著者

中西 竜也 森本 一夫 黒岩 高

出版者

東京大学東洋文化研究所

雑誌

東洋文化研究所紀要 (ISSN:05638089)

巻号頁・発行日

vol.162, pp.55-120, 2012-12-20

---

本论文是以中国河南省开封及其近郊朱仙镇所留存的两块阿文碑记来进行讨论的。这两块阿文碑记, 除了有关建立碑记经过的记述和若干文字有不同之外, 基本上是相同的。该碑记列举了13件伊斯兰教礼法的教条, 称这些都是中国古来的《古行》, 并且又列举了27种阿语和波斯语文献, 称这些证明13件古行教条的正统性。也就是说其内容反映了所谓《古行》和《新行》的论争。而这个论争据说在常志美(1610-1670)和舍起灵(1638-1710)改革中国古来伊斯兰教礼法的时候就已经开始了。在此我们提出了开封朱仙镇阿文碑记的阿文原文和日文翻译, 来阐明其来历和历史意义, 又查明其中所列举的27种阿语和波斯语文献是什么, 并且考察所列举的文献代表着什么意涵。我们首先讨论两块阿文碑记的形成年代, 并且论证其草稿在17, 18世纪之交就已形成了, 然后指出其内容反映了《古行》和《新行》最初期的论争情况。又指出这两块阿文碑记, 包含着若干有关《古行》和《新行》论争的新信息。其次, 我们确认了开封朱仙镇阿文碑记所列举的27种阿语和波斯语文献, 大概是中亚及南亚拥有权威的哈乃斐派法学文献。这个事实意味着, 中国的穆斯林跟中亚和南亚的穆斯林有关连性。再者, 我们指出, 27种阿语和波斯语文献, 分别支持13件古行教条的一部分, 而且其中有的文献包含关于某个教条跟别的文献不一致的描述。这个事实可能说明了, 古行支持者不是被动地沿袭来自伊斯兰世界核心地域有权威的文献, 而是主动地选择利用那个文献的说法。在本论文里, 我们通过了分析开封朱仙镇阿文碑记, 可以进一步理解前近代中国穆斯林宗教实践的细节和知识水平的实际情形, 从而可以奠定探讨伊斯兰教特殊性的基础。

著者

古市 太郎

出版者

早稲田大学大学院 社会科学研究科

雑誌

社学研論集 (ISSN:13480790)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.33-47, 2005-09-15

---

論文

著者

竹内 麻子

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要. 第1分冊, 哲学 東洋哲学 心理学 社会学 教育学 (ISSN:13417517)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.71-83, 2012-02-26

著者

佐藤 学

出版者

東京大学大学院教育学研究科附属学校教育高度化センター

雑誌

年報

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.7-13, 2012-03-31

---

学校教育高度化センター主催シンポジウム 社会に生きる学力形成をめざしたカリキュラム・イノベーション : 理念と方向性

著者

科学技術政策研究所 科学技術基盤調査研究室

出版者

科学技術政策研究所 科学技術基盤調査研究室

巻号頁・発行日

2012-08-09 (Released:2012-08-09)

---

「科学技術指標」は、我が国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき、体系的に把握 するための基礎資料であり、科学技術活動を「研究開発費」、「研究開発人材」、「高等教育」、「研究開発のアウトプット」、「科学技術とイノベーション」の5つのカテゴリーに分類し、関連する多数の指標で我が国の状況を表している。今回の「科学技術指標2012」では、各国の研究開発費の負担部門から使用部門への資金の流れの図や日本の研究者のうちの博士号取得者の割合といった指標を追加し、充実を図った。 今回の「科学技術指標2012」では、昨年版と比較して様々な指標で変化が見られた。日本の研 究開発費総額は、2008、2009年度に引き続き、2010年度も減少している。日本の研究者数の伸びは近年、停滞しており、また、研究者の新規採用者数については、2010、2011年と連続して減少している。なお、大学院博士課程入学者数は、2002年をピークに減少傾向が続いている。 一方、日本の論文数(2009-2011年の平均)を見ると、「世界の論文の生産への関与度(整数カウ ント法)」では、日本は世界第5位であり、日本の被引用数の高いTop10%補正論文数(2009-2011年の平均)を見ると、「世界のインパクトの高い論文の生産への関与度(整数カウント法)」では、日本は世界第7位である。

