著者

西田 眞也

出版者

金原一郎記念医学医療振興財団

雑誌

生体の科学 (ISSN:03709531)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.255-262, 2012-08-15

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視覚研究の歴史は長い。しかし,質感の研究が盛り上がってきたのはごく最近のことである。単純化された刺激の知覚の分析を得意とする視覚科学にとって,質感は複雑すぎる現象だった。しかし,この複雑な現象に挑戦しなければ,現実世界における視覚は理解できない。近年,この問題に挑戦するための理論と研究手段も揃ってきた。本論ではこのような研究背景を述べたあと,視覚的質感知覚にかかわる人間研究を具体的に紹介する。質感を決定する基本的な物理特性は表面の光の反射特性である。照明や表面形状が反射特性の知覚にどのように影響するのかを中心に説明しながら,人間の視覚系がいかに質感の推定を行っているかを考察する。

著者

仲村 永徳

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.445-449, 1998-04-15

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はじめに 精神科臨床で憑依現象を見ることは珍しくない。憑依状態の基礎疾患は,心因反応,祈?性精神病,非定型精神病,精神分裂病など心因性疾患から内因性精神病に至るまで精神障害のすべてにわたって広範囲に発生しうるが,その表現形態は文化によっても大きな影響を受け,日本各地で様々な憑依現象が報告されてきた。文化人類学から精神病理現象にわたる多面的な憑依現象を臨床事例を通して検討してみた。以下は多分に,私見を交えた沖縄からの報告である。

著者

苗村 育郎

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.413-421, 2014-05-15

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はじめに 本稿のテーマは大学生と大学教職員のメンタルヘルス問題の展望ということである。しかし現状をふまえた詳細な将来展望を期待されているならば,これはなかなか難しい。その訳は第1に,大学の数はすでに800校近くもあり,学生数だけで310万人を超えている5)(高等教育全体の学生・教職員を合わせると関係者の数は400万人前後になるのではないか)。それぞれが設立母体や歴史や規模や性格を異にする複雑な対象である。第2に,教育改革・大学改革とならび憲法改正やグローバル化が叫ばれているわが国の現状では,大学の使命や将来像もその細部は刻々変わっていくだろう。この状況変化に適応できる学生と不適応を生じる学生の性格や特性も変化していくに違いない。第3に,メンタルヘルスは何よりもまず個人の心の問題であるが,個性や人格は百人百様であり,これを精緻に論じることはなお困難である(性格学や人格学が成立していない)8,9)。したがってこれらの問題を限られた原稿で十分論じるのは難しく,本稿もある程度おおざっぱで,筆者の主観でまとめた見解も多いことを,あらかじめお断りしておかねばならない。 第1の状況を補足すると,国公私立の諸大学のうち国立大学法人は85校前後であり,この部分に関しては,(国立大学法人)保健管理施設協議会で緊密な連携と情報交流があるし,休退学や自殺者の実数も把握されている3,4)。しかしさまざまな私学や公立大,さらに国立高等専門学校や各種の専門学校,また各種の予備校や資格取得のための教育期間(企業も含む)などについては,その細部を把握しきれない。引きこもりや不適応の学生を集めて支援教育活動を行っている各種施設などについても,筆者は断片的な情報しか持たない。大学という名称ではなくとも,これらも重要な高等教育機関であり,時代の中で若者達が示す同じような問題に直面していると推定される。若者のメンタルヘルスは,これらも含めて議論されるべきであるが,詳細はそれぞれの組織に身を置いて問題に取り組んでいる方から別の機会に述べていただくべきだろう。 本稿では,中規模の国立大学を中心とした視点から問題を取り上げており,私学の経営や旧帝国大学の国際戦略などに関わる観点は抜けていることもお断りしておく。以下ではまず,(1)大学メンタルヘルスの領域拡大について述べ,次に(2)この問題を担当する学内組織の要点を述べる。さらに(3)最近重視されているいくつかの各論を簡単に解説し,最後に(4)今後の大学教育とメンタルヘルス支援の課題について述べることにしたい。

著者

森田 正

出版者

医学書院

雑誌

助産婦雑誌 (ISSN:00471836)

