著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1943年03月02日, 1943-03-02

著者

山田 弘之 加藤 昭彦 石永 一

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.103, no.1, pp.13-18, 2000-01-20 (Released:2008-03-19)

参考文献数

10

被引用文献数

4 5

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目的:早期癌を発見するのが目的の一つである人間ドックにおいて,甲状腺癌発見を目的とした超音波検査の導入が普及してきている.この導入がもたらした結果と当院で発見された甲状腺癌の詳細を検討し,その意義を考察した.対象:1989年から1998年までの10年間に,山田赤十字病院の検診センターで施行した人間ドックにおいて発見された甲状腺結節性病変のうち,手術によって癌であることが確認された78例と,同期間に当科において手術を行ったそれ以外の甲状線癌287例と対象とした.また,ドックによって発見され手術を行った良性疾患26例も検討対象に含めた.方法:ドック群と対象群287例において,手術時年齢,TN分類(なかでもT1とT4について),遠隔転移の有無,性比を比較した.結果:ドック群には44歳以下の症例が24例30.8%含まれ,対象群の60例20.9%に比して高率であった.また,ドック群には微小癌が41例52.6%含まれており,対象群の100例34.8%に比して高率であった.逆にドック群には気管食道など周囲臓器に浸潤した症例が1例1.3%に過ぎず,対象群の21例7.3%に比して低率であった.一方で,ドック群にも遠隔転移を認めた症例が1例あり,対象群の3例1.0%とほぼ同率であった.なお,ドック群には22例28.2%の男性症例が含まれ,対象群の28例9.8%に比して高率であった.結論:ドックで発見される甲状腺癌には若年者が多く,また微小癌が多い一方で,周囲組織特に気管食道などへの浸潤例が少なかったことから,ドック群には予後良好な症例が多いと考えてよい,微小癌の良好な予後を考えると,ドックによって不急の微小癌手術が増えていること,更にドックによって結果的に不要であつた良性疾患手術があったことから,穿刺吸引細胞診など精査の対象とすべき症例を嚴選することが頭頸部外科医に求められる.

著者

鷲田 清一

出版者

大阪大学大学院文学研究科臨床哲学研究室

雑誌

臨床哲学 (ISSN:13499904)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.77-82, 2000-03-15

著者

吉川 宏

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5-6, pp.849-877, 1990-09-17

著者

加藤 真司 桑沢 保夫 石井 儀光 樋野 公宏 橋本 剛 池田 今日子

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.39-44, 2012 (Released:2013-04-16)

参考文献数

11

被引用文献数

3 4

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集合住宅における緑のカーテンによる夏季の室内の温熱環境改善効果を明らかにするため,独立行政法人都市再生機構が所有する集合住宅を使用して,様々な条件設定をした複数の住戸の室内温熱環境改善効果を比較測定したものである。比較条件は,緑のカーテンの設置量の違いと,代替手法である簾との比較である。室内温熱環境の実測の結果,緑のカーテンによる室温の低下が確認できたとともに,簾よりもより大きな室温低下傾向が確認できた。また,この結果をもとに緑のカーテンの節電効果を算定した。さらに,戸窓の開放時においては,通風性と日射遮蔽性を併せ持つ緑のカーテンの特徴から,体感温度においても簾と比べて緑のカーテンの有利性が確認できた。

著者

山本 郁男 井本 真澄 岩井 勝正

出版者

九州保健福祉大学

雑誌

九州保健福祉大学研究紀要 (ISSN:13455451)

巻号頁・発行日

no.5, pp.241-245, 2004-03

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This paper deals with Cannabis which was produced in Hyuga (Miyazaki Prefecture). Although Cannabis, so called Marijuana, has been prohibited as one of abused drugs by Japanese Government in the present time, it was widely used as fiber materials until now. We examined the historical status, production, circumstances, and product materials for Cannabis fiber in Hyuga. As result, it was found that Hyuga areas also produced Cannabis fiber as famous economical goods through Edo. Meiji, Taisho and the middle of Showa periods in all districts of north Miyazaki, especially at Takachiho, Gokase and Hinokage. However, after World War II, only a few farmers in Hyuga cultivated until about fifty years ago these plants under the permission of Japanese Government according to Cannabis control low.

