著者

草野江里加 石山貴章

出版者

就実大学大学院教育学研究科

雑誌

就実大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:24320315)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.3-23, 2016-03-31

著者

長谷川 元洋

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.29-32, 2013-01

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2011年3月の福島第一原発の事故により,約900PBq(国際原子力指標尺度評価によって換算)の放射性物質が大気中に放出されたと推定されている(東京電力株式会社2012)。この放射性物質は,人体へ直接的に影響するのに加え,農業,畜産業,漁業を通した食品にまでその影響が拡大している。事故の起きた福島県は約70%が森林に覆われており,林産物をはじめ,森林生態系に住む各種の野生生物への放射性物質の影響が懸念されている。森林生態系では,落葉層及び土壌には高濃度の放射性物質が蓄積している事が明らかになり(農林水産省平成23年12月27日プレスリリース),落葉属及び土壌中にすむ菌食,デトリタス食(落葉落枝,腐植などを摂食する),土壌食の生物やそれを捕食するほ乳動物などへの影響が重要視される。本稿では,チェルノブイリ原発事故時における放射性物質の土壌動物への影響の知見を概観し,2011年8月よりはじめた,福島原発事故の森林に生息するミミズへの影響に関しての調査内容について報告する。

著者

片瀬 拓弥

出版者

清泉女学院短期大学

雑誌

清泉女学院短期大学研究紀要 = Bulletin of Seisen Jogakuin College (ISSN:02896761)

巻号頁・発行日

no.34, pp.1-10, 2015

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本研究は、インターンシップ実習生の自己評価表をもとにテキストマイニング分析を行い、次の2点を明らかにした。(1) 実習生が体験した業務内容について、実習先の産業分類ごと統計的に差異があることを明らかにした。さらに分析結果を活用して、インターンシップ用Realistic Job Preview (RJP)指標を試作した。(2) インターンシップ実施時期による実習生の意識の差異を分析した結果、1年春休みの実習生は、1年夏休みの実習生よりも、より「就職」を意識していることを明らかにした。

著者

大木 俊英

出版者

白鴎大学

雑誌

白鴎大学論集 (ISSN:09137661)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.193-216, 2015-03

著者

馬渡 徹 越野 督央 森下 清文 渡辺 敦 一宮 康乗 安倍 十三夫 村上 弦

出版者

特定非営利活動法人日本呼吸器外科学会

雑誌

日本呼吸器外科学会雑誌 = The journal of the Japanese Association for Chest Surgery (ISSN:09190945)

巻号頁・発行日

vol.14, no.5, pp.591-601, 2000-07-15

参考文献数

17

被引用文献数

2

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しばしば認められる異常分葉肺の血管・気管支を詳細に観察し, 肺切除に有用と思われる知見を得た.対象は正常解剖体の肺右202体, 左211体から見出した右35体 (17 .3%) および左27体 (12.8%) の異常分葉肺である.頻度の高い異常裂は, 右下葉上部にほぼ水平に走行する右副後葉型 (右PPL型: 25体)と, 左上葉の前方縦隔側から後上方に走行する左上前型 (LUAF型: 22体) の2型であった.右PPL型の異常裂がS<SUP>6</SUP>の下縁に, またLUAF型の異常裂が上大区と舌区の境界に一致するのは, それぞれ約90%, 60%だった.右PPL型では一般肺に比してB<SUP>7</SUP>とB<SUP>8</SUP>, B<SUP>*</SUP>との共同幹形成が多く, A<SUP>6</SUP>は1本で分岐しやすく, V<SUP>6</SUP>は2本で還流するものが多かった.また, 上葉とS<SUP>6</SUP>の間に異常血管を高頻度に認めた.LUAF型では一般肺に比して舌区動脈が葉間より一本で分岐するものが多く, 舌区静脈ではV<SUP>5</SUP>が下肺静脈に注ぐものを多く認めた.異常分葉肺の肺切除では, 上記のような一般肺と異なる所見を考慮し, 周到な気管支と血管の観察, 処置を要する.