巻号頁・発行日

vol.29, no.11, pp.582-585, 1975-11-25

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1.はじめに 第1子が誕生して喜んだのもつかのま,2昼夜ほどして母乳分泌が始まると,乳管の流通障害のため,妻は激しいうつ乳に,子は補乳困難でともに泣いた。授乳しようとしても,吸乳器にかけても,楽になるどころかうつ乳がひどくなるばかり。子は空腹のためにミルクを与えない限り泣きやまない。それでも病院では乳房に対する処置を,何ひとつしてくれなかった。それに,病院には同じ苦しみにあっている人がたくさんいた。 以来わたしは,乳房マッサージの研究を続け,その成果の一部は,本誌の昭和41年11月号,42年11月号,44年の2月号と5月号などで報告してきた。現在も乳房マッサージの研究を続けているが,産婦と接しているといろいろなことに気づいたり,疑問にぶつかったりする。そして気づいたことの裏づけをとるため,また問題を解決するために,岐阜市内の高橋産婦人科医院院長高橋政郎医博のご指導とご協力のもとに,いろいろアンケート調査を試みた。以下その中から2,3を紹介してみたいと思う。

著者

石垣 琢麿

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.54, no.9, pp.939-947, 2012-09-15

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はじめに 認知行動的アプローチの発展により,特に英国において1980年代以降,統合失調症の症状に関する認知心理学的メカニズムの実証的解明と介入・援助法の開発が盛んになった1)。たとえば,妄想を抱きやすい患者に特有の認知バイアスは,自己奉仕バイアス(原因帰属のありかた),「結論への飛躍」バイアス,「心の理論」の欠如,否定的な自己イメージ,などだと考えられている2)。 ハンブルク大学のMoritz教授らは,こうした現状をふまえて,妄想の認知バイアスに対する新たな心理教育・介入法を開発し,メタ認知トレーニング(Metacognitive Training:MCT)と名付けた2)。筆者は原著者の許可を得てMCT日本語版を作成した(http://www.uke.de/mktから無料ダウンロード可能だが,最新の日本語版と日本語版マニュアルについては筆者までご連絡いただきたい)。本稿ではマニュアルに沿ってMCTを紹介する。

著者

湯澤 直美

出版者

医学書院

雑誌

公衆衛生 (ISSN:03685187)

巻号頁・発行日

vol.80, no.7, pp.496-501, 2016-07-15

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先進諸国における「子どもの貧困」が社会問題化するなか,日本においても政府による対応が着手された.2013年6月には「子どもの貧困対策の推進に関する法律」(平成25年法律第64号)が成立し,2014年1月に施行されている(以下,子どもの貧困対策推進法).これを受け,2014年8月には「子供の貧困対策に関する大綱」(以下,大綱)が閣議決定された.また,生活困窮者への対応として,2013年12月には「生活困窮者自立支援法」(平成25年法律第105号)が成立し,2014年4月に施行されている.本稿では,これらの法律・大綱の内容を解説するとともに,施策の動向や課題について概観する.

著者

佐藤 拓代

出版者

医学書院

雑誌

公衆衛生 (ISSN:03685187)

巻号頁・発行日

vol.80, no.7, pp.486-490, 2016-07-15

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女性の貧困 貧困に関しては,OECD(経済協力開発機構)が用いている「等価可処分所得の中央値の半分の金額(貧困線)未満の所得しかない人口が全人口に占める比率」が「相対的貧困率」と定義されて,世界的に比較に用いられている.子どもの貧困率は,次世代を担う子どもの成育状況を改善する指標として重要であるが,女性の貧困率は注目されているとはいいがたい.特に子どもを養育する年代で世帯主が女性である場合の貧困は,子どもの養育に及ぼす影響が大きい.厚生労働省によれば,2012年の国民生活基礎調査での相対的貧困率は16.1%で,世帯主が30歳未満では27.8%と多く,さらに大人一人と子どもの世帯では54.6%と多くなっていた1).わが国のひとり親世帯では母子家庭が84.7%2)で,さまざまなレポートで報告されているように母子家庭の多くは貧困であり,これも女性の貧困である. 子どもの養育の有無に関係なく,年齢別にみた女性の相対的貧困率は,阿部(2014)3)が平成25年国民生活基礎調査を用いて分析している.15〜19歳で男性18.8%,女性18.5%,20〜24歳で男性21.8%,女性19.5%と,女性の貧困率は男性より低いが,35歳以上では女性の貧困率が高くなり,75〜79歳で25.4%と男性の16.2%の1.5倍であるという.高齢女性の貧困も大きな課題であるが,本稿では20歳未満(若年)の女性の貧困について考えてみたい.

