著者

近藤 純 両角 光男 本間 里見 坂本 和夫

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.475-476, 2002-06-30

被引用文献数

1

著者

広瀬 幹規 渡部 広一 河岡 司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. TL, 思考と言語 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.710, pp.109-116, 2002-03-07

被引用文献数

11

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コンピュータに人間のような知的な判断を行わせるためには,概念ベースおよび概念間の関連性評価の質の向上が必要不可欠である.本論文では概念ベースの属性の重みを,概念間ルールを用いた属性の信頼性判断と属性としての出現頻度を利用して決定する手法を提案している.また,重みの再付与により概念ベース内の不適切な属性の削除も行う.最後に,概念間の関連の深さを定量化する関連度を用いた実験の結果によって,提案方式で構築した概念ベースの有効性を示した.

著者

石川 健治 大沼 保昭

出版者

日本評論社

雑誌

法学セミナー (ISSN:04393295)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.56-64, 2009-02

著者

石川 健治

出版者

有斐閣

雑誌

法学教室 (ISSN:03892220)

巻号頁・発行日

no.346, pp.7-15, 2009-07

著者

石川 健治

出版者

有斐閣

雑誌

法学教室 (ISSN:03892220)

巻号頁・発行日

no.344, pp.40-44, 2009-05

著者

石川 健治

出版者

有斐閣

雑誌

法学教室 (ISSN:03892220)

巻号頁・発行日

no.343, pp.35-44, 2009-04

著者

浅野 純一郎

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.67, no.557, pp.257-264, 2002

被引用文献数

7 2

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This study aims to clarify the actual condition of big shopping stores' closing and the tendency of its uses after the closing by the research for 68 cities of Hokuriku-Koshin-Etsu area. The phenomenon of big stores' closing has increased since 1993 and have been observed in all prefectures. Because the depression is prolonged and finding the next commercial users is difficult, municipalities have positively participated in the uses planning after the closing since 1994 and uses have been diversified. Closing buildings or sites, which are located in important places, are thought much of in the central area revitalizing planning.

著者

平田 健治

出版者

有斐閣

雑誌

民商法雑誌 (ISSN:13425056)

巻号頁・発行日

vol.131, no.4, pp.651-679, 2005-01

著者

高橋 洋明

出版者

有斐閣

雑誌

ジュリスト (ISSN:04480791)

巻号頁・発行日

no.1329, pp.59-64, 2007-03-01

著者

田辺 良則 高井 利憲 高橋 孝一

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1_2-1_44, 2005-01-26 (Released:2008-09-09)

被引用文献数

1

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モデル検査技法は,仕様に対する設計の妥当性検証への適用において,近年大きな成功をおさめている.この技法の適用範囲をさらに広げるためには,状態数爆発問題を解決することが必要である.この問題を解決する方法として注目されている抽象化技法,およびそれを実装したツールを紹介する.

著者

岩坪 健

出版者

神戸親和女子大学

雑誌

親和國文 (ISSN:02879352)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.16-55, 2003-12-01

著者

神吉 博 高山 崇

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

関西支部講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2005, no.80, pp."6-33"-"6-34", 2005-03-18

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This paper describes a mechanical energy recovery system with flywheel and CVT. In recent years, greenhouse effect is brought to international attention, which is closely related to cars. Improvement of the car which discharges greenhouse gas is desired. And so, in order to achieve hybrid vehicle we studied energy recovery system, which used the flywheel and CVT. We studied the effectiveness of energy recovery experiment using a real vehicle, but it's energy efficiency was smaller than assumed one. In this study, in order to achieve the efficiency improvement, we clear up the cause of low efficiency. Especially to examination Flywheel Energy Recovery System only, we built the testing system. By the experiment we revealed the characteristic of system and the problem of CVT.

著者

武田 弘輝 藤田 勝久 宮崎 長生 植野 祝

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

関西支部講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2005, no.80, pp."6-27"-"6-28", 2005-03-18

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This paper proposes a estimation method of dynamic forces between 4 wheels and road using strain information of steering nuckle. First, we propose a vehicle-tyre model. It contains nonlinear caracteristics of tyre by Magic Formula function. In addition, we design multi-body dynamics suspension model. And we conduct the coupled simulation to obtain the boundary condition of steering nuckle. Then, in order to decide the optimum positions of strain sensors to estimate the forces, FEM simulations are conducted.

著者

藤井 美沙 大井 尚行 高橋 浩伸

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会研究報告. 九州支部. 2, 環境系

巻号頁・発行日

no.47, pp.41-44, 2008-03-01

著者

平田 愛 繁桝 博昭 松嵜 直幸 北崎 充晃

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MVE, マルチメディア・仮想環境基礎 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.234, pp.67-71, 2006-09-05

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聴覚性ダブルフラッシュ錯視とは,1回の視覚フラッシュと同時に複数回の破裂音を提示すると,視覚フラッシュが複数回に知覚される現象である(Shams,et al,2000).この視覚刺激を左右に2つ同時提示し,音源位置を変化させたところ,視・聴覚刺激の定位が同じ場合にダブルフラッシュ効果が増大した.また,聴覚刺激の代わりに触覚刺激(指への振動)を与えたところ,同様の効果が得られた.したがって,共通した空間に視覚,聴覚,触覚を複合的に提示することで,時空間知覚を操作することが可能であることが示された.