著者

潮木 守一

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.83, pp.5-22, 2008-12-15

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Yano and Hamanaka have analyzed recent trends in the ratio of advancement to higher education in Japan, and concluded that the increased financial burden on households has been a blocking factor in recent years. They argue that a public policy for reducing the financial burden is needed, and that if such a policy is implemented, it will lead to increased advancement to higher education. As methodology they adopt a time-series multi regression of Japan as a single unit, using several economic variables such as starting salary of high school graduates, household income, unemployment rate and tuition fees. In this paper, the author uses a similar time-series multi regression, but broken down into 47 prefectures, and with the addition of variables describing the educational system such as student capacity in metropolitan areas and in local prefectures. From this analysis, the author finds that economic factors do not have a significant effect on the advancement ratio, and that educational system variables have a greater influence in determining the advancement ratio. In contrast to Yano and Hamanaka, the author argues that the negative attitude toward advancement to higher education in recent years lies not outside of the educational system, but rather inside of the system of higher education. Curricular innovation to provide more relevant content is the key to attracting more students to higher education. In an age where more than 50% of youngsters advance to higher education, enriching teaching content is a more important task than providing financial support. Researchers on higher education should pay greater attention to the educational system itself rather than factors outside of the system.

著者

田中 幹子 鄭 寅瓏 タナカ ミキコ [ゼン インロン] Mikiko Tanaka Yinlong Zheng

出版者

札幌大学文化学部

雑誌

比較文化論叢 = Journal of comparative cultures : 札幌大学文化学部紀要 (ISSN:13466844)

巻号頁・発行日

no.32, pp.39-55, 2016-03

著者

辻川 敦

出版者

尼崎市立地域研究史料館

雑誌

地域史研究 : 尼崎市史研究紀要 (ISSN:09108661)

巻号頁・発行日

vol.112, pp.142-178, 2012-09-30

著者

大久保 利謙

出版者

立教大学

雑誌

史苑 (ISSN:03869318)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.67-92, 1966-01

著者

大島 真生

出版者

ワック

雑誌

Will : マンスリーウイル

巻号頁・発行日

no.124, pp.92-101, 2015-04

出版者

小学館

雑誌

Sapio = サピオ

巻号頁・発行日

vol.27, no.6, pp.100-102, 2015-06

著者

WOFF EM

雑誌

Nature Clin Pract Urol

巻号頁・発行日

vol.2, pp.502-510, 2005

被引用文献数

1 95

著者

栃原 きみえ 斉藤 一枝 水口 綾子 池田 恵子

出版者

名古屋女子大学

雑誌

名古屋女子大学紀要 (ISSN:02867397)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.1-12, 1979-03-15

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被服の着装効果と人の個性との関係を明らかにするために,個性の要素の1つである顔の形態的因子を研究対象とし,本学学生222名を被験者として,1/2大の写真を用いて各部位の計測をした.1.眉,目,鼻,口の長径,幅径,角度 眉,目,鼻,口の各部位の長径,幅径および角度を計測し,最大,最小,平均,標準偏差を求めた.2.眉,目の長径,幅径,角度の左右差と出現率 顔の因子の左右アンバランスは個性の研究に必要と考え,眉長,眉幅,眼裂長,眼開大径および眉頭を基点とする眉尻の角度,眼頭を基点とする眼裂の角度の左右差について検討したが,左右同径,および同角度は極めて少なく,各項目ともに約80〜90%の者に左右差が認められ,高い出現率であった.3.眉,目,鼻,口の相関係数 眉,目,鼻,口の長径,幅径,角度の120項目について相関係数を求めたところ,41項目が有意であった.その中で眉長,眉幅,眉角度,眼裂長,眼開大径のおのおの右と左間の相関係数が特に高い傾向を示した.そこで類型化のための資料には,左右のいずれか一方でよいと判断し,本研究では右を用いることにした.4.眉,目の類型化 4-1 眉,目の長径,幅径による類型化と出現率 本研究を進めるにあたって,先ず顔の因子の類型化が必要と考え,今回は眉と目を取り上げ,長径,幅径の標準偏差±3σを用いて5段階に分け,両者の組み合わせによって類型化を試み出現率を求めた. 4-2 眉,目の角度による類型化と出現率 眉長と眉角度および眼裂長と眼角度の各標準偏差を用いて類型化を試みたが,上り眉は52.7%と過半数を占め,下り眉は31.1%また0度つまり眉頭と眉尻が水平線上にある眉は16.2%であった. 目の場合,上り目の出現率は97.7%と圧倒的に高く,下り目は0.5%,0度は1.8%と低い傾向であった. 4-3 眉の特殊型 眉の形には俗にいう三日月型,への字型などがあるが,これらの形態と個性との関係を追求するために類型化を試みたが,全体の中での出現率は三日月型が22.5%,への字型が14.0%であった. 4-4 一重まぶた,二重まぶたの例 目の形態には俗にいう一重まぶた,二重まぶたがあるが,出現率は一重まぶたが55.4%二重まぶたが33.0%,また左右のいずれか一方が一重まぶた,または二重まぶたのいわゆる左右アンバランスの目は10.8%であった.以上のように一重まぶたの者が圧倒的に多かったのは,東洋人種である日本人の特徴を裏付けているものといえよう. 7-5 眉,目の位置に関する類型化 左右の眉頭間および眼頭間の各標準偏差を用いて5段階の類型化を,また眉の下縁と目の上縁間の標準偏差を用いて眉,目間の類型化を試み,眉と目の位置に関する形態を把握した.以上,眉,目,鼻,口の長径,幅径,角度を数値として確認し,また眉,目について類型化を試みたが,続けて鼻,口の類型化を試みたいと考えている.今後これらの資料をもとにして個性との関係を追求し,更に被服との関係についても明らかにしてゆきたいと考えている.終りに本研究の資料収集に御協力くださった高梨亨子講師,また被験者として御協力くださった服飾専攻の学生諸姉に,深甚の謝意を表します.