著者

森 臨太郎 森 享子

出版者

医学書院

雑誌

助産雑誌 (ISSN:13478168)

巻号頁・発行日

vol.70, no.8, pp.666-671, 2016-08-25

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今回のテーマ インターネットには子育てに関する情報が氾濫している。そのなかで,駆け出しのお母さんがどの情報が適切なのか見極めることは,至難の業である。情報があるからこそ不安が募り,選択肢が多いからこそ迷いも増えてしまう。新しい命を迎え,母親として,家族として一歩を踏み出すこの時期は,親子関係を築くうえでもとても大切であるからこそ,何を基準に考えていけばよいのか,道しるべがほしい。今回は,赤ちゃんが生まれてからの親子関係や子育て支援に関して取り上げてみる。

著者

畑中 郁名子

出版者

医学書院

雑誌

助産雑誌 (ISSN:13478168)

巻号頁・発行日

vol.70, no.8, pp.648-652, 2016-08-25

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「妊娠したけれども育てられない」という女性の相談に乗り,どうしても育てる条件が整わない場合に,生まれた子の養育を「子どもを育てたいけれど授からない」カップルに委託する特別養子縁組。 産婦人科で,医師や助産師がどのようにかかわっているのかを取材しました。

著者

西尾 友三郎 菅 修 元吉 功 加藤 伸勝 後藤 彰夫 皇 弘 立津 政順 長坂 五朗

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.688-703, 1972-08-15

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西尾(司会) 本日はご多忙のところお集まり下さいましてたいへん有難く存じます。このテーマで座談会を開くについては,その主旨があるいは充分に諸先生に通じていないかとも思われますので,念のためこうなりました経緯をあらためて申し上げます。 実はこれには昨年急逝された江副先生が亡くなる少し前に「今度精神病院のあり方というような特集をしたら」という発言をされたことがあったそうなのです。私たまたまその席におりませんでしたが,亡くなられてから追悼文掲載などの話があったときに前述の江副発言が編集委員会で話題にのぼったのです。たまたま,なにしろ急逝でしたので追悼文についても,もっと何人かの人にお願いしたらというような緊急提案もあったのですが,あまり何人もの追悼文を入れてもかえって変則になるし,時機を見て江副言行録などを含めたなんらかの座談会などをやった方が有益ではないかということになり,そこで江副先生の生前の前述の提案が再び浮かび上がってまいりました。さて,そのような段階で,江副案をストレートに企画するかどうかという論議になり,結局現在の時点で「精神病院のあり方」の座談会の企画をする前に,すでにいくつかの断片的には出ています,現在までの精神病院のたどってきた経過を戦争を中心にしてまとめてみる方が先ではないかということになり,そこで表題のような変わった座談会をすることになった次第なのです。すでに昭和33年に江副・臺両氏が,昭和20年前後の松沢病院の情況報告を精神経誌に発表しておりますが,今回は松沢病院のみならず,もっと広く,そしてもっと多角的に話題を出していただくことを期待しているわけです。前に述べた江副先生の追悼文掲載などについて私も発言したりした関係上,今回の座談会の司会を私がさせられることになってしまいました。なにぶんよろしくお願い申し上げます。ご出席願った先生方は,イ)昭和20年より大分前から太平洋戦争を通して戦後混乱期あるいはその後まで精神病院で活躍されていた先生,ロ)戦争頃からおられた先生,ハ)戦後精神病院に行かれた先生方というえらび方を一つの建前といたしました。

著者

大澤 真平 松本 伊智朗

出版者

医学書院

雑誌

公衆衛生 (ISSN:03685187)

巻号頁・発行日

vol.80, no.7, pp.462-469, 2016-07-15

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本稿では,子どもの相対的貧困率の概要,子どもの貧困に関するいくつかの構造的背景,そして貧困の世代的再生産について述べることで,わが国の子どもの貧困の現状についての基本的な理解を示したい. 貧困のなかに生まれ育つ子どもの存在は,当然,子育て家族の貧困と切り離すことはできない.子どもの貧困という特別な貧困があるわけではなく,子どもの貧困もまた広く貧困に対する対応のなかに位置づけて議論されなくてはならない.

