ともに増加させることが明らかとなった。このように,Loss Leading の効 果については事前には明確ではなく,チェーンタイプとカテゴリーによる異質性を考慮して 価格設定を行うことが重要であることが示された。

著者

本間 明宏

出版者

特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会

雑誌

頭頸部外科 = Journal of Japan Society for Head and Neck Surgery (ISSN:1349581X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.29-31, 2012-06-30

参考文献数

17

被引用文献数

1

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Robbinsが開発した大量シスプラチンの超選択的動注療法と照射の同時併用療法(RADPLAT)は,日本では多くの施設で行われている。しかし,オランダの比較試験で,静注のシスプラチンと照射の併用療法と比較し,RADPLATの有用性は示されなかった。通常の照射と静注の化学療法の併用療法も良好な成績が得られているため,動注のメリットを生かせる症例に適応を絞っていくこと,確実な動注を行うことが必要である。今後はRADPLATが有用な部位と予想される上顎洞などの腫瘍に対して,前向きの試験を行い動注が本当に有用であるかどうかを検討していかなくてはならない。

著者

出石町史編集事務局 編

出版者

出石町

巻号頁・発行日

vol.別冊 (年表), 1995

著者

田中 由佳理 鋤柄 佐千子

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.7-14, 2010-01-10 (Released:2010-02-24)

被引用文献数

4 7

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The influence of color on the "shittori" sensation, a Japanese term defined as the sensation perceived with smooth, warm, and soft for a fabric, were investigated. Two fabric structures such as an artificial leather and a velvet were chosen and six colors were prepared for each structure. The "shittori" feeling for fabrics was evaluated by manipulating fabrics according to the Scheffe's method of paired comparison (modifies method by Nakaya). The color cards were also used to obtain the profile of individual color images and their lightness, hue, and chroma were measured. The "shittori" evaluation of fabrics was influenced by the color. The "shittori" feeling for fabrics were more evoked by tactile sensation than by the color stimuli.

著者

中須賀 徳行 ナカスカ ノリユキ NAKASUKA Noriyuki

雑誌

岐阜大学留学生センター紀要 = Bulletin of the International Student Center Gifu University

巻号頁・発行日

no.2001, pp.3-15, 2002-03

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「日本語廃止・英語採用論」として知られる森有礼の著作をとりあげ,実はホイットニー宛の書簡では漢文の廃止と「簡略英語」の日本への導入にとどまり,日本語の廃止までは考えていなかったものが,『日本教育論』序文では日本語の廃止にまで踏み込んだことを明らかにした。森の日本語廃止論に対して,馬場辰猪は英文で口語文法を体系的にまとめあげ,そのことによって教育を日本語で行うことが可能であることを具体的に示したが,彼はとりわけ母語の廃止によって言語エリートと一般民衆の間に亀裂が生じ,言語分裂国家が生じることに懸念を表明していたことをみた。森たちの日本語に対するこうした母語コンプレックスは,西洋との経済力をはじめとする文明的落差の意識を反映したものであり,「21世紀日本の構想」懇談会が2000年に国民的討論を呼びかけた「英語第二公用語論」もその線上にあることを考察した。その上で今後の日本における言語のありかたとして,多言語主義に基づく言語政策を提唱した。