著者

塹江 清志 早川 清一

出版者

仁愛大学

雑誌

仁愛大学研究紀要 (ISSN:13477765)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.15-23, 2006-03-31

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本論文の目的は,1853年のペリー来航の意味について考察することである.ペリー来航の目的は,世界経営者層の太平洋制圧作戦のための日本植民地化であると結論された.

著者

水野 翔彦

出版者

追手門学院大学

雑誌

Musa : 博物館学芸員課程年報 (ISSN:13470574)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.1-5, 2014-03-25

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国立国会図書館 / 電子図書館 / デジタルアーカイブ / デジタル化

著者

谷口 正哲

出版者

日本静脈経腸栄養学会

雑誌

静脈経腸栄養 (ISSN:13444980)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.648-650, 2011 (Released:2011-04-20)

著者

本間 恵美 平光 美津子 尾木 千恵美 鷲見 孝子 黒木 智奈美 遠藤 仁子 中村 年子

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子短期大学紀要 (ISSN:02863170)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.9-17, 1995-03-31

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(1)対象学生は,自宅通学者が80%近くを占め,通学時間は1時間未満が半数以上あった。アルバイトは60%近くの者がしており,1ヵ月のこづかい額は,2万円以上が42.3%あった。(2)昼食の意識として高いのは,「栄養のバランスを考える」で,ついで「友達つきあいが大切」,「お金をかけたくない」である。「食べたいときに欲しいものを食べればよい」,「ウエイトコントロールのために控えめにしよう」と思う者は少なく,約半数の者はそのような意識はないとしている。13)自家製弁当については,「外食よりも安上がりだ」と思う者は,80%以上あり,「好きなものや食べる量が選べるからよい」,「弁当を持って行きたい」と思う者は50%前後あった。「弁当をつくる時間がもったいない」と思う者は少なく,全体的にみて弁当持参に賛成の意向がみうけられた。(4)「昼休みは短い」と思っている者は約70%で,「学生食堂は便利」,「外食の方が弁当よりリッチ」と思う者はいずれも50%強あった。「目新しい食品で楽しみたい」,「既製品は衛生'面で心配」ということはあまり意識していないようである。(5)高校生の時はほとんどの者が毎日弁当持参であったが,現在は持って行く日が多い者は30%弱であり,全く持って行かない者が45%と多かった。(6)5日間の昼食の実態では,テイクアウト食品の利用が最も多く,学生食堂・飲食店の利用などを含めると46.7%が外食をしていた。昼食を自宅で摂る者も30%近くあり,自家製弁当を持って行った者はわずか16.7%のみであった。(7)外食の食事内容は利用先により異なり,学生食堂ではカレーライス等,定食・ランチが多く,飲食店では定食・ランチが,テイクアウト食品では市販弁当,菓子パン,飲料・デザト類が多かった。(8)食事の選択理由は,学生食堂や飲食店を利用する場合は「おいしそう」が多く,テイクアウト食品の場合は「簡単にすませたい」,「好きだから」が多い。飲食店を利用する場合は「友達つきあい」というのも多かった。栄養のバランスを考えることは意識調査では高率であったが実態調査ではいずれの場合でも少なかった。

著者

富永 京子

出版者

早稲田大学社会学会

雑誌

社会学年誌 = The annuals of sociology (ISSN:02887126)

巻号頁・発行日

no.55, pp.83-98, 2014-03

著者

田嶋 陽子

出版者

一般財団法人日本英文学会

雑誌

英文學研究 (ISSN:00393649)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, 1989-01-31