著者

冨貴島 明

出版者

城西大学

雑誌

城西経済学会誌 (ISSN:02872072)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.47-119, 2005-06-30

著者

畠山 衛

出版者

国際基督教大学 日本語教育研究センター

雑誌

ICU日本語教育研究 = ICU Studies in Japanese Language Education (ISSN:18800122)

巻号頁・発行日

no.8, pp.3-17, 2012-03-31

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原因・理由を表す接続助詞「から」「ので」は多くの場合、置換可能である(前田2000、小西2010)。しかし、例えば授業を休んだ理由を聞かれた学生が「頭が痛かったから休みました」と言うと欠席の正当性を主張するように聞こえ、学習者が意図せずに語用論的誤用(Thomas, 1983)を産出することにつながってしまう危険性があるため、両者の使い分けは日本語学習者にとって重要な学習項目と言える。 先行研究に見られた依頼や誘いに対する断りに加え、提案に対する断り、指示、助言、報告などの言語行為における使い分けについて、日本語学習者(34 名)と日本語母語話者(46名)に対して二者択一のアンケートを実施し、一部の学習者(14 名)に対して聞き取り調査を行った。その結果、母語話者の選択は高い収束を示す項目もあったのに対し、学習者はほとんどの場合において母語話者の多数派と同じ選択をする傾向があるものの、母語話者に比べて収束度が低い傾向があった。さらに、「から」の習得が「ので」の習得に先行する可能性が示唆された。学習者は話す相手や場面によって求められる丁寧さ、前接形式などをもとに使い分けを判断していた。母語話者のほとんどが「ので」を選択したような改まり度の高い場面での依頼、詫び、依頼に対する断り、誘いに対する断りなどで、特に文末に言い切らない「ので」の使用の促進が望まれる。

著者

荒井 朝江

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.104, no.1289, pp.20-21, 1989-09-20

著者

藤本 文雄

出版者

大正大学

雑誌

天台学報 (ISSN:02876310)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.57-61, 1987

著者

西尾 和美

出版者

ノートルダム清心女子大学

雑誌

ノートルダム清心女子大学紀要. 外国語・外国文学編, 文化学編, 日本語・日本文学編 = Notre Dame Seishin University kiyo (ISSN:21875022)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.112-97, 2016

著者

成田 龍一

出版者

日本古書通信社

雑誌

日本古書通信 (ISSN:03875938)

巻号頁・発行日

vol.80, no.8, pp.8-9, 2015-08

著者

山本 一

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.58, no.8, pp.76-79, 2009-08-10