著者

辻子 実 Zushi Minoru

出版者

神奈川大学日本常民文化研究所 非文字資料研究センター

雑誌

非文字資料研究 (ISSN:13488139)

巻号頁・発行日

no.34, pp.6-9, 2015-09-30

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研究調査報告

著者

前田 尚子 Maeda Naoko

出版者

Graduate School of International Development. Nagoya University

雑誌

Forum of International Development Studies (ISSN:13413732)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.47-64, 2004-03

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It is frequently said that the Japanese people have not been able to establish positive relationships with other ethnic peoples while accepting the many differences that exist among peoples of different social and cultural backgrounds. On the basis of this view, a number of researchers have criticized Japan’s assimilative policy and the Japanese way of communicating, and have produced a brand of discourse that encourages individuals to know and respect the diversity between Japanese and other cultures.The intent of this paper is to critically examine, using the concept of Constructionism, the views of discourse dealing with heterogeneity. For that purpose, I examine how the concept of “the self”is argued within the discourse on heterogeneity, and how individuals’selves (realities) are constructed through the acceptance of this particular discussion. I will show that the current discourse on heterogeneity advises people to have such selfimages as to be themselves and to be conscious of their own characters, as well as to be relativistic and to respect others equally. These points of views on heterogeneity appear to be rationalized on the grounds that they attempt to harmonize these two specific types of self-image. In addition, I will point out the limitations of the current discourse on heterogeneity. The discussion itself cannot avoid the systemic way of thinking that allows individuals to pursue self-image to be themselves and conscious of their own characters while harmonizing the efforts to be relativistic and respectful of others equally,even though there is an assumption that people can attain the first of these self-images by themselves. The discussions concerning heterogeneity are in error since they include the assumption that individuals’complementary roles in their systems are a result of self-determination. Finally, I will describe the occurrence of two paradoxes that arise as a direct consequence of the inaccuracy of these assumptions. The more eagerly individuals pursue their authenticities by themselves, the more tightly they are bound to one of the complementary roles within their systems. Furthermore, the more strongly they emphasize the differences or boundaries between themselves and others, the more they fail to recognize that they themselves are the parties concerned in the construction of mutual selves(realities). As a final result, individuals develop an attitude called “the denial of coevalness”.

著者

木本 早紀 毛利 蔵人 長野 正道

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1989, pp.141-146, 2016-04

著者

山下 祐介 山口 恵子 蒔苗 伸郎

出版者

弘前大学人文学部

雑誌

人文社会論叢. 社会科学篇 (ISSN:13450255)

巻号頁・発行日

no.13, pp.189-218, 2005-02-28

著者

市川 慧

出版者

早稲田大学大学院社会科学研究科

雑誌

社学研論集 (ISSN:13480790)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.1-13, 2017-03-25

著者

宮永 孝

出版者

法政大学社会学部学会

雑誌

社会志林 = Hosei journal of sociology and social sciences (ISSN:13445952)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.230-170, 2000-09

著者

武田 周一郎 Takeda Syuichiro

出版者

筑波大学人文社会科学研究科歴史・人類学専攻歴史地理学研究室

雑誌

歴史地理学野外研究 (ISSN:09152504)

巻号頁・発行日

no.17, pp.96-130, 2016-03

著者

木村 元

出版者

東北ローレビュー編集委員会

雑誌

東北ローレビュー (ISSN:21884587)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.113-165, 2016-02-25

著者

木村 裕一

雑誌

学習院大学ドイツ文学会研究論集 (ISSN:18817351)

巻号頁・発行日

no.18, pp.85-100, 2014-03-01

著者

中島 亜紀子 白澤 麻弓 萩原 彩子 磯田 恭子 石野 麻衣子 吉田 未来 関戸 美音 三好 茂樹 河野 純大

出版者

筑波技術大学学術・社会貢献推進委員会

雑誌

筑波技術大学テクノレポート (ISSN:24354856)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.1-6, 2020-12

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新型コロナウイルス感染症の拡大防止対策として,2020 年度から全国の多くの大学等高等教 育機関でオンライン授業が導入されたことに伴い,聴覚障害学生の授業参加における合理的配慮のあり方や情報保障支援の方法に大きな変化が生じた。本学障害者高等教育研究支援センターでは,2020年度4月以降,全国の高等教育機関における聴覚障害学生支援の総合的相談窓口として,オ ンライン授業に関わる情報保障支援や支援体制についての相談に対応してきた。本稿では,2020年度 4 月から9月における,聴覚障害学生支援に関わる相談対応の状況,及び支援に関する新たなコンテンツをまとめ,発信に取り組んできた活動状況について報告する。