著者

佐々木 りか子

出版者

医学書院

雑誌

臨床皮膚科 (ISSN:00214973)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.158-160, 2009-04-10

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要約 2007年7~9月に秋田県の某小学校において,水泳授業に際して30名の児童に耐水性サンスクリーン剤を使用させ,その後の水質調査を実施した.文部科学省のプール水質基準に規定されている測定項目に加えて,今回の試験ではプール水中の亜鉛濃度も測定を行った.亜鉛の水道水への排出基準は2007年12月に強化され,2mg/lと定められているが,それと照らし合わせても,プール授業時においては明らかに基準を下回っていた.そのほかの測定項目は遊離残留塩素の値を除き,プール授業期間中すべてにおいて基準値を逸脱することはなかった.

著者

高木 淳 玉井 一

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.340-341, 2005-04-01

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“原罪”とはアダムとイブに象徴される人間が生涯負わされる罪(sin)のことである.アダムとイブの冒した罪をじっくり考える暇もないほどめまぐるしく移り変わる今の世の中で,免疫学で呼ばれている“抗原原罪”という現象はワクチン研究者にとって大きな重荷になっている.この現象は最初に受けた強い印象がいつまでも記憶されるように,工夫を凝らして作った型の数々のワクチンをいく度接種しても産生される抗体の多くは最初に接種したワクチンの型に対するものである.事実この現象はインフルエンザウイルス,デングウイルス,マラリアなどで認められている.病原体に感染するとナイーブT細胞によって免疫応答が開始され,病原体の排除のためエフェクターT,B細胞(障害性T細胞,形質細胞)が活性化し,病原体が駆逐されると記憶T,B細胞に再度の病原体の感染防御を託し死滅する.同じ病原体が侵入すると記憶T,B細胞はナイーブT細胞の活性化を抑制し,ただちに免疫応答する.しかし,インフルエンザウイルスなど初感染時から変異した病原体が感染すると,記憶T,B細胞は最初に免疫応答するはずのナイーブT細胞の活性化を抑制するので,最初に感染したウイルスの記憶に基づいたエフェクターT,B細胞を活性化させる(図1).その結果,最初のウイルスに存在した共通のエピトープだけに抗体が産生され二度目以降に感染したウイルスの変異したエピトープには抗体はあまり産生されない(図2).最初の記憶は消えないのである.インフルエンザウイルスは毎年少しずつ姿を変えて出現するので,感染するとまず初感染時の免疫記憶がよみがえるため,変異ウイルスは生き延びて新たな流行が拡大するのである. 母の記憶 Rh陰性の母親がRh陽性の胎児を妊娠したとき,胎児赤血球は胎盤を通過して妊娠中,特にほとんどの場合出産時に母親の循環血中に入り抗Rh抗体が産生され,Rh陽性の児の赤血球は破壊される.この現象は新生児溶血性疾患(hemolytic disease of the newborn,HDN)と呼ばれている.これを防止するために,出産後三日以内にRh陰性の母親が子どもの赤血球に反応する前に母親に抗Rh免疫グロブリン(Rh immunoglobulin,RhIg)を投与する.また,頻度は高くないが妊娠期間中の母子間出血も起こるので,それを防ぐために妊娠28週目に投与される.しかし,多くの場合母親はRh抗原に対し記憶B細胞を産生する.記憶B細胞はたとえ残存する抗体があっても抑制されないので,次回の妊娠時に特異性の高い抗Rh抗体が産生(二次免疫応答)されて重いHDNを発症することがある(図3).

著者

石原 理

出版者

医学書院

雑誌

臨床婦人科産科 (ISSN:03869865)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.334-338, 2016-04-10

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「家族」をどのように考えるか,さらに言うならば,どのように定義するかと誰かに尋ねることには,十分に気を付ける必要がある.そもそも,そのような質問を発すること自体が,問題だと思われる可能性がある.なぜなら,個人の信条や信念,また価値観の投射として,さらに個人のアイデンティティを構成する根幹として,その人が「家族」のことを考えている可能性があるからだ. しかし,どのような意図で「家族」の仮想的現実を個人が描いているとしても,現実の「家族のかたち」を見ずして,現代の「家族」を定式化,抽象化することは適切でないであろう.