著者

高久 雅生

出版者

情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.48-53, 2014-02

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15 年間にわたるオープンソース運動を振り返りながら,図書館サービスとの接点,オープンソースソフトウェアの利用事例を紹介する。図書館サービスにおけるオープンソースソフトウェアの例として,図書館管理システム,機関リポジトリ,次世代OPAC といった分野を取り上げ,国内及び海外の事例を紹介する。近年の図書館サービスの文脈におけるオープンソースソフトウェアの課題として,クラウドコンピューティングの進展やオープンデータ,人材育成などの観点から考察し,今後の課題を述べる。

著者

益田 真輝 泉 朋子 仲谷 善雄

出版者

ヒューマンインタフェース学会

雑誌

ヒューマンインタフェース学会論文誌 (ISSN:13447262)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.259-270, 2012-08-25

参考文献数

18

著者

冬月 律 フユツキ リツ Fuyutsuki Ritsu

出版者

「宗教と社会貢献」研究会

雑誌

宗教と社会貢献 (ISSN:21856869)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.69-85, 2012-10

著者

坂本 文徳 大貫 敏彦 香西 直文 五十嵐 翔祐 山崎 信哉 吉田 善行 田中 俊一

出版者

Atomic Energy Society of Japan

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.1-7, 2012 (Released:2012-02-15)

参考文献数

12

被引用文献数

8 10

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The environmental behavior of radioactive Cs in the fallout from the accident of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant has been studied by measuring its spatial distribution on/in trees, plants, and surface soil beneath the plants using autoradiography analysis. The results of autoradiography analysis showed that radioactive Cs was distributed on the branches and leaves of trees that were present during the accident and that only a small fraction of radioactive Cs was transported to new branches and leaves grown after the accident. Radioactive Cs was present on the grass and rice stubble on the soils, but not in the soils beneath the grass and rice stubble, indicating that the radioactive Cs was deposited on the grass and the rice plant. In addition, the ratio of the radioactive Cs that penetrated into the soil layer by weathering was very small two months after the accident. These results indicate that trees and other plants are the reservoir of the fallout Cs and function to retard the fallout Cs migration with rain water.

著者

後藤 新平[作詞]

出版者

ニッポノホン

巻号頁・発行日

1926-10

著者

前田 敦司 曽和 将容

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.1-10, 2000-06-15

参考文献数

20

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末尾再帰的な関数呼び出しをジャンプに変換する処理は,コンパイラの最適化として広く行なわれている.特に,Lispの一方言であるScheme言語においては末尾再帰呼び出しを空間計算量ο()で実行することが言語仕様で要求されている.このように,空間計算量ο()で実行することができる末尾再帰呼び出しを真の末尾再帰呼び出し(roper tail recursio)と呼ぶ.動的スコープを持つ変数が存在する場合,通常の実装では,スコープを規定する構文の実行が終るまで変数束縛を保持しておく必要があるため,構文の末尾で再帰的な関数呼び出しがあってもそれを真の末尾再帰呼び出しとすることができない.しかしながら,リスト構造を用いて変数束縛を保持する,いわゆる深い束縛を用いるLispインタプリタについては,事実上定数空間計算量で末尾再帰呼び出しを処理することができる手法が知られている.本論文では,動的スコープ変数の実装として現一般的な,浅い束縛を用いた場合について,真の末尾再帰呼び出しを実現するための手法について述べる.Conversion of tail recursive function call into simple jump is a technique widely used as optimization in compilers. Especially, Scheme, a dialect of Lisp, requires as part of language specification that tail recursion be performed in ο(1) space complexity. Tail recursion implemented in ο(1) space complexity is called "proper tail recursion". With existance of dynamically-scoped variables, ordinary implementation keeps variable bindings until binding construct exits. Thus, syntactic tail call cannot be implemented in a properly tail recursive fashion. For Lisp interpreters which keeps variable bindings in list structures (i.e. deep binding), there is a known way to achieve almost-proper tail recursion with dynamic scoping. In this paper, we argue about an implementation method of proper tail recursion with shallow binding, which is a common way of implementing dynamically-scoped variables in current Lisp implementations.

著者

藤尾 直史

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会研究報告. 九州支部. 3, 計画系

巻号頁・発行日

no.49, pp.553-556, 2010-03-01

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1928年12月24日, 1928-12-24