著者

吉田 未来 磯田 恭子 白澤 麻弓 萩原 彩子 中島 亜紀子 石野 麻衣子 関戸 美音 三好 茂樹 河野 純大

出版者

筑波技術大学学術・社会貢献推進委員会

雑誌

筑波技術大学テクノレポート (ISSN:24354856)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.29-35, 2020-12

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筑波技術大学に事務局を置く,日本聴覚障害学生高等教育支援ネットワーク(以下,PEPNet-Japan)では年に3回,運営委員会を開催している。2020年度,第1回目となる「第41回運営委員会」は新型コロナウイルス感染症感染拡大の影響で,オンライン会議での開催となり,情報保障も遠隔で行うこととなった。本稿ではこうした実践を元にオンライン会議実施時の情報保障事例について報告する。

著者

趙 星彪

出版者

Waseda University

巻号頁・発行日

2003-03

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制度:新 ; 文部省報告番号:甲1767号 ; 学位の種類:博士(工学) ; 授与年月日:2003/3/6 ; 早大学位記番号:新3530

著者

羽原 哲志 橋本 次雄 赤間 忠司 長田 英世

出版者

九州工業大学

雑誌

九州工業大学研究報告. 工学 = Bulletin of the Kyushu Institute of Technology. Science and technology (ISSN:04530357)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.83-90, 1967-03-01

著者

清水 聡

雑誌

玉川大学経営学部紀要

巻号頁・発行日

no.31, pp.17-31, 2020-03-20

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本稿は,1950 年代における極東情勢と欧州情勢に対するソ連外交の決定過程を取り上げる。1950 年,朝鮮半島において朝鮮戦争が勃発し,極東において「冷戦」は「熱戦」へと転化した。アメリカは朝鮮戦争に迅速に介入し,ソ連に対して攻勢を強めた。その上,西側連合国(米英仏)は,ソ連が西欧を攻撃するというシナリオを防ぐために西ドイツの再軍備を決定した。1950 年,西ドイツの再軍備問題は欧州防衛共同体(EDC)として計画された。 この時期,ソ連は西側連合国に対して中立を基礎にドイツを再統一することを目的としてスターリン・ノートを提案した。しかしながら西側連合国は,スターリン・ノートをEDC 条約の調印を妨げることを目的とした危険な提案と見なして拒否した。 アメリカがソ連に対する強硬な政策を採用したことに直面して,スターリンは極東情勢と欧州情勢のグローバルな連関を再考しなければならなくなった。スターリンは東西ドイツ間の境界線を危険な地帯として,防衛することを東ドイツ指導部に命令した。朝鮮戦争とスターリン・ノートの失敗は冷戦に強い衝撃を与えた。 冷戦史研究に取り組む研究者にとって,極東情勢と欧州情勢とのグローバルな連関は,重要な主題であり,この研究モデルは冷戦の真相を解き明かす可能性を秘めている。

著者

堀江 珠喜

出版者

大阪府立大学女性学センター

雑誌

女性学講演会 (ISSN:18821162)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.1-15, 2016-03

著者

内山 美樹子

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要. 文学・芸術学編 = Bulletin of the Graduate Division of Literature of Waseda University. Literature, arts (ISSN:09148493)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.85-107, 1992

著者

酒寄 淳史 中田 朋子 奥村 博之 林 信太郎

出版者

金沢大学日本海域研究所 = The Japan Sea Research Institute Kanazawa University Kakuma-machi, Kanazawa, Japan

雑誌

日本海域研究所報告 = Bulletin of the Japan Sea Research Institute, Kanazawa University (ISSN:0287623X)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.117-124, 2004-03-04

著者

宮本 花恵

巻号頁・発行日

2019-03-25

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北海道大学. 博士(文学)

著者

田淵 五十生 大宰府西小学校国際交流委員会

出版者

奈良教育大学教育研究所

雑誌

奈良教育大学教育研究所紀要 (ISSN:13404415)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.13-25, 1991-03-01

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太宰府西小学校と百済国民学校は児童の相互訪問を組み込んだ姉妹校交流を開始した。この試みは、新しいタイプの国際理解教育であり、他の教育現場のモデルになりうる実践である。学校、PTA、行政、地域が一体となって日韓相互理解に貢献しており、小学校段階においても、このような人間と人間の直接交流が求められている。

著者

藤本 明菜 是永 かな子

出版者

高知大学教育学部

雑誌

高知大学教育学部研究報告 (ISSN:1346938X)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.83-91, 2009-03-16