著者

高村 峰生

出版者

ストラータ同人会

雑誌

Strata

巻号頁・発行日

vol.19, pp.115-129, 2005-12-24

著者

折尾 彰吾 上田 浩 上原 哲太郎 津田 侑

雑誌

コンピュータセキュリティシンポジウム

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.262-269, 2012-10-31

---

コンピュータセキュリティシンポジウム 2012 (Computer Security Symposium 2012, CSS 2012) : 2012年10月30日(火)-11月1日(木) : くにびきメッセ (島根県立産業交流会館)

著者

兜 真徳

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:08272997)

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.123-141, 2004-04-20

---

この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

中川 與之助

出版者

京都帝國大學經濟學會

雑誌

經濟論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.47-60, 1938-01-01

著者

秀島 栄三 岡田 憲夫 渥美 公秀 新目 真紀 伊藤 孝行 梶谷 義雄 神田 幸治 ショウ ラジブ 多々納 裕一 廣瀬 康之 松田 曜子 矢守 克也

雑誌

被災地域の取り組みの状況を海外に正確に伝えるウェブサイトの運用と効果検証

巻号頁・発行日

2012-06-30

---

付録(別ファイル): ページビュー記録 "20111001-20111031.pdf" - "20120301-20120331.pdf" 計6ファイル.

著者

本田 宏

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.394-337, 2003-04-22

著者

浜口 宏夫

出版者

東京大学理学部

雑誌

東京大学理学部廣報

巻号頁・発行日

vol.14, no.5, pp.2-3, 1983-01

著者

小野上 真也

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稻田法學 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.85, no.4, pp.137-146, 2010-06-25

著者

京都大学図書館機構将来構想企画検討会

出版者

京都大学附属図書館研究開発室

巻号頁・発行日

pp.1-148, 2008-03-31

---

I.京都大学の図書館をめぐる課題と将来構想策定の必要性 II.京都大学図書館機構のミッションと将来構想 III.組織と人材のこれから IV.これからの図書館サービス V.図書館資源の整備 VI.電子ジャーナルを中心とした学術雑誌の収集と提供 VII.京都大学における電子情報資源を中心としたサービスの将来構想

著者

和達 三樹

出版者

東京大学理学部

雑誌

東京大学理学部廣報

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.17-19, 1990-06

著者

岡本 健

巻号頁・発行日

2009-05-29

---

日本では、1990年代前半ごろからアニメを観光動機とした旅行行動であるアニメ聖地巡礼が行われ始め、近年ではアニメ聖地巡礼を契機として、地元住民と巡礼者が共同でまちづくりに取り組む事例も見られ始めた。これは、情報技術の発展が旅行者行動に影響を与え、従来型の観光客とは異なる行動を誘発している事例と見ることができよう。本発表では、埼玉県鷲宮町の事例(アニメ「らき☆すた」の聖地とされている。)からアニメ聖地巡礼者の情報環境に着目し、前後を含めたアニメ聖地巡礼行動で、どのような情報収集および情報発信を行っているかを整理する。

著者

加茂 利男 水口 憲人 野田 昌吾

出版者

立命館大学政策科学会

雑誌

政策科学 = 政策科学 (ISSN:09194851)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.265-298, 2015-03

著者

谷本 晃久

出版者

北海道大学大学院文学研究科北方研究教育センター

雑誌

北方人文研究 (ISSN:1882773X)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.95-109, 2018-03-31

---

近世・近代移行期に札幌市中心部にみられたアイヌ集落の地理的付置については、従来ふたつの見解があり、判然としなかった。本稿ではこの問題につき、おもに開拓使の公文書を用いた検討をおこなった。その結果、1965年に山田秀三の唱えた見解に、より妥当性があることを考察した。 また、1935年に高倉新一郎の記した見解を支持する大きな根拠となっていた「偕楽園図」所載の「土人家」については、1879年に札幌を視察した香港総督ヘンネッシー卿(Sir John Pope HENNESSY)の要望に応じて札幌郡対雁村の樺太アイヌをして急遽作成せしめられた復元家屋であったことを実証した。 その背景には、札幌中心部のアイヌ集落が開拓政策の進展に伴い移転を強いられた経緯があったこと、ならびに対ロシア政策に伴い札幌近郊に樺太アイヌが移住させられていた経緯があったことを指摘した。くわえて、復元家屋設置の経緯は、ヨーロッパ人による当該集落墓地盗掘の動機と同様、当時欧米人がアイヌに向けていた関心がその背景にあった点も指摘した。

著者

小内 純子

出版者

北海道大学大学院教育学研究院教育社会学研究室

雑誌

「調査と社会理論」研究報告書

巻号頁・発行日

vol.31, pp.71-82, 2014-03-31

著者

千葉 浩之

巻号頁・発行日

2019-12-17