著者

川島 敏生

出版者

医学書院

雑誌

理学療法ジャーナル (ISSN:09150552)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.283-288, 2001-04-15

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目的 下肢スポーツ傷害の理学療法評価において,下肢のアライメントや筋力の測定は重要である.アライメントは静的アライメントと動的アライメントに分けられるが,スポーツ傷害の発生を考えた場合,荷重下での動的アライメントの異常が問題となる1).一方,下肢の運動様式はSteindler2)によりOpen Kinetic Chain(以下OKC)とClosed Kinetic Chain(以下CKC)に分類された.現在はOKCは非荷重での単関節の運動様式,CKCは荷重位での多関節の運動様式とされている3)が,スポーツ場面を考えた場合,CKCの筋力がOKCより重要となる4). しかし,臨床場面で静的アライメントの測定やOKCの筋力測定は行えるが,動的アライメントの定量化やCKCの筋力測定は難しい.そこで今回,動的アライメントの定量化を試み,静的アライメントと動的アライメントの間に相関関係が認められるか否かを検討した. また,CKCとOKCの筋力測定を行い,両者の間に相関関係が認められるか否かを検討した.これにより相関関係が認められれば,日常臨床で行われている静的アライメントやOKCの筋力測定から動的アライメントやCKC筋力を推測することが可能ではないかと考えた.更に,その発生において個体要因が指摘されている膝前十字靱帯(以下ACL)を損傷5-8)した者に対して同じ評価を行い,健常者と比較することでACL損傷発生における個体側の機能的・器質的要因を検討した.

著者

斎藤 昭 菊地 臣一 矢吹 省司 武田 浩一郎

出版者

医学書院

雑誌

臨床整形外科 (ISSN:05570433)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.231-236, 2002-03-25

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抄録: 変形性股関節症が仙腸関節に与える影響を明らかにすることを目的とした.対象は変形性股関節症の男性7例,女性130例の合計137例である.変形性股関節症の罹患側は,右側が46例,左側が50例,そして両側が41例であった.これらの症例に対し,仙腸関節痛,変形性股関節症の罹病期間,肥満度,出産回数,そして股関節可動域を調査した.さらに,単純X線像から仙腸関節部の骨硬化像,脚長差,および骨盤輪不安定性の有無を検討した.その結果,仙腸関節痛を認めた症例は27例(19.7%)であった.仙腸関節痛は,比較的若年者や骨盤輪不安定性を有する症例に出現しやすい.仙腸関節部の骨硬化像は78例(56.9%)に認めた.この所見は比較的若年者や変形性股関節症の罹病期間が長い症例に認めやすい.また,脚長差が大きい症例や下肢長の長い側に骨硬化像が出現しやすい.しかし,仙腸関節部の骨硬化像の存在が疼痛を直接反映するとはいえない.

著者

田中 尚喜

出版者

医学書院

雑誌

臨床整形外科 (ISSN:05570433)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, pp.540-543, 2015-06-25

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はじめに 履き物としての靴は,人間の歩くなどの活動を支持すること,足部や身体を保護することが最重要の事項と考えられるが,古代エジプトでは神官などの身分を示すものとして使用された.当然,機能的ではない華美な装飾も用いられた.したがって,歴史的な流れの中で,機能的な靴とファッショナブルな靴など,アンビバレントな状況で進化してきた.また,モータリゼーションの影響もあり,本邦のみならず世界的に歩行距離が減少してきている.本来,ファッショナブルな靴も履く側の足に合わせて使用されるものであったが,昨今の靴の選択要素として,短期間の履き心地が重要となっている.オーダーメイドの革靴では使用するまでには1カ月は必要とするのだが,非日常的な遠足や運動会などの直前に既製品を選ぶ際に,履き心地を重視するあまり,「芯のない靴」,言い換えるとソックスを履くのと変わらない靴を購入する方が増えている.確かそれらの行事のお知らせには,靴に対しては「履き慣れた」という言葉が付いていたと記憶している.科学技術の進歩と逆行して,足部は間違いなく退化の一途となっている. そこで,靴と履く側の人間の変化を考慮したうえで,現在の足部障害について検証してみる.