著者

高坂 拓司 川上 博 上田 哲史

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NLP, 非線形問題

巻号頁・発行日

vol.96, no.72, pp.27-32, 1996-05-24

被引用文献数

2

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リズムを持つ生物の協調・協同動作は広く同期現象と呼ばれ, 身の回りに見られる興味ある非線形現象の1つである. たとえば, 合唱するコオロギやホタルの集団発光などの同期現象は良く知られている. われわれは, 2つの方形波発振器を用い, フォトダイオードとフォトトランジスタを組み合わせたフォトカップラーで相互結合した電子回路を構成し, ホタルの同期現象を模擬した. 2個の回路を接続した場合, 発光のリズムで同相で同期するホタル及び逆相で同期するホタルができる. そこで, 位相平面図を用いたPoincare写像を利用し, 発光のリズムが同相や逆相で同期することを導いた.

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.165-168, 2010 (Released:2010-06-01)

参考文献数

2

著者

高橋 和之 岩沢 雄司 早川 眞一郎

出版者

有斐閣

雑誌

ジュリスト (ISSN:04480791)

巻号頁・発行日

no.1366, pp.44-76, 2008-11-01

著者

谷川 喜美江

出版者

千葉商科大学

雑誌

千葉商大論叢 (ISSN:03854558)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.73-86, 2007-12

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我が国の現行固定資産の法定耐用年数は,昭和26年改正を基礎として規定されている。しかし,昭和26年改正時は高度のインフレと混沌とした経済背景を根拠に,費用の期間配分という会計における減価償却の目的達成のために投下資本回収期間を法定することで,公平・公正を担保しなければならず,固定資産の法定耐用年数は問題を抱えていても,精緻な区分を設けることが要求されていた。つまり,固定資産の法定耐用年数は,固定資産の耐用年数の正確な測定というより,公平・公正を担保するために設けられたものである。しかし,現在,我が国企業は国際化の進展と技術革新の進歩が著しく,国際競争力を確保しなければならない状況にあり,このためには企業の経済的側面から経営断上の要求に基づく投下資本回収期間として,固定資産の耐用年数を決定することが求められる。そこで,公平・公正を確保した固定資産の耐用年数を決定することが可能であるか否かTKC指標を検討したが,公平・公正が担保されているとは言えず,他の団体から公表されている経営指標でも同様の問題を抱えていることから,経営指標に基づく固定資産の耐用年数の決定は困難であることが示された。したがって,経済的な側面から経営判断上の要求に基づく固定資産の耐用年数を企業が自由に決定することが許される制度確立のため何らかの方策を検討しなければならないことからフランスの制度を整理したところ,フランスでは固定資産の償却率は,フランスでの商慣行に基づき,司法の場での争いを経ながら定められた償却率が適用されており,かつ,第二次世界大戦後の経済復興,その後の企業の国際競争力確保のための政策が減価償却制度に取り入れられてきたもので,さらに,償却率の20%の間において企業が自由に決定することも容認され,減価償却費計上に関して企業裁量の余地が与えられている。これは,我が国の詳細に規定されている固定資産の法定耐用年数から求められる償却率とは対照的な制度である。このように,フランスの固定資産の償却率は,企業の国際競争力確保と経済的な側面から経営判断上の要求に基づき決定されており,また,商慣行に基づく償却率は企業と課税庁との間で争いが生じた場合には,その判断を司法に委ね,決定されてきたものである。この経緯は,国際化が進む我が国で固定資産の法定耐用年数を抜本的に改革する際には参考となる。現行の我が国固定資産の法定耐用年数が,戦後の混沌とした中で必要に迫られ規定された詳細な区分を設けたまま適用され続けているという事実は,企業,すなわち納税者に経済的側面から経営判断上の要求に基づく投下資本回収期間を決定するという裁量の余地を奪ったばかりではなく,納税者が課税庁と争うことさえ許されないという非常に硬直的な制度となっている。また,我が国税法では減価償却費の損金の額への算入のためには,損金経理要件が要求されていることから,会計上の減価償却費の計上も税法に従うところがある。そこで,経済復興,国際競争力の観点から減価償却制度が定められているフランスを参考として,我が国の固定資産の耐用年数を,経済的側面からの経営判断上の要求に基づく投下資本回収期間と合致させるためには,投下資本回収期間を最もよく知り得る企業にこれを決定する自由を与えなければならず,このためには,現行の詳細な固定資産の法定耐用年数を廃止することが行われなければならない。しかしながら,企業の自由裁量に任せると,減価償却制度の公平・公正を阻害し,租税回避行為と課税実務の煩雑さが懸念されることから,大きな区分を設けて固定資産の法定耐用年数を定めるとともに,フランスの減価償却制度のごとくその範囲に弾力性を持たせることが必要となる。その上で,フランスに比すと相当遅れた制度であることを感じるが,固定資産の耐用年数決定に関する納税者と課税庁のそれぞれの主張に基づく争いは,司法判断に委ねることで解決して行くことがなされなければならないのである。

著者

中島 徹

出版者

日本評論社

雑誌

法学セミナ- (ISSN:04393295)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.26-31, 2002-06