著者

福井 トシ子

出版者

医学書院

雑誌

看護管理 (ISSN:09171355)

巻号頁・発行日

vol.19, no.4, pp.254-261, 2009-04-10

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はじめに 医療技術の進歩,患者の高齢化,重症化に伴い,看護師の役割はますます複雑多様化してきている。さらに,看護基礎教育の変容なども関連し,新人看護師の能力はすでに報告されているように医療環境の変化に対応するニーズに応えられなくなってきている。 各施設では,新卒看護師の教育に多くの時間を費やし,努力している一方で,経験年数の比較的短いプリセプターに新卒看護師教育への責任や実際の業務が任され,教える側も教わる側も余裕のない状況で新卒看護師教育が行なわれているのが現状である。また,実際に新卒看護師あるいは経験の少ないスタッフによるインシデントやアクシデントが起きていることからも,安全が確保され,かつスタッフの負担の軽減ができるような,教育システムをつくることが急務であろう。 厚生労働省も,こうした臨床現場における卒後教育・看護基礎教育における現状と課題をうけて,新人看護師到達目標と指導指針を提示し,新卒看護師研修制度の必修化に向けて動き出している。 しかし,臨床の現場では,マンパワーの確保や教育体制の質的な問題から,研修制度を取り入れている施設はごくわずかである。また,新卒看護師の教育に関する報告は,厚生労働省などの調査や,各施設・教育機関からの報告など多数みられ,新卒看護師の教育方法・内容の実態や,新卒看護師の実践能力(技術の習得状況)の経時的な変化,基礎教育での教育のあり方などが述べられてきた。しかし,施設の教育方法・内容,新卒看護師の背景,実践能力の経時的な変化を合わせて検討したものは見当たらない。つまり,どのような教育体制でどのような教育方法をとれば,厚生労働省の提示した指針,研修制度を実践できるのか,具体的な方法はまだ明らかにされてはいないということである。 そこで,教育体制,教育方法・内容,新卒看護師の背景,技術習得の経時的な変化を明らかにすることを目的に,日本私立医科大学協会看護部長会議で実態調査を行なったので報告する。

著者

池岡 義孝

出版者

医学書院

雑誌

看護研究 (ISSN:00228370)

巻号頁・発行日

vol.48, no.7, pp.700-704, 2015-12-15

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日本家族社会学会と機関誌『家族社会学研究』の歴史 日本家族社会学会(以下,本学会)の機関誌『家族社会学研究』は1989年の創刊で,2015年10月末時点で第27巻第2号まで刊行されている。本学会は,家族に関する理論的・実証的および実践的な研究を推進し,個人と社会の発展に寄与することを目的として1991年に設立された学術団体であり,日本学術会議協力学術研究団体となっている。現在の会員数は約700名で,家族に関わるさまざまな分野を専攻する大学・短大・専門学校などの教員,研究機関の研究員,家庭裁判所の調査官,ジャーナリスト,大学院生などの会員によって構成されている。学会の活動は,年1回の学会大会,機関誌『家族社会学研究』の年2回の発行を中心としており,これらを通じて,会員の研究成果の公表を行なっている。 このように,『家族社会学研究』は学会設立に先行して刊行された。学会は,1968年から毎年20年以上,夏に合宿形式で行なわれていた「家族社会学セミナー」を前身としており,1980年代半ば以降から,学会化が模索されていた。そのための一連の改革の中で,機関誌の定期刊行が大きな柱の一つになっていた。そこで,まず機関誌の定期刊行を学会の発足に先行させたのである。したがって,学会が発足するまでの4号の編集委員会体制は暫定的なものだった。1992年からは,選出理事の任期の3年ごとに理事会が交代し,現在は2013年から第8期の理事会によって運営されており,そのもとにある編集委員会も第8期となっている。当初は年1回の刊行だったが,2000年からは年2回刊行する2号体制となった。

著者

山本 真弓 鷲尾 昌一 入部 久子

出版者

日本看護倫理学会

雑誌

日本看護倫理学会誌 (ISSN:1883244X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.77-85, 2015-03-20

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本研究の目的は、看護基礎教育における基礎看護学実習前後の看護倫理教育の実態を明らかにすることである。2007年5月〜7月看護基礎教育機関685施設の教育担当者に45項目の倫理教育実態調査を行った。結果、有効回答は85施設、回答率12%(内訳:看護学校56、短大3、大学26)。基礎看護学実習の開講時期は1・2年次が多く、実習前の倫理教育の報告は72施設(84.7%)に比べ、実習後の倫理教育48施設(56.4%)と少ない結果であり、実習後の臨床経験に基づく教育の機会が不足していた。また看護倫理教育は科目として構築されておらず、構築する必要あり53(62%)、必要ない13(15%)、どちらでもない16(19%)、無回答3(4%)であり、大学の教育担当者と看護専門学校の教育担当者間の科目構築の必要性に関する認識にはp値0.07と有意な差はないが、差の傾向が見られた。回答者の年齢は51±8.6、臨床経験年数13±